最終更新日:2022/3/28

エヌ・ティ・ティ・データ・マネジメント・サービス(株)

  • 正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 各種ビジネスサービス・BPO
  • 専門コンサルティング

基本情報

本社
東京都
資本金 
1億円
売上高
146億円    (2021年4月期)  138億1,000万円(2020年3月期) 147億1,000万円(2019年3月期)
従業員 
1,273名(2021年4月現在)

NTTデータグループのスタッフ業務を高品質化                       「最適なビジネス環境」を創造し、お客様事業の進化をリードしていく

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会社紹介記事

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スタッフ業務に関する高度な専門性を持ち、かつ環境の変化に柔軟に対応できる人材を育てていくため、各種研修制度や自己啓発支援制度などを充実させています。
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入社1、2年目の社員も積極的に意見を発言し、仕事に取り組める文化があります。

スタッフ業務の高品質化、グループ全体の経営戦略立案・方針策定をリード

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日本最大級のIT企業集団NTTデータグループ。
その活動領域は、通信事業をルーツとし、金融機関や一般企業、官公庁や地方公共団体、生活シーンまで、
社会のあらゆる分野にシステムインテグレーション事業を展開しています。

私たちNTTデータマネジメントサービス(株)は、グループ全体の経理・人事・給与・福利厚生・購買・総務など、すべてのスタッフ業務を集約し、高品質・最適なサービスを提供しています。 これによりグループ各社はコアビジネスに経営資源を集中させることができ、グループ全体の発展へと繋がっているのです。

今後は、NTTデータグル―プのスタッフ業務における経営戦略・方針策定までをコンサルティングし、従来以上の付加価値を提供することで、NTTデータグループの進化をリードしていきます。
更には、NTTデータグループで蓄えた知識・ノウハウを生かし、グループ外の企業に向けたサービスの一層の拡大を目指していきます。

会社データ

プロフィール

日本最大級のIT企業集団NTTデータグループ。
その活動領域は、通信事業をルーツとし、金融機関や一般企業、官公庁や地方公共団体、生活シーンまで、社会のあらゆる分野にシステムインテグレーション事業を展開しています。

私たちNTTデータマネジメントサービス(株)は、グループ全体の経理・人事・給与・福利厚生・購買・総務など、すべてのスタッフ業務を集約し、高品質・最適なサービスを提供しています。 これによりグループ各社はコアビジネスに経営資源を集中させることができ、グループ全体の発展へと繋がっているのです。

今後は、NTTデータグル―プのスタッフ業務における経営戦略・方針策定までをコンサルティングし、従来以上の付加価値を提供することで、NTTデータグループの進化をリードしていきます。
更には、NTTデータグループで蓄えた知識・ノウハウを生かし、グループ外の企業に向けたサービスの一層の拡大を目指していきます。

事業内容
私たちNTTデータマネジメントサービスは、財務・人事・購買・総務・営業/開発事務、さらにはオフィス整備といったサービスをNTTデータグループ全体に最適な形で提供し、グループ全体の業務改革を推進しています。
また、RPAといったITツールを駆使して更なる付加価値を創造し、お客様と共に進化を続け、ビジネス環境の最適化を実現します。
本社郵便番号 135-6011
本社所在地 東京都江東区豊洲3-3-3 豊洲センタービル11F
本社電話番号 03-5546-0868
設立  1992年4月
資本金  1億円
従業員  1,273名(2021年4月現在)
売上高 146億円    (2021年4月期) 
138億1,000万円(2020年3月期)
147億1,000万円(2019年3月期)

事業所 本  社/東京都江東区豊洲3-3-3 豊洲センタービル11F
関西支店/大阪府大阪市北区堂島3-1-21NTTDATA堂島ビル
東海支店/愛知県名古屋市中区錦2-17-21 NTTDATA伏見ビル
株主構成 (株)NTTデータ
NTTビジネスアソシエ(株)
平均年齢 38.7歳(2021年4月1日時点)
沿革
  • 1992年 4月
    • 設立
  • 1995年 10月
    • 関西支店開設
  • 1998年 4月
    • 東海支店開設
  • 1998年 7月
    • 現行社名へ変更
  • 2004年11月
    • ISO14001(環境マネジメントシステム)取得
  • 2006年 1月
    • プライバシーマーク取得
  • 2008年 8月
    • グループ・シェアード・サービスセンタ設立
  • 2009年12月
    • 北海道へのニアショアBPO開始
  • 2010年 5月
    • 中国(無錫)へのオフショアBPO開始
  • 2010年10月
    • 一級建築士事務所開設
  • 2012年 3月
    • 石巻へのニアショアBPO開始
  • 2019年 10月
    • えるぼし認定取得
  • 2020年 3月
    • 健康経営優良法人2020 (大規模法人部門(ホワイト500))認定取得
  • 2020年 4月
    • (株)パソナヒューマンソリューションズへ人材派遣事業を譲渡

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 30.1時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.4日
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 12.2%
      (82名中10名)
    • 2021年度

    役員 :17%(12名中2名)※2021年6月現在 管理職:11%(70名中8名)※2021年6月現在

社内制度

研修制度 制度あり
あり:■ 育成方針(実務スペシャリストの育成)

今後の事業展開(戦略・方針策定等のコンサルティング)を実現するとともに、NTTデータグループにおける管理業務の中核機能を果たし、お客様価値向上に結び付けていくことができる高度プロフェッショナル人財を「実務スペシャリスト」と位置づけ、社員が目指すべき姿として掲げています。

「実務スペシャリスト」の育成に向けては、3つのアプローチから社員育成を行っています。

1.OJT(On The Job Training)
様々な業務にチャレンジする機会を与え、実務経験を積むことによるキャリアアップを支援しています。また、職場学習会や成果発表会などを開催し、社員の自己向上の意識付けおよび知見の共有を図っています。

2.OFFJT(Off The Job Training)
職場を離れた学習の機会として「階層別研修」と「専門性向上研修」を用意し、知識・能力向上を支援しています。また、ビジネスにおける基礎能力を測定し、自身の強み・弱みを可視化したうえで強化する取り組みも実施しています。

3.「学びたい」という意欲を持つ社員を支援するため、通信教育受講費や資格取得費の補助制度があります。 
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育受講支援制度・資格取得支援制度
メンター制度 制度あり
トレーナー制度(入社後1年間)、人事担当との育成面談(入社後2年間)
キャリアコンサルティング制度 制度あり
自己申告制度(上司との面談を通じて、仕事内容の自己評価や能力開発の希望について申告する制度)
チャレンジ面談制度(業務目標を設定し、3カ月に1回上司と進捗および結果を共有する制度)
社内検定制度 制度あり
プロフェッショナルCDP制度(NTTデータグループ共通)

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
一橋大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、大妻女子大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、関西学院大学、学習院大学、学習院女子大学、慶應義塾大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、芝浦工業大学、首都大学東京、上智大学、成蹊大学、聖心女子大学、清泉女子大学、専修大学、拓殖大学、大東文化大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京経済大学、東京女子大学、東京理科大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、早稲田大学

採用実績(人数) 2021年4月入社7名  (2021年12月時点離職者0名)
2020年4月入社12名 (2021年12月時点離職者0名)
2019年4月入社13名 (2021年12月時点離職者1名)
2018年4月入社12名 (2021年12月時点離職者0名)
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 7
    2020年 12
    2019年 13
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 0
    2019年 1

採用データ

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