(株)交通新聞社の新卒採用・会社概要

「本×旅×人」の力で、常に新しい価値を創造する出版社。『JR時刻表』『旅の手帖』『散歩の達人』など伝統ある出版物のほか、デジタル事業も積極展開しています。

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◆2023新卒採用エントリーは募集を終了しました◆ （2022/05/10更新）

はじめまして。交通新聞社です！
数ある企業の中から当社に関心をお寄せいただき、誠にありがとうございます。

当社の2023新卒採用エントリー募集は終了いたしました。
たくさんのエントリーありがとうございました！

当社では、コロナ禍でもがんばる皆さんに
当社のことをいつでもどこでもより深く知っていただけるよう、
YouTubeで会社説明会＆交通新聞社のお仕事紹介動画を公開しています。

★オンライン会社説明会
→https://youtu.be/tR30WyJ8EaI

★お仕事紹介動画（ラインナップ）
・第１弾　雑誌編集（第1出版事業部篇）→https://youtu.be/ITndIlbwmvU
・第２弾　広告営業（コミュニケーションデザイン事業部篇）→https://youtu.be/Yn_cY7hqPxg
・第３弾　宣伝企画・書店営業（販売部篇）→https://youtu.be/Q0bx8GKwfF0
・第４弾　記者・校閲（新聞事業部篇）→https://youtu.be/O_zn95PQ6oI
・第５弾　新規事業（事業開発室篇）→https://youtu.be/lksyeNnMLhY
・第６弾　法人編集（第2出版事業部篇）→https://youtu.be/bdOS4-0WZtE
・第７弾　時刻情報事業（時刻情報事業部篇）→https://youtu.be/LKDe5IHjjUs

出版社・新聞社・広告代理店等への就職活動に興味のある方や、
当社のお仕事についてまるごと知りたい方はぜひご覧ください！

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交通新聞社　採用担当

月刊誌『JR時刻表』『旅の手帖』『散歩の達人』のほか、数多くの出版物を発行。商品ラインナップは当社HPもご覧ください！お客さまをお迎えするエントランス付近の共有スペースは、新入社員が商品ディスプレイのレイアウトを考案。「見るのが楽しい！」と社内外から好評です。

: 月刊誌『JR時刻表』『旅の手帖』『散歩の達人』のほか、数多くの出版物を発行。商品ラインナップは当社HPもご覧ください！

: お客さまをお迎えするエントランス付近の共有スペースは、新入社員が商品ディスプレイのレイアウトを考案。「見るのが楽しい！」と社内外から好評です。

新しい発想、新しい表現で、可能性を追求する交通新聞社

スマートフォンで気軽に使える『デジタルJR時刻表Lite』。長年培った時刻情報事業のノウハウを凝縮した、当社ならではの商品です。	◆JRグループの安定性と信頼を武器に常にチャレンジを続ける旧国鉄関連団体として創業した当社は、時刻表や新聞、社内報の発行などを通じてJRグループ各社と深い関係性を構築してきました。同時に、長年培った取材力・編集ノウハウを活かし、『旅の手帖』『JR時刻表』『トレたび』など、多くの方に信頼してご利用いだだけるメディアを展開しています。こうした背景を強みにこれまで安定した業績を挙げてきた当社ですが、常に「チャレンジ」を大切にしています。多様化するお客さまのニーズにお応えするため、従来の出版・新聞といった枠を超えた新しい価値の提供に向けて、時代に即応した多角的な事業展開を進めています。 ◆若手社員が社内に新しい風を起こす出版市場が縮小の一途をたどる中、当社ではweb事業、コンテンツのデジタル化、インバウンド関連商品などの開発に注力しています。『デジタルJR時刻表』の事業の先頭に立っているのは、社歴の浅い若手社員です。また、自社商品のディスプレイスペースのレイアウトや公式マスコットキャラクターは、新入社員が中心となって決めました。新事業開発プロジェクトでは、若手社員を中心にこれまでの概念にとらわれないアイデアを考案、実現に向けて取り組んでいます。伝統のある会社ですが、年次によらず新しいアイデアを発言・実行できる社風が当社の大きな特徴です。社員は「自ら考え自ら動くこと」を常に意識し、いわば社員主導型の経営が実践されています。 ◆ジョブローテーション制度でさまざまな職種を経験できる入社後は平均2～4年のサイクルで複数の職種または地方拠点（転勤）を経験します。豊富な経験によって社員自身の可能性の幅を広げるとともに、市場リサーチから制作・マーケティングまで、一連のビジネスプロセスを理解していただきたいからです。例えば、販売部では書店のフェアやイベントの企画を担当し、編集部では市販雑誌や受託物の制作スキルを会得。さらにコミュニケーションデザイン事業部では広告の企画営業などを担当し、新聞事業部では記者として鉄道知識を深度化させる…そうした数々の経験を通じて、書店営業を理解した編集、編集ノウハウを持った広告企画、紙媒体商品のデジタル化など、複数の専門性を融合させた新しい価値を生み出すことが可能となります。私たちは、社員の成長とともに事業展開の可能性を広げたいと考えています。

スマートフォンで気軽に使える『デジタルJR時刻表Lite』。長年培った時刻情報事業のノウハウを凝縮した、当社ならではの商品です。

◆JRグループの安定性と信頼を武器に常にチャレンジを続ける
旧国鉄関連団体として創業した当社は、時刻表や新聞、社内報の発行などを通じてJRグループ各社と深い関係性を構築してきました。同時に、長年培った取材力・編集ノウハウを活かし、『旅の手帖』『JR時刻表』『トレたび』など、多くの方に信頼してご利用いだだけるメディアを展開しています。

こうした背景を強みにこれまで安定した業績を挙げてきた当社ですが、常に「チャレンジ」を大切にしています。多様化するお客さまのニーズにお応えするため、従来の出版・新聞といった枠を超えた新しい価値の提供に向けて、時代に即応した多角的な事業展開を進めています。

◆若手社員が社内に新しい風を起こす
出版市場が縮小の一途をたどる中、当社ではweb事業、コンテンツのデジタル化、インバウンド関連商品などの開発に注力しています。『デジタルJR時刻表』の事業の先頭に立っているのは、社歴の浅い若手社員です。また、自社商品のディスプレイスペースのレイアウトや公式マスコットキャラクターは、新入社員が中心となって決めました。新事業開発プロジェクトでは、若手社員を中心にこれまでの概念にとらわれないアイデアを考案、実現に向けて取り組んでいます。

伝統のある会社ですが、年次によらず新しいアイデアを発言・実行できる社風が当社の大きな特徴です。社員は「自ら考え自ら動くこと」を常に意識し、いわば社員主導型の経営が実践されています。

◆ジョブローテーション制度でさまざまな職種を経験できる
入社後は平均2～4年のサイクルで複数の職種または地方拠点（転勤）を経験します。豊富な経験によって社員自身の可能性の幅を広げるとともに、市場リサーチから制作・マーケティングまで、一連のビジネスプロセスを理解していただきたいからです。

例えば、販売部では書店のフェアやイベントの企画を担当し、編集部では市販雑誌や受託物の制作スキルを会得。さらにコミュニケーションデザイン事業部では広告の企画営業などを担当し、新聞事業部では記者として鉄道知識を深度化させる…そうした数々の経験を通じて、書店営業を理解した編集、編集ノウハウを持った広告企画、紙媒体商品のデジタル化など、複数の専門性を融合させた新しい価値を生み出すことが可能となります。私たちは、社員の成長とともに事業展開の可能性を広げたいと考えています。

会社データ

プロフィール	当社の歴史の源流は2つあり、1958年に国鉄の時刻表編集事業を中心とした「弘済出版社」が、また1943年に鉄道省の機関紙『陸輸新報』の発行団体（後の「交通新聞社」）が、それぞれ設立されたことに始まります。両社は、わが国の高度成長を支える交通インフラや観光分野を軸として、読者の皆さまに正確で有益な情報の提供に尽くし、世界に誇る日本の鉄道・交通界の発展と豊かな社会の実現に貢献してきました。そして2001年12月、「弘済出版社」と「交通新聞社」が合併し、現在の「交通新聞社」が誕生しました。現在、書店には『旅の手帖』『散歩の達人』『JR時刻表』『鉄道ダイヤ情報』などの月刊誌のほか、児童書や新書など、当社の幅広いラインナップの商品が並べられています。皆さんも何らかの商品をご覧になったことがあるのではないでしょうか？こうした市販商品以外にも、企業の社内報や年史、自治体の観光パンフレットなどの制作、当社が保有する膨大な鉄道時刻データを活用したデジタルソリューション（『デジタルJR時刻表』、各種乗換案内サイトへのデータ提供etc.）、インバウンド向け観光情報Webサイトの展開など、変化し続ける時代に即応したさまざまなコンテンツを提供しています。私たちが掲げている中期経営計画『VALUE Creation2022』のテーマは「顧客価値の創造」です。出版・新聞といった既存の枠を超え、お客さまに便利、楽しい、おもしろい商品・サービスを創り出していきます。
事業内容	【新聞事業】 1898（明治31）年創刊の『鉄道時報』、のちの『陸輸新報』を引き継ぐ『交通新聞』は、鉄道を中心とした交通・運輸業界に関わる様々な情報を提供する総合専門紙です。2013年に通巻2万号を迎え、2018年には電子版の配信も開始しました。【時刻情報事業】半世紀以上にわたって発行し続けている『JR時刻表』（現在）をはじめ、『文字の大きな時刻表』『コンパス時刻表』などの市販商品のほか、全国各鉄道事業者様から受注制作している駅貼りの大型時刻表や名刺サイズの時刻表など業務用商品まで、使用目的や地域性に応じた様々な時刻表を発行しています。また、時刻表コンテンツを活用したデジタル分野への事業展開にも注力。時刻表編集時に制作する「時刻表データ」を各種乗換検索エンジン向けに提供、駅構内図や列車編成表などのデジタルデータ提供、駅・各種施設向けデジタルサイネージの企画や設置、『デジタルJR時刻表』アプリのリリースなど、BtoB・BtoC両面でビジネスの幅を広げています。【出版事業】『旅の手帖』『散歩の達人』『鉄道ダイヤ情報』など、鉄道・旅をテーマにした雑誌や書籍を多数発行し、新書や児童書も展開。こうした市販商品のほか、法人制作物も当社の重要な経営の柱です。JR6社の共同運営組織『ジパング倶楽部』の会員誌編集や社内報編集、カレンダーの制作や年史などの受託制作・自費出版を手がけています。さらに、市販雑誌の編集ノウハウを生かした鉄道・旅行情報サイト『トレたび』や、大人のための深掘り散策サイト『さんたつ』など、当社が持つコンテンツをデジタル分野に展開する企画・開発も進めています。【コミュニケーションデザイン（広告）事業】自社出版物に掲載する広告営業のほか、電車内などで見かける全国の交通広告の代理店業務、ポスター・パンフレットといったオリジナル印刷物の制作など、クライアントとエンドユーザーのコミュニケーションの架け橋となるビジネスを展開。当社の媒体ブランドを活かしたタイアップ広告やJR東日本のイベント「駅からハイキング」など、企画提案型の営業にも力を入れています。【新規事業開発】これまで展開してきた事業の枠にとらわれず、当社のさらなる飛躍を目指し新しいビジネスを創造していく部門が2021年7月より新設されました。部署や支社を横断したプロジェクトを発起し、新商品や企画を考え実現に取り組んでいます。『トレたび』や『デジタルJR時刻表』など、Web事業も積極展開。紙の良さを知る当社だからこそ、「デジタルとの合わせ技」で出版業界の新しい時代を切り拓きます。

プロフィール

当社の歴史の源流は2つあり、1958年に国鉄の時刻表編集事業を中心とした「弘済出版社」が、また1943年に鉄道省の機関紙『陸輸新報』の発行団体（後の「交通新聞社」）が、それぞれ設立されたことに始まります。

両社は、わが国の高度成長を支える交通インフラや観光分野を軸として、読者の皆さまに正確で有益な情報の提供に尽くし、世界に誇る日本の鉄道・交通界の発展と豊かな社会の実現に貢献してきました。

そして2001年12月、「弘済出版社」と「交通新聞社」が合併し、現在の「交通新聞社」が誕生しました。

現在、書店には『旅の手帖』『散歩の達人』『JR時刻表』『鉄道ダイヤ情報』などの月刊誌のほか、児童書や新書など、当社の幅広いラインナップの商品が並べられています。皆さんも何らかの商品をご覧になったことがあるのではないでしょうか？

こうした市販商品以外にも、企業の社内報や年史、自治体の観光パンフレットなどの制作、当社が保有する膨大な鉄道時刻データを活用したデジタルソリューション（『デジタルJR時刻表』、各種乗換案内サイトへのデータ提供etc.）、インバウンド向け観光情報Webサイトの展開など、変化し続ける時代に即応したさまざまなコンテンツを提供しています。

私たちが掲げている中期経営計画『VALUE Creation2022』のテーマは「顧客価値の創造」です。出版・新聞といった既存の枠を超え、お客さまに便利、楽しい、おもしろい商品・サービスを創り出していきます。

事業内容

【新聞事業】
1898（明治31）年創刊の『鉄道時報』、のちの『陸輸新報』を引き継ぐ『交通新聞』は、鉄道を中心とした交通・運輸業界に関わる様々な情報を提供する総合専門紙です。2013年に通巻2万号を迎え、2018年には電子版の配信も開始しました。

【時刻情報事業】
半世紀以上にわたって発行し続けている『JR時刻表』（現在）をはじめ、『文字の大きな時刻表』『コンパス時刻表』などの市販商品のほか、全国各鉄道事業者様から受注制作している駅貼りの大型時刻表や名刺サイズの時刻表など業務用商品まで、使用目的や地域性に応じた様々な時刻表を発行しています。
また、時刻表コンテンツを活用したデジタル分野への事業展開にも注力。時刻表編集時に制作する「時刻表データ」を各種乗換検索エンジン向けに提供、駅構内図や列車編成表などのデジタルデータ提供、駅・各種施設向けデジタルサイネージの企画や設置、『デジタルJR時刻表』アプリのリリースなど、BtoB・BtoC両面でビジネスの幅を広げています。

【出版事業】
『旅の手帖』『散歩の達人』『鉄道ダイヤ情報』など、鉄道・旅をテーマにした雑誌や書籍を多数発行し、新書や児童書も展開。こうした市販商品のほか、法人制作物も当社の重要な経営の柱です。JR6社の共同運営組織『ジパング倶楽部』の会員誌編集や社内報編集、カレンダーの制作や年史などの受託制作・自費出版を手がけています。
さらに、市販雑誌の編集ノウハウを生かした鉄道・旅行情報サイト『トレたび』や、大人のための深掘り散策サイト『さんたつ』など、当社が持つコンテンツをデジタル分野に展開する企画・開発も進めています。

【コミュニケーションデザイン（広告）事業】
自社出版物に掲載する広告営業のほか、電車内などで見かける全国の交通広告の代理店業務、ポスター・パンフレットといったオリジナル印刷物の制作など、クライアントとエンドユーザーのコミュニケーションの架け橋となるビジネスを展開。当社の媒体ブランドを活かしたタイアップ広告やJR東日本のイベント「駅からハイキング」など、企画提案型の営業にも力を入れています。

【新規事業開発】
これまで展開してきた事業の枠にとらわれず、当社のさらなる飛躍を目指し新しいビジネスを創造していく部門が2021年7月より新設されました。部署や支社を横断したプロジェクトを発起し、新商品や企画を考え実現に取り組んでいます。

『トレたび』や『デジタルJR時刻表』など、Web事業も積極展開。紙の良さを知る当社だからこそ、「デジタルとの合わせ技」で出版業界の新しい時代を切り拓きます。

本社郵便番号	101-0062
本社所在地	東京都千代田区神田駿河台2-3-11　ヒューリック御茶ノ水ビル
本社電話番号	03-6831-6700
設立	1958（昭和33）年2月28日
創業	弘済出版社と（旧）交通新聞社の合併により、現在の交通新聞社となる。
資本金	7,000万円
従業員	265（男性165、女性100）名 ※2021年10月1日現在
売上高	64億円（2021年3月期実績）
代表者	代表取締役社長　横山裕司
事業所	本社　：東京都千代田区支社　：北海道支社（札幌市中央区）、東海支社（名古屋市中村区）、　　　　西日本支社（大阪市北区）、中国支店（広島市東区）、　　　　四国支社（高松市）、九州支社（福岡市博多区）営業所：金沢
経営理念	交通・観光を基軸とした「総合情報サービス企業」として、顧客価値の創造を通じて、豊かな社会の実現に貢献します。
株主構成	北海道旅客鉄道(株)、東日本旅客鉄道(株)、東海旅客鉄道(株)、西日本旅客鉄道(株)、四国旅客鉄道(株)、九州旅客鉄道(株)、日本貨物鉄道(株)、ソフトバンク(株)、鉄道情報システム(株)
子会社	交通新聞クリエイト（株）
目的	1．新聞その他の定期刊行物の発行 2．時刻表及び書籍、雑誌等の出版・販売並びに取次販売 3．出版物に関する企画、編集、発行の受託 4．交通各界に関する各種調査研究及び研修会、講習会等の企画及び運営 5．旅客鉄道株式会社グループの旅客サービスに関する会員証発行等の取扱い 6．広告事業 7．通信販売 8．上記各号に附帯する一切の事業
主な取引先	北海道・東日本・東海・西日本・四国・九州各旅客鉄道及び各社広告代理店並びに各社バス会社、日本貨物鉄道ソフトバンク、鉄道情報システム、鉄道総合技術研究所、鉄道弘済会北海道キヨスク、JR東日本クロスステーション、東海キヨスク、ジェイアール西日本デイリーサービスネット、四国キヨスク、JR九州リテール、日本ホテルトーハン、日本出版販売、楽天ブックスネットワーク、中央社 JTBパブリッシング日本旅行、近畿日本ツーリスト、東武トップツアーズ、阪急交通社、読売旅行、コープサービス、名鉄観光サービス、京王観光 JRグループ協定旅館ホテル連盟東武鉄道、小田急エージェンシー、西武鉄道、東京臨海高速鉄道、東急エージェンシー、東葉高速鉄道、アド近鉄、名古屋鉄道、ウェッジ、京王エージェンシー電通、博報堂DYメディアパートナーズ、アサツーディ・ケイ日立製作所、日本たばこ産業、オリンパス日立システムズ、ヴァル研究所、ジョルダン、駅探、ヤフー、アップル、グーグル、ぐるなび、NTTドコモ、ゼンリンデータコム、ナビタイムジャパン、KDDI　等
平均年齢	43.0歳（2021年10月現在）
沿革	1943(昭和18)年 4月『交通新聞』創刊 1958(昭和33)年 2月 (株)弘済出版社設立『全国時間表』創刊 1977(昭和52)年 2月『旅の手帖』創刊 1985(昭和60)年 6月ジパング倶楽部会員誌『ジパング倶楽部』創刊 1987(昭和62)年 4月『JR時刻表』創刊 1996(平成8)年 4月『散歩の達人』創刊 2001(平成13)年12月（株）弘済出版社と（株）交通新聞社が合併、社名を「（株）交通新聞社」に変更 2008(平成20)年10月鉄道・旅行Webマガジン『トレたび』（JR６社協力）開設 2009(平成21)年 6月『交通新聞社新書』シリーズ創刊タッチパネル式デジタルサイネージ端末「駅情報ボード」開発 2013(平成25)年12月 12月18日付で『交通新聞』が通巻20,000号となる 2014(平成26)年9月『散歩の達人』並びに『旅の手帖』の電子版を配信開始 2014(平成26)年10月本社を千代田区麹町から千代田区神田駿河台に移転 2014（平成26）年12月おでかけがもっと楽しくなるお役立ちエッセイシリーズ「散歩の達人POCKET」創刊 2015（平成27）年1月月刊誌『鉄道ダイヤ情報』から派生した鉄道書籍シリーズ『ＤＪ鉄ぶらブックス』創刊 2015(平成27)年5月インバウンド向け鉄道・旅行情報サイト『TORETABI JAPAN』開設タブレット端末用アプリ『デジタル JR時刻表』サービス開始 2015（平成27）年12月タブレット端末用アプリ『デジタルJR時刻表Pro』サービス開始スマートフォン用アプリ『デジタルJR時刻表Lite』リリース 2016（平成28）年12月スマートフォン用アプリ「DJ鉄道楽ナビ」サービス開始 2018（平成30）年4月『交通新聞』の電子版を配信開始 2018（平成30）年5月厚生労働省認定子育てサポート企業「くるみん」マーク取得 2019（令和元）年10月『散歩の達人』のWebメディア版、『さんたつ』がオープン https://san-tatsu.jp

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.4年
2020年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 11.0時間
2020年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.4日
2020年度
前年度の育児休業取得対象者数（男女別）

対象者 5名 0名 5名

2020年度
前年度の育児休業取得者数（男女別）

取得者 5名 0名 5名

2020年度


対象者	5名	0名	5名
	2020年度


取得者	5名	0名	5名
	2020年度

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修、中間研修、フォローアップ研修・階層別研修（問題解決・マーケティング・マネジメント等）・全社研修（人権・セキュリティ・ハラスメント・人事制度等）・昇格者研修・自己啓発費用補助制度・社内勉強会
自己啓発支援制度	制度あり ◆カチアゲプログラム当社では、自己啓発費用補助制度「カチアゲ（＝価値上げ）プログラム」があります。社員自らの“価値を上げる“ために、仕事に活かせる能力・スキルを学ぶ研修や講座といった自己啓発にかかる費用を、会社が全額補助し自主学習を支援する制度です。「仕事に必要なITスキルを身につけたい」など、入社1年目の若手社員から大いに活用でき、社員の成長を支えています。
メンター制度	制度あり入社初年度の1年間、他部署に所属している4～10年目の先輩社員がメンターとなりサポートいたします。先輩社員はどんな話にも耳を傾け、相談にのったりアドバイスをしてくれたりします。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞北海道大学、埼玉大学＜大学＞愛知県立大学、大阪芸術大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、群馬県立女子大学、慶應義塾大学、神戸大学、神戸市外国語大学、国際基督教大学、上智大学、千葉大学、中央大学、津田塾大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、東洋大学、奈良女子大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、法政大学、三重大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学 ※採用実績校は近年の実績のみ表記
採用実績（人数）	2022採用　10名（予定） 2021採用　6名 2020採用　6名 2019採用　5名 2018採用　7名
採用実績（学部・学科）	※実績多数につき系統を表記。・文学系・文化メディア系・社会科学系・外国語学系・法学系・政治経済系・教育系・理工学系

採用実績（学校）

＜大学院＞
北海道大学、埼玉大学
＜大学＞
愛知県立大学、大阪芸術大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、群馬県立女子大学、慶應義塾大学、神戸大学、神戸市外国語大学、国際基督教大学、上智大学、千葉大学、中央大学、津田塾大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、東洋大学、奈良女子大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、法政大学、三重大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

※採用実績校は近年の実績のみ表記

採用実績（人数）

2022採用　10名（予定）
2021採用　6名
2020採用　6名
2019採用　5名
2018採用　7名

採用実績（学部・学科）

※実績多数につき系統を表記。
・文学系・文化メディア系
・社会科学系
・外国語学系
・法学系
・政治経済系
・教育系
・理工学系

過去3年間の新卒採用者数（男女別）

2022年 5名 5名 10名

2021年 3名 3名 6名

2020年 2名 4名 6名
過去3年間の新卒採用者数

採用者

2022年 10名

2021年 6名

2020年 6名
過去3年間の新卒離職者数

離職者

2022年 0名

2021年 1名

2020年 0名


2022年	5名	5名	10名
2021年	3名	3名	6名
2020年	2名	4名	6名

採用データ

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