今日１１月１８日は創価学会が創立された日とされている。
日本を修復不可能なまでに変質させてしまった組織なので、何か大きな発表がされるのではないかと気にしている人も多い。
ここで軽く創価学会の素顔に触れてみたい。
※ 「よくわかる創価学会」様のページから引用いたしました。
平和・反核・人権などとは真逆の実態
創価学会は、日蓮正宗に入信した牧口常三郎、戸田城聖により、昭和5年に創立した日蓮正宗の信徒団体である。
創価学会では、三代会長(牧口、戸田、池田)を「永遠の指導者」として絶対視している。
この三代会長の内、日蓮正宗信徒としての信仰心が篤かったのは、二代会長・戸田城聖のみで、他の会長は、度々、日蓮正宗に反目し、結局のところ、自身の思想や野望実現に宗教を利用したに過ぎない。
創価学会は公明党という政党をつくり、個人崇拝を絶対とする政治活動を行う新興宗教団体として確固たる地位を確立した。
カメラマンに暴行を加える学会関係者
◎後の公明党書記長 市川雄一氏が中心になって、数十人がかりで練馬の投票所の職員４名に暴行を加えた事件。
◎栄光祭（創価学園の学園祭）に出席の池田大作を取材に来たカメラマンが、学会職員に暴行を受けたフライデー事件も広く報じられた。
日蓮正宗を利用した、牧口の信仰
牧口 「創価教育学会そのものは、前に申上げた通り、日蓮正宗の信仰に私の価値創造論を採入れたところの、立派な一個の在家的信仰団体であります」
本山外護を貫いた二代会長・戸田城聖
日淳上人（日蓮正宗の指導者）を師と仰ぎ、御教示を頻繁に受ける。
終戦の直前、服役していた戸田は出獄し、学会の再建の第一歩として、中野歓喜寮の堀米御尊師（指導者）を訪ねている。
現在の学会が言うような、「日蓮正宗が邪教になった」と判断していれば、戸田は日蓮正宗へは行かないはずである。
自身の野望実現のため、宗教を利用した三代会長・池田大作
池田は、日蓮正宗の指導者に信仰の指南を受ける姿勢はなかった。
三代会長の池田大作氏は、
「私は、日本の国主であり、大統領であり、精神界の王者であり、思想文化一切の指導者・最高権力者である」
と語っている通り、日蓮正宗の信徒ではあきたらない不信心さが、終始その態度に表れていた。
しかし、池田には独自の思想はないために、古今東西の著名人や日蓮正宗を利用して信者を従わせるしかなかった。
日蓮正宗の信徒団体として、日本で最大の勢力を築き、毎年数百億円の寄付金を集めるまでになったが、金や権力に囚われた池田は信仰心を完全に失い、日蓮正宗を完全否定するに至った。
池田大作流「人心掌握術」は〝金〟
池田は、戸田会長が経営する「大蔵商事」という会社で、高利貸しの営業や借金の取り立てで力を発揮。
その時代に多額の報酬を得た中で、金による人心操縦術を覚えたのであろう。
その後、会長になった時代においても、時折、金で問題を解決した旨の言葉が残っており、近年では、学会が財務等で集めた金をマスコミに流して報道内容をコントロールするまでに至っている。
在家団体であるのに、億万長者になる大幹部と、無償奉仕する会員にすみ分けされる創価学会。
転載）よくわかる創価学会
https://soka-news.jp/gairyaku.html
以上の説明のとおり、人、カネ、権力を手にした創価学会は公明党という政党を作り、公明党と自民党の支持者となっています。
問題はここからで、ことあるごとに会合や会見などで以下のような宗教指導者としてあるまじきことを言っていました。
「 65万坪、文京区位あるんだから独立国を作ろうか。創価王国を作ろうか。帷幕の内に謀りごとをめぐらそう、ゆっくりやろう。 」
「全体主義が一番の理想型だ」
「 私が教わったのは帝王学だ。私は最高権力者になる。そのときには創価学会を解散してもいい 」
「 天下をとれることが少し私には見えて来た。天下をとらない党なら、やる必要はない。私がひかえているから心配するな 」
「目立たないように枝を伸ばし、産業界に網の目を張りめぐらして、最後に総合商社を作って決戦だ。（中略）中曽根康弘は心配ない、こちらの小僧だ。総理大臣になりたいと云っていたので、よしよしと云っておいた。ケネディきどりだ、坊やだ」
https://soka-news.jp/soka_kaiken.html
新興宗教団体が政党を作って自民党と癒着し、密かに日本で実権を握ろうとしているその政策（総体革命と命名されている）は、実質日本の乗っ取りだとして批判されています。
キリスト教が国教となっているアメリカと違い、無宗教国家の日本で新興宗教団体が政権を握っていること自体が異常であり、「総体革命」という方針のもと、密かに信者を各所に送り込まれ、気がついたときには要所が信者に固められていた、という冗談では済まされない危険な状態となっています。
世界６ヶ国政府から、犯罪的宗教としてブラックリスト入りされた新興宗教団体が政権を握っている、危機意識ゼロな国は日本くらいなものです。
オウム真理教では、麻原の鶴の一声で、あれだけのことをしてしまいます。
創価学会は、オウム真理教より一回り賢く、うまいやり方で嫌がらせ、脅し、暴力などの犯罪をビジネスにしています。
企業、政治家、地主からの依頼も多く、裏社会のドンと呼ばれるまでになっています。
なお、犠牲者は数千人、程度の軽い被害者は数万人にもなります。
創価学会は、第２世代の暴力団と言っても差し支えないでしょう。
嫌がらせビジネスの手法としては、ガスライティングという心理学的手法を用いながら、長期に亘って被害者に精神的ダメージと風評被害を与え、精神状態の悪くなった被害者をあるタイミングで自殺や事故死へと誘導します。
具体的には、創価警官から依頼を受けた一般市民や創価上司から指示をされた従業員などが連携を取りながら、被害者に恐怖感、不安感、非現実的感覚を与えます。
風評被害と小さな嫌がらせ（聞こえよがしの悪口や騒音）を積み重ねて、精神状態が悪くなったところで、発狂して重大事件を起こすように仕向けます。
衰弱して注意散漫になっている被害者に煽り運転して事故死させるような方法もあります。
（例）
警察官「あの男はテロの嫌疑で警察が警戒しているので、見かけたら睨み付けるなどして、犯罪防止にご協力ください」
店長「あの女は、万引きや盗撮の常習犯だから、見かけたら咳払いや隣で品出しをしてプレッシャーを与えて店から追い出しなさい」
イメージとしては、淡路島の殺人事件や秋葉原の通り魔事件に近いです。
仮に、被害者が自殺したり事故死しても、その責任が分散されているがために、加害者は事の重大性を理解することはありません。
「俺たちが直接手を下したワケではないし、被害者がどうなろうと知ったこっちゃないし～。俺たちは防犯活動や平和活動をしてるだけだもんね～。」という具合に反省しません。
この方法を使って、会社の不要社員を処理を創価学会に依頼をすることもあると、某弁護士や産業医グループは証言しています。
邪魔な若手政治家を葬ったり、地上げ、訴訟対策、保険金殺人、戸籍乗っ取りなどの犯罪行為でも、創価学会や似たような非合法組織が、組織的嫌がらせビジネスをしているというから恐ろしいです。
そんな最凶の新興宗教団体も、時代の流れにはついていけず、おまけに尋常ならぬ悪質さも知られるようになり、２００５年頃をピークに会員の減少が目立ち始めます。
インターネットは、創価学会の批判が半分以上というすごいことになっています。
『週刊ダイヤモンド』2018年10月13日号の特集「新宗教の寿命」では、創価学会の弱体化と迷走ぶりを取り上げています。
https://diamond.jp/articles/-/181605
年々広まっていく創価学会の悪質さや、離れていく信者を目にして執行部は焦りを感じたのでしょう。
ご存じ、創価学会は日本を無法国家にし、国民の大半を変質者・犯罪者にさせ、日本を巨大な精神病院の隔離病棟にしてしまいました。
創価学会は巨大ゲリラ組織を作り上げ、勧誘やイメージアップの為に自作自演で芝居をしたり、力道山のプロレスを市民に見せつけることで、宣伝効果をもって仲間に引き入れようと躍起になっています。
この小芝居の裏では、警察は捜査情報を犯罪者に漏らし、電話会社、インターネットプロバイダ、銀行なども通信情報や顧客情報を漏洩。
企業は組織として従業員に不正行為を指示。
警察は通報者を脅迫して口止めを強いたり、国家公務員でさえも告発者に対して罵声を浴びせるという、先進国では例を見ないほどの惨状となっています。
某役所では「この犯罪を暴こうとする奴が悪だ。お前が反社会的なんだよ。」と発言。
これらの大惨事を警察に持ち込んだところ、「警察だって違法なことをしますよ。だって政治犯罪なんですから。」と国家犯罪をあっさりと認めました。
行政や企業の創価学会員とその共犯者たちが起こした、不正行為、情報漏洩、デマの拡散、嫌がらせの類を、取り締まりや指導をする立場の人達までもが一緒になってやったから、歯止めが効かず日本が暴走してしまったんですね。
一時期、調査や是正指導に来た人を追い返してやった、と有頂天になっている連中をよく見かけました。
最初は、利益を得るためであったり、国・企業の為だからということで一時的に協力したつもりが、蓋を開けてみれば、教団の利益の為に行われたクーデターの加担者にさせられていたというわけ。
「証拠は取られてないから大丈夫だ」などと根拠のない言葉で安心させて、犯罪行為を強要したり、釣りネタを使って市民を煽りまくっています。
日本が総力をあげて掲示板「２ちゃんねる」遊びをやるという、酷い状態になってます。
この犯罪が公になったら、日本はおしまいになるぞなどと言ってみたり、当社は潰れてしまうぞ、お前も捕まるぞなどと脅し、前に進むしか道が無いようにして犯罪の道に引きずり込む悪質さもさることながら、
「正義の活動」を阻害する人は悪人であるかのように、手当たり次第に、威圧、牽制し、国家犯罪の反対者を黙らせてきた、戦前の過激派さながらの組織犯罪行為です。
「国民が選らんで公明党を与党にしたわけではなく、自民党の横暴で集票マシーンこと創価学会を利用しているだけだろう」と批判している人もいます。
当たり前ですが、創価学会は与党ではありませんし、信者だってたかだか２００～３００万人（本に記載）です。
張り子の虎で市民を圧倒し、国のプロジェクトであるかのように見せかけて、国民を操っている国家犯罪ということです。
犯罪の中心メンバーだけに責任があるわけではなく、犯罪に関与している一般の人にも大きな責任があります。
創価学会や共犯者たちが言うことを、検証せずに真に受けている人達のことです。
私は当時、たいそう驚きました。
スマートフォンひとつで、「ウォーリーを探せ」や「リアル鬼ごっこ」、魔女狩りや魔女裁判ををするものなのかと。
調査、検証、分析せずに違法行為に荷担してしまう異常さには閉口します。
つまり最初から犯罪ありきで、ギャングに荷担していたことを意味します。
何年か前、創価学会の組織的嫌がらせの被害者（集団ストーカー被害者）で有名な自称被害者が、近くにいるかもしれない被害者に対して、仄めかしや悪態を吐いていたのを見たときは衝撃を受けました。
人権啓蒙ビラをポスティングしながら、自分がされていることと全く同じ人権侵害行為を、どこかの誰かに向けてやっているのですから。
どの集まりでも同様の行為があるそうなので、偽物被害者は９割はいるという説は正しかったのかもしれません。
ストーカーゲリラ集団がやっている犯罪をよく見みると、おかしな点がいっぱいあります。
たとえば、信者曰く、八王子市は創価の城下町だという割には、市内のスーパーでパートの女性とバイトの女子高生２名が拳銃で頭を撃たれて殺された残忍な強盗殺人事件の犯人は捕まっていません。
それどころか、総力をあげて犯人検挙しようという声すら上がっていません。
創価学会の勢力が強い関西で起きた、餃子の王将社長の射殺事件も未解決事件のまま。
（京都市の中心部で起きた事件です）
世田谷一家殺人事件の犯人も、創価学会本部と目と鼻の先。
ＳＧＩという外国支部があるなら、海外逃亡したかもしれない犯人の追跡も可能なはず。
教団が執念で追いかけ回しているのは、一般市民や、創価学会と対立関係にある宗教団体の信徒さんや、学会批判をしている大学教授など。殺人事件の犯人捜しなどは全く興味を示しません。
不思議です。
どうやら「悪」という概念が、一般の方とは違うようにみえます。
結局、日本国憲法、法律、常識も全てをぶち壊しながら行っている国家犯罪の目的は、
被害者による「創価系企業への訴えの取り下げ」と「とあるスキャンダルの隠蔽」であり、告発を止めさせるために、信用を落とす工作をしたり、「晒し攻撃」を含む怪文書攻撃で泣き寝入りの強要。
なんて身勝手で恥知らずな団体なんでしょう。
調査すると、教団の目的は勧誘だけではなく、以上のような目的があることも分かります。
実はこれ、矢野公明党委員長に行った事件と同質のもので、５年前の事件の焼き直しなんですね。
http://erigonomi.net/pisces3.html
ここまで長々と書いてきましたが、国民の多くは創価学会の異常性や真の目的に気がついています。
当然、国家犯罪の証拠を取っている人もいるし、企業の不正を押さえた人もいます。
この時代に、戦前のゲリラさながらの犯罪を隠し通せるわけがありません。
今はスパイカメラや高度な調査機器も安く簡単に入手できる時代です。
数人の告発者が犯罪を暴露したり、公開された１本の動画から政局は代わり、大臣が動くような事態へと発展します。
海外の事件もみなそうですが、１本のフィルムや一人の証言者が国を動かしています。
意固地になって突っ張って、無法国家、カルト犯罪国家、集団リンチ大国の烙印を押され、北朝鮮と同等の国にまで落ちるのも選択のひとつ。
次々と現れる活動家の運動に賛同して国民が良識を示し、日本は法治国家であり、人権や常識が守られる国であることを示し、信用回復するのも、また選択のひとつ。
「結論はとっくに見えている」事案について、どのような選択をするのが賢いでしょうか。
破綻した国であることを堂々と宣言しながら違法行為が蔓延する国にするのか、法律も常識も機能する健全な国として継続するつもりなのか、２つの日本の未来図をシミュレーションして、どちらが日本にとってよいことなのか正しい判断をして頂きたいと願います。
○おしらせ
このページは、元創価学会関係者が作ったＷｅｂページやブログなどから引用しています。
社会に与える影響を考慮しているため、一部私の考えと異なる部分もあります。
当サイトはリンクフリーで、引用や転載も可ですが、掲載の際は、当サイトの趣旨に反しないことと、誰でもアクセスできる場所に掲載することをお守りください。
この記事を印刷して、犯罪被害説明の資料として使用していただいて構いません。
多忙ですので、基本的に頂いたコメントの公開とメールへの返信は出来ません。
ただし、例外的にお返事をするかもしれませんが、ご了承ください。
○アンケート実施中
組織的嫌がらせ犯罪専用の情報提供・投票フォームを設置しております。
アメーバブログを利用されていない、一般の方でもご利用頂けます。
必要な項目のみお答え頂き、匿名で送信できます。（お名前、メールアドレス等不要です。）
通信は全て暗号化されますので、安心してご利用いただけます。
こちらはアンケートフォームですので返信はできません。
メールフォームも設置していますが、多忙のため返信できません。ご了承ください。
情報提供等ありましたら、こちらまでお願いします。
犯罪撲滅のため、活用させて頂きます。
