最終更新日:2022/6/28

(株)桐井製作所

  • 正社員

業種

  • 建材・エクステリア
  • 商社(インテリア・住宅関連)
  • インテリア・住宅関連

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
直近売上高
919億0,044万円(2021年3月期)
従業員
男性355名、女性207名、合計562名(2021年3月末現在)

【100年後の安全を、KIRIIの手で】地震の起きない国はつくれない…けれど、地震が起きたときに立ち向かうことはできる。KIRIIにはその力がある

■□エントリー受付中!□■『100年後の安全を、KIRIIの手で。』※新型コロナウイルスへの対応 (2022/02/14更新)

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エントリー後、マイナビに登録されているメールアドレス宛に、
当社専用の新卒採用サイトのURLとID/PASSをご連絡いたします。

※新型コロナウイルス対策とし、WEBでの面接や説明会を予定しております。

『内装建材』『耐震』
『空間を創り上げる力』『インフラ』
『住環境』『ものづくり』
この言葉にピンっときたら、ぜひエントリーしてください!

業界シェアナンバーワンの桐井製作所が行う説明選考会。
私たちの熱い想いをみなさんに感じてほしい!

お会いできることを楽しみにしています!

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 ★!!HPリニューアル!!★
このたび、桐井製作所のHPが”リニューアル”いたしました!
様々な社員のお話が記載されていますので
ぜひぜひ、ご確認ください!

http://recruit.kirii.co.jp/
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  • モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

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同社の製品は、マンションやオフィスビル、病院や学校、駅、空港施設、ホテルなどの多様な施設に多数導入、業界トップシェアを誇る。(日本鋼製下地材工業会データによる)
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2005年宮城県沖地震後の国土交通省の通達にいち早く対応し、地震対策用の「耐震天井」を開発したパイオニア企業が桐井製作所だ。

商社としての機能を今後は拡大。メーカー&商社の“桐井製作所”

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天井・壁・床の内装空間を作り上げる桐井製作所の「内装用鋼製下地材」は、陰ながら人々の生活を支えている。

当社は、1964年の会社設立以来、着実な成長を遂げ、全国にネットワークを展開する業界のトップ企業として成長。内装用鋼製下地材を中心とした建材製品の製造・販売を行っています。また、耐震天井メーカーとして内装建築業界では“その名を知られた”存在です。(日本鋼製下地材工業会データによる)

メーカーとしてその製品群は、オフィスビル・ホテルといった身近な商業施設から、駅・空港さらに震災発生時に重要拠点となる病院や学校などの公共施設まで多様な建物に用いられています。また、天井・壁・床を一体にしたパッケージ製品の開発にも着手、マンションなどの一般住居へもフィールドを拡大しています。
商社として多くの建材製品も取扱い、お客様のニーズにあわせて提案できることが強み。今後は、商社事業の領域をさらに増やし、内装建材のみならず例えば外装・エクステリア製品なども取扱うことで、建材総合サプライヤーとして、社員とともに飛躍していきたいと考えています。

正直、当社が扱う建材は学生の皆さんはもちろん、一般消費者にはどれも見たことないものばかりでしょう。ですから、求める人材に最初から高度な専門知識は期待していません。その代わり、新しいものを覚え、積極的にチャレンジし、それらを貪欲に吸収していくポジティブな姿勢が必要です。そして、相手の立場に立つことで求められていることを察知し先回りできる…周りへの影響を考えながら臨機応変に行動できる力を持った人材へと成長してほしい。そのために、当社では長い研修期間を設け、人材育成に力をいれています。
また、当社面接の特徴の一つに、”型通りのことは聞かない”ということがあります。詳しくは企業秘密ですが(笑)、なるべく”素の自分”を見るために、いわゆる「面接本」の想定問答あるような質問はしません。「私の時は用意してきた答えは1つも聞かれなかった」と笑いながら話す社員もいるほどです。私たちは、皆さんに一歩踏み込み、素直な自分を引き出すスタンスが基本です。ですから、自分らしくリラックスして向き合い、もっと業界のこと、当社のことを知ってください。不安に感じることは何もありません。自分らしい皆さんとの出会いを楽しみにしています。

会社データ

プロフィール

【耐震に対する取り組み】
これまでも東日本大震災や阪神大震災といった災害が発生し、現在も南海トラフ巨大地震などが懸念される中、国土交通省は当社が扱っている非構造部材の耐震基準に関しても法改正を行いました。

当社では、すでに10年以上前から「耐震」の部材や工法に取り組み、研究を進めてきました。たとえば、「KIRII耐震天井」や「耐震天井工法」がそれに当たります。「KIRII耐震天井」は、震災時の避難場所となる体育館をはじめ、駅舎や管制塔などの公共施設にも導入されており、法改正が追い風となり、今後さらにニーズが高まっていくと考えられる分野に強みを発揮しています。

【メーカーと商社機能を持つ強み】
建築用建材メーカーであると同時に、それらの商材の販売会社でもあります。メーカーと商社機能との両輪があることにより、商社機能では営業担当者が現場やお客様の声をダイレクトに聞くことができ、開発部門の課題やお客様の要望をフィードバックすることができます。お客様の生の声を開発に反映できるという強みが、当社製品のクオリティをさらにアップさせているのです。

営業と技術の連携は、当社にとっては必要不可欠。公共施設や大規模建築物に多数の導入実績があることから、大手企業やグループから指名をいただくこともしばしば。ゼネコンはもちろん、ディベロッパー、中堅の建設会社・リフォーム会社、工務店、設計事務所など、取引先も多彩です。

業界をリードする優れた自社製品とこれまでのノウハウを武器に、「B to B(企業間取引)」での信頼関係を構築しています。また、当社の製品と関連する部材を扱う企業との連携で、ダイナミックな仕事を請け負える土壌も整っています。

【社会貢献性】
こうした開発・販売だけでなく、少しでも当社の技術やノウハウを“人々の快適な暮らしと安全”に還元したいという想いから、お客様への研修会や展示会はもちろん、日本建築学会での発表や、日本建築学会技術報告書として提出するなど、積極的な社会貢献活動を展開しています。

事業内容
◆商業施設やオフィスビル、マンションといった大型建築物の
内装建築に必要なスチール製建材(建築用鋼製下地材)の開発・製造および販売

◆石膏ボードやグラスウールなど、内装建築に関する建材商品の
仕入れ・調達および販売

“メーカー兼商社”として、「KIRIIに頼めばすべてが揃う」と言われる、
製品の開発・製造・販売・物流までを自社内で行う
ワンストップ対応が可能な事業スタイルです!

メーカーとして自社製品を販売するだけでなく、内装に関連する
幅広い資材を取り扱う商社としても豊富な実績が強みです。

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業界でも屈指の技術力を誇る『KIRII』ブランドの建材と工法を“人々の快適な暮らしと安全”に導くことがミッション!

本社郵便番号 100-0011
本社所在地 東京都千代田区内幸町1-1-1帝国ホテルタワー18F
本社電話番号 03-3539-6000
設立 1964年3月21日
資本金 1億円
従業員 男性355名、女性207名、合計562名(2021年3月末現在)
直近売上高 919億0,044万円(2021年3月期)
事業所 本社(東京都千代田区)

■営業拠点
【北海道支店】
札幌

【東北支店】
仙台、盛岡、郡山

【北関東支店】
大宮、宇都宮、群馬(群馬県高崎市)、水戸、新潟、長岡

【東京支店】
東京第一・第二、イノベーショングループ(東京都品川区)
横浜 、アルプス(長野県長野市)

【中部支店】
名古屋第一・第二、静岡、北陸(石川県金沢市)、福井

【関西支店】
関西第一・第二、関西住建(大阪市中央区)

【中国支店】
広島、岡山、山陰(鳥取県米子市)、高松

【九州支店】
福岡第一・第二、大分、熊本、鹿児島、宮崎、沖縄

【フロア事業部】
東京床(東京都文京区)


■生産拠点
札幌工場、茨城工場、北関東工場(群馬県太田市)
横浜工場、 九州工場 、その他
売上高推移 919億0,044万円(2021年3月期)
1,010億5,367万円(2020年3月期)
986億4,024万円(2019年3月期)
918億8,158万円(2018年3月期)
855億2,542万円(2017年3月期)
主な得意先 全国にある内装仕上工事会社および建材商社

私たちのお客様は全国の内装仕上工事をする会社様です。
メーカーである私たちは、実際に工事を手がけるお客様に応じて多様な製品を
提案・提供していきます。
主な仕入先 (株)佐渡島、日鉄物産(株)、伊藤忠建材(株)
海外関連会社 香港桐井有限公司
佛山市三水桐井建築材料有限公司
平均年齢 男性:40.0歳、女性:34.3歳、全社:37.9歳 (2021年3月末現在)
関連会社(一部) (株)東北建材センター
(株)浦安建材総合センター
(株)中部建材センター
(株)大阪建材センター
広島スチール加工(株)
ホームページ 桐井製作所HP https://www.kirii.co.jp

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 9.7年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 20時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 7.5日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 4名 2名 6名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 4名 0名 4名
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 14.3%
      (7名中1名)
    • 2021年度

    役員のみ

社内制度

研修制度 制度あり
桐井製作所では、以下のような研修により、皆さんの成長を会社全体で
バックアップしています!
 ・新入社員集合研修(入社時3週間程度)
 ・フォローアップ研修(入社約半年後)
 ・ステップアップ研修(2年目以降)
 ・階層・職能別研修
 ・新任管理職研修
 ・製品知識研修
自己啓発支援制度 制度あり
ビジネス会計検定3級
合格した場合、受検費とテキスト代は会社が負担します。
メンター制度 制度あり
ブラザーシスターシステム
(通称BSS)という教育制度を導入しています。
新入社員の頃は「こんなこと聞いても大丈夫かな…」と不安を抱えることが
良くあります。そんな仕事のちょっとしたことでも相談できるように
比較的年齢の近い社員を1名選定し、
その社員を中心に新入社員の指導を行っています。
仕事内でのわからないことはもちろん、プライベートの悩みなどを
相談している社員もいるようです。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
自己申告制度
自らのキャリア形成の方向やその実現のための具体的手段・方向を支援するため
職務適性や異動希望、会社へ要望を申告する制度を整えています。
社内検定制度 制度あり
会社経営の視点を身に付けるためにも弊社は経理に携わる社員だけでなく、
『営業』『管理』など部門や部署関係なく会計知識を持つことで、
経営の肝となる会社の利益や損失を理解することを啓蒙しています。

※対象の資格
 ・ビジネス会計検定3級(受検費や参考書などは会社負担)

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
岡山大学、昭和女子大学、拓殖大学、東洋大学、日本大学、広島大学
<大学>
愛知淑徳大学、青森中央学院大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、嘉悦大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、北九州市立大学、九州国際大学、九州産業大学、杏林大学、近畿大学、金城学院大学、工学院大学、甲南大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、札幌大学、札幌国際大学、産業能率大学、芝浦工業大学、実践女子大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、大正大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、大東文化大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中部大学、帝京平成大学、帝塚山大学、東海大学、東海学園大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京電機大学、東京農業大学、東洋学園大学、獨協大学、奈良大学、新潟国際情報大学、二松学舎大学、日本大学、函館大学、八戸学院大学、広島大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、武蔵大学、明治大学、桃山学院大学、横浜商科大学、立教大学、龍谷大学、麗澤大学
<短大・高専・専門学校>
秋田工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、浅野工学専門学校

採用実績(人数)     2019年 2020年 2021年 2022年(予)
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大卒   25名   18名  10名  16名 
高専卒  2名   2名   ―    ―
専門卒   ―    ―   1名    ―
採用実績(学部・学科) ・文系学部(文、商、経済、経営、法、外国語、政治、国際、社会など)
・理系学部(建築、化学、地球環境、機械、工、土木など)

幅広い学部学科から採用を行っています。
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 7 4 11
    2020年 9 11 20
    2019年 11 16 27
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 11
    2020年 20
    2019年 27
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 1
    2019年 4

採用データ

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