明治コンサルタント(株)の新卒採用・会社概要

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説明会・セミナー	【WEB会社説明会】『建設コンサルタントとは？明治コンサルタントとは？？』

地理空間情報技術を基盤とした「防災・減災事業」「社会インフラ整備・維持管理事業」を主力に、全国で事業を展開しています。

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☆★夏採用実施中★☆

当社の募集分野は下記のとおりでございます。

【募集分野】※詳細はマイナビの採用データをご参照ください
　・防災部門
　・地質調査部門
　・土木設計部門
　・環境部門（土壌汚染）
　・営業部門
　・総務経理部門

☆★皆様からのご応募をお待ちしております★☆

７月のWEB会社説明会のご予約を受け付けております！
参加をご希望の方は、セミナー画面よりお申込みください。

・７月　５日（火）１０：３０～１１：３０
・７月　７日（木）１４：００～１５：００　
・７月１２日（火）１０：３０～１１：３０
・７月１４日（木）１４：００～１５：００
・７月１９日（火）１０：３０～１１：３０
・７月２１日（木）１４：００～１５：００
・７月２６日（火）１０：３０～１１：３０
・７月２８日（木）１４：００～１５：００

★WEB会社説明会の実施方法と説明会の内容★
当日は、Google Meetを利用し、リアルタイムでお話をさせていただきます。
お話しは会社のこと、仕事の内容、実際の仕事の進め方などを資料をもとに進めて行きます。
ざっくばらんにお話をいたしますので、お気軽にご参加ください。

皆様のご参加を心よりお待ちしております！

また、個別会社訪問も随時受け付けていますので、下記連絡先まで遠慮なくご連絡ください！

　⇒採用担当：mc-saiyo@meicon.co.jp

◆甚之助地すべり調査 ◆宍粟市・土石流災害状況調査

: ◆甚之助地すべり調査

: ◆宍粟市・土石流災害状況調査

地理空間情報技術を基盤とした防災・減災事業、インフラ整備維持管理事業を全国展開

	私たちの住む日本は地震や火山噴火に加え、気候変動に伴う集中豪雨・台風など多くの災害が発生しています。特に、2011年3月11日の東日本大震災では過去にない津波災害を経験し、安全で安心できる社会づくりが重要な課題となっています。これまで明治コンサルタントは、地質調査を中心とした地すべり・斜面災害等の防災事業を展開し、日本全国のインフラ整備に携わってきました。また近年では、土壌汚染・自然環境対策、インフラ整備長寿命化など、新たな顧客・社会のニーズに対応してきました。これからの明治コンサルタントは、国際航業(株)グループ企業として、これまでの技術領域・事業内容とサービス体制を堅持しつつ、高度な地理空間情報技術を付与した防災・減災事業を中心に、インフラ整備維持管理事業を加え、より安全で安心な社会づくりに貢献してまいります。《活かせる学び》・土木工学・理学・資源工学・地球環境システム科学・海洋地質学・森林科学・農学　他

私たちの住む日本は地震や火山噴火に加え、気候変動に伴う集中豪雨・台風など多くの災害が発生しています。特に、2011年3月11日の東日本大震災では過去にない津波災害を経験し、安全で安心できる社会づくりが重要な課題となっています。
これまで明治コンサルタントは、地質調査を中心とした地すべり・斜面災害等の防災事業を展開し、日本全国のインフラ整備に携わってきました。また近年では、土壌汚染・自然環境対策、インフラ整備長寿命化など、新たな顧客・社会のニーズに対応してきました。
これからの明治コンサルタントは、国際航業(株)グループ企業として、これまでの技術領域・事業内容とサービス体制を堅持しつつ、高度な地理空間情報技術を付与した防災・減災事業を中心に、インフラ整備維持管理事業を加え、より安全で安心な社会づくりに貢献してまいります。

《活かせる学び》
・土木工学
・理学
・資源工学
・地球環境システム科学
・海洋地質学
・森林科学
・農学　他

会社データ

プロフィール	当社は北海道に本社を置き、東京都の他、国内7拠点に支店を配して、事業展開している会社で、現在の社員数は約200名、約6割が技術系の職員です。当社の顧客は約85%が国・都道府県・市町村などの官公庁、約15%が電力・鉄道・高速道路・ゼネコン・石油関係の社会インフラの民間企業です。当社の財産はすべて「人(社員)」であるとの経営理念のもと、個々の社員が持つ能力・可能性を伸ばし、自己実現ができるように積極的な支援をしています。「階層別研修」、「資格取得支援」などの社内教育、グループ企業との「合同研修」「技術シンポジウム」など広いネットワークを通じて、皆さんの視野が広がり「新たな自分に出会う」「やりたいことを見つける」ことにつながると信じています。
事業内容	〈防災分野〉爆弾低気圧・巨大台風・線状降水帯による災害や地震・噴火…これらに起因する災害は増加傾向にあります。治水・砂防・治山等の防災技術は、私たちの生活を支えるために必要不可欠な技術です。当社は、これまで多くの災害に対応した経験に地理空間情報技術を加え、正確、かつ迅速に対応して行きます。　：地すべり・深層崩壊・急傾斜対策などの斜面防災　　：洪水・土石流対策などの河川砂防　　　　：森林土木〈社会インフラ分野〉　　これからの時代の構造物は、周囲の環境との調和や、環境に対する負荷への配慮など、安全性や経済性だけではない多様な要素が求められます。地形・地質の調査から設計・維持管理まで、各分野のエキスパートと密接な連携を保ち、様々なニーズに対応していきます。　：地質調査・解析　：社会インフラ施設の計画設計　：社会インフラ施設の維持管理・保全〈環境分野〉人の社会活動は生活の安定や利便性の向上を目的に行われてきました。しかし、これらは何らかの形で自然環境に負荷を与え、貴重な緑や生物の減少、汚染などを引き起こしています。これからはより良い生活環境の創造と自然環境の保全に対する最大限の配慮が求められています。　：土壌・地盤・地下水の環境調査　：建設環境（環境影響評価・自然環境調査）〈研究・開発〉自然災害からの迅速な復旧と、防災情報提供への更なる取り組みのため、当社では常に研究・開発を行っています。　：Area net 傾斜計-----MerexCR 　：拡散レーザ変位計----MerexD 　：パイプ傾斜計---------DoctorClip 防災・減災のための土砂災害の監視・解析機器を独自開発し、大学との共同研究を経て提供しています。

プロフィール

当社は北海道に本社を置き、東京都の他、国内7拠点に支店を配して、事業展開している会社で、現在の社員数は約200名、約6割が技術系の職員です。

当社の顧客は約85%が国・都道府県・市町村などの官公庁、約15%が電力・鉄道・高速道路・ゼネコン・石油関係の社会インフラの民間企業です。

当社の財産はすべて「人(社員)」であるとの経営理念のもと、個々の社員が持つ能力・可能性を伸ばし、自己実現ができるように積極的な支援をしています。
「階層別研修」、「資格取得支援」などの社内教育、グループ企業との「合同研修」「技術シンポジウム」など広いネットワークを通じて、皆さんの視野が広がり「新たな自分に出会う」「やりたいことを見つける」ことにつながると信じています。

事業内容

〈防災分野〉
爆弾低気圧・巨大台風・線状降水帯による災害や地震・噴火…これらに起因する災害は増加傾向にあります。治水・砂防・治山等の防災技術は、私たちの生活を支えるために必要不可欠な技術です。当社は、これまで多くの災害に対応した経験に地理空間情報技術を加え、正確、かつ迅速に対応して行きます。
　：地すべり・深層崩壊・急傾斜対策などの斜面防災　
　：洪水・土石流対策などの河川砂防　　　
　：森林土木

〈社会インフラ分野〉　　
これからの時代の構造物は、周囲の環境との調和や、環境に対する負荷への配慮など、安全性や経済性だけではない多様な要素が求められます。地形・地質の調査から設計・維持管理まで、各分野のエキスパートと密接な連携を保ち、様々なニーズに対応していきます。
　：地質調査・解析
　：社会インフラ施設の計画設計
　：社会インフラ施設の維持管理・保全

〈環境分野〉
人の社会活動は生活の安定や利便性の向上を目的に行われてきました。しかし、これらは何らかの形で自然環境に負荷を与え、貴重な緑や生物の減少、汚染などを引き起こしています。これからはより良い生活環境の創造と自然環境の保全に対する最大限の配慮が求められています。
　：土壌・地盤・地下水の環境調査
　：建設環境（環境影響評価・自然環境調査）

〈研究・開発〉
自然災害からの迅速な復旧と、防災情報提供への更なる取り組みのため、当社では常に研究・開発を行っています。
　：Area net 傾斜計-----MerexCR
　：拡散レーザ変位計----MerexD
　：パイプ傾斜計---------DoctorClip

防災・減災のための土砂災害の監視・解析機器を独自開発し、大学との共同研究を経て提供しています。

本社郵便番号	064-0807
本社所在地	北海道札幌市中央区南7条西1丁目21-1
本社電話番号	011-562-3066
東京事業所・郵便番号	101-0054
東京事業所・所在地	東京都千代田区神田錦町一丁目１番地　神田橋安田ビル３Ｆ
東京事業所・電話番号	03-4586-2500
創業	1961（昭和36）年8月1日
設立	1965（昭和40）年4月28日
資本金	1,000万円
従業員	技術職 116人、事務営業職 87人　計203人　（男女比=8：2 / 2022年3月31日現在）
売上高	37億,2750万円（2022年3月）
事業所	◆本社、7支店・北海道札幌市・秋田県秋田市・宮城県仙台市・東京都千代田区・新潟県新潟市・愛知県名古屋市・大阪府守口市・福岡県福岡市 ◆23営業所【計34事業所】
グループ会社	国際航業(株)
株主構成	国際航業(株)95%、(株)アスナルコーポレーション5%
平均年齢	47.6歳
平均勤続年数	14.0年
平均給与	379万円
代表者	代表取締役社長　原口　勝則
有資格者数	・理学博士　2人・技術士　64人・RCCM　54人・測量士　38人・一級土木施工管理技士　35人・地質調査技士（現場技術・管理部門）30人・地質調査技士（土壌・地下水汚染部門）14人・地質調査技士（現場調査部門）1人・地すべり防止工事士　16人・応用地形判読士　1人・環境省土壌汚染調査技術管理者 7人（2022年3月末現在）
登録・許可	地質調査業　質04第2755号土壌汚染対策法指定調査機関　2017－8－1002 建設コンサルタント業　建04第10442号測量業　第（2）－35106号
所属団体	・(一社)建設コンサルタンツ協会・(一社)全国地質調査業協会連合会・(一社)斜面防災対策技術協会・(一社)土壌環境センター
職能資格制度	「職能資格制度」とは、職務遂行能力により等級格付けし、その等級によって仕事の内容やポジション、処遇を決定する仕組みです。評価は新入社員から中堅社員では潜在的な能力を、幹部社員では成果を中心に評価を行い、その評価結果を本人に通知することで透明性を高めています。上位等級ではその役割に応じた職種を用意しています。本人の適性や志向に応じたキャリアプランを会社と共に構築していきます。
沿革	1961年8月1日明治鉱業(株)地質部を母体として発足。 1965年4月28日明治コンサルタント(株)設立。本社：東京都中央区八重洲6丁目1番地資本金：2,000万円 1970年10月20日本社、東京都港区西新橋3丁目24番1号に移転。 1975年3月1日資本金、4,000万円に増資。 1981年4月1日本社、東京都港区芝大門1丁目1番32号に移転。 1992年9月14日本社、東京都江東区新大橋1丁目8番11号に移転。 1995年3月10日資本金、8,000万円に増資。 2002年5月7日本社、東京都江戸川区臨海町3丁目6番4号に移転。 2006年4月1日本店、北海道札幌市中央区南7条西1-13に移転。 2017年2月28日本社、北海道札幌市中央区南七条西1丁目21-1に移転。 2017年2月28日国際航業(株)ほかへ資本譲渡。資本金、1,000万円に変更。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14年
2021年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 15.5時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 7日
2021年度
前年度の育児休業取得対象者数（男女別）

対象者 2名 3名 5名

2021年度
前年度の育児休業取得者数（男女別）

取得者 2名 0名 2名

2021年度


対象者	2名	3名	5名
	2021年度


取得者	2名	0名	2名
	2021年度

社内制度

研修制度	制度あり ◆新入社員研修　・マナー研修、事業に関する座学、現場研修を実施します。 ◆階層別研修　・年代、役職等の階層ごとに研修を実施します。
自己啓発支援制度	制度あり ◆資格取得支援　・指定する外部講座の受講料援助　・指定する資格試験の受験費用援助　・技術士取得支援　・受験対策講座の開設
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞秋田大学、茨城大学、岩手大学、岡山理科大学、金沢大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、信州大学、東京大学、東北大学、富山大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、広島大学、北海道大学、室蘭工業大学、横浜国立大学＜大学＞愛知大学、愛知工業大学、秋田大学、旭川大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、桜美林大学、大阪青山大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪商業大学、大阪人間科学大学、大妻女子大学、岡山大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、学習院大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都府立大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、高知大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、埼玉大学、佐賀大学、札幌大学、札幌学院大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、信州大学、駿河台大学、専修大学、拓殖大学、第一工業大学、千葉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良大学、新潟大学、日本大学、阪南大学、弘前大学、広島大学、広島修道大学、福岡大学、福山市立大学、北海学園大学、北海道大学、宮城学院女子大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、酪農学園大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞大原法律公務員専門学校、大原簿記学校、札幌商工会議所付属専門学校、信州豊南短期大学、中央工学校、東京医薬専門学校、苫小牧工業高等専門学校、函館工業高等専門学校
採用実績（人数）	2019年　　2020年　　2021年　　2022年－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－大卒　 12名　　　　8名　　　　7名　　　　6名短大　 ―　　　　　―　　　　　―　　　　 ―
採用実績（学部・学科）	土木工学、理学、資源工学、地球システム科学、海洋学、社会環境デザイン、森林科学、都市環境デザイン、農学、生物学、国際文化学、文学史学（地理）他

採用実績（学校）

＜大学院＞
秋田大学、茨城大学、岩手大学、岡山理科大学、金沢大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、信州大学、東京大学、東北大学、富山大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、広島大学、北海道大学、室蘭工業大学、横浜国立大学
＜大学＞
愛知大学、愛知工業大学、秋田大学、旭川大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、桜美林大学、大阪青山大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪商業大学、大阪人間科学大学、大妻女子大学、岡山大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、学習院大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都府立大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、高知大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、埼玉大学、佐賀大学、札幌大学、札幌学院大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、信州大学、駿河台大学、専修大学、拓殖大学、第一工業大学、千葉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良大学、新潟大学、日本大学、阪南大学、弘前大学、広島大学、広島修道大学、福岡大学、福山市立大学、北海学園大学、北海道大学、宮城学院女子大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、酪農学園大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
大原法律公務員専門学校、大原簿記学校、札幌商工会議所付属専門学校、信州豊南短期大学、中央工学校、東京医薬専門学校、苫小牧工業高等専門学校、函館工業高等専門学校

採用実績（人数）

　　　2019年　　2020年　　2021年　　2022年
－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－
大卒　 12名　　　　8名　　　　7名　　　　6名
短大　 ―　　　　　―　　　　　―　　　　 ―　

採用実績（学部・学科）

土木工学、理学、資源工学、地球システム科学、海洋学、社会環境デザイン、森林科学、都市環境デザイン、農学、生物学、国際文化学、文学史学（地理）他

過去3年間の新卒採用者数（男女別）

2022年 5名 1名 6名

2021年 4名 3名 7名

2020年 4名 4名 8名
過去3年間の新卒採用者数

採用者

2022年 6名

2021年 7名

2020年 8名
過去3年間の新卒離職者数

離職者

2022年 0名

2021年 1名

2020年 0名


2022年	5名	1名	6名
2021年	4名	3名	7名
2020年	4名	4名	8名

採用データ

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明治コンサルタント(株)

業種

基本情報

地理空間情報技術を基盤とした「防災・減災事業」「社会インフラ整備・維持管理事業」を主力に、全国で事業を展開しています。

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会社紹介記事

地理空間情報技術を基盤とした防災・減災事業、インフラ整備維持管理事業を全国展開

会社データ

働き方データ

社内制度

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