| 業種 |
スーパー・ストア
食品/商社(食料品)/外食・レストラン・フードサービス/コンビニエンスストア |
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| 本社 |
東京
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| 残り採用予定数 |
30名(更新日:2022/06/10)
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| 直近の説明会・面接 |
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東急ストアは、東急グループの一員として、東京・神奈川の東急線沿線を中心にスーパーマーケットやコンビニエンスストア、売店、ドラッグストアなどを展開しております。
共存共栄の理念のもと、働く仲間を大切に、パートナーと心を合わせて、地域一番店として地域のお客様の日々の幸せをお手伝いをしています
お客様の笑顔の為に、地域のこと、お客様のことを誰よりもよく知って、お客様のご要望に最大限応えていく店、それが当社の目指す「地域一番店」です。例えば、東急ストアでは全てのお店で異なるお店づくりをしております。「チェーンストアなのになぜ?」と思うかもしれません。私たち東急ストアは地域密着型のスーパーマーケットではありますが、地域によってお客様のニーズは異なります。各店舗が主体性をもって地域に合わせた店づくりを行う「個店経営」により、1店舗1店舗違う店作り・おもてなしをし、お客様のニーズにお応えしています。
東急ストアは、ただ食品を“売る”のではなく、食卓をイメージしたメニューの提案、手軽で便利な半調理品など、様々な価値のある商品を提供しています。なかでも、私鉄系スーパー共同開発商品「Vマーク」をプライベートブランド商品と位置づけ、「価格」「品質」「健康・環境配慮」といった3つの価値をお客様にお届けし、お客様に選ばれるお店を目指しています。
お客様に満足していただけるサービスの提供を目指し、東急ストアでは「食」と「おもてなし」のプロの育成に取り組んでおります。入社後は、社会人としての基礎を学ぶことに始まり、食品の加工技術研修、接客応対・数値管理等、業務に欠かすことの出来ない研修を行います。また、テーマにメニュー提案等を褒賞する「好事例達人賞」や、地域のお客様に喜ばれる売場を作る「自店企画賞」など、頑張った分だけ評価される制度の他、通信教育、資格取得奨励制度により自ら学ぶことを応援しています。さらに、自らの意志で年齢や立場に関係なくバイヤーやスーパーバイザーにチャレンジできる制度もあり、若手のうちから活躍の場を広げています。
| 事業内容 | 東急ストアはスーパーマーケットを中心に、
一般食品、生鮮食品、衣料品、日用雑貨、生活関連商品、各種サービスにわたる 「食」を支える総合小売業です。 スーパーマーケット事業では東京・神奈川の東急線沿線を中心に90店舗展開しております。 また、3月に行った合併を経てステーションリテール事業も運営を開始しています。 駅売店やコンビニエンスストア、ドラッグストア等の展開を通じて、より商品力やサービス力の強化に取り組んでいます。 (2022年4月現在) |
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| 設立 | 1956年10月10日 |
| 従業員数 | 6,222名(2022年2月末現在)※パートタイマー8時間換算
正社員 1,862名 |
| 売上高 | 1,849億45百万円(2021年度) |
| 代表者 | 代表取締役社長 大堀 左千夫 |
| 本社所在地 | 東京都目黒区上目黒1丁目21番12号 〒153-8577 |
| 事業所 | スーパーマーケット事業
店舗:東京・神奈川・千葉・埼玉・静岡 1都4県90店舗 (内、東急線沿線は58店舗 約64%) 流通センター:神奈川(東扇島) 1拠点 ステーションリテール事業 駅売店:東京・神奈川 31店舗 コンビニエンスストア:東京・神奈川 37店店舗 ドラッグストア:東京・神奈川 4店舗 等 |
| 主要取引銀行 | 三井住友信託銀行(株)
三菱UFJ信託銀行(株) (株)三菱UFJ銀行 |
| グループ企業 | 東急(株)、東急不動産(株)、(株)東急百貨店、(株)東急パワーサプライ 他東急グループ各社 |
| 会社沿革 | 1956年 | 株式会社東急百貨店により、東横興業株式会社(資本金1000万)として設立
1957年 | 商号を株式会社東光ストアに変更 1966年 | 東京急行電鉄株式会社の関連会社となる 1975年 | 商号を株式会社東急ストアと変更 | 名実共に東急グループの一員であることを明確にする 1979年 | 東光青果株式会社、東光水産株式会社の吸収合併により、 生鮮部門の直営化を実施 1983年 | 私鉄系スーパー8社による共同企画の「Vマーク商品」を取扱開始 2003年 | 総合研修センター「スクール・オブ・リテイルビジネス」 (青葉台研修センター)始動 2008年 | 株式交換により東京急行電鉄株式会社の完全子会社となる 2009年 | 東急ストアネットスーパー開設 2011年 | 「二子玉川ライズ・ショッピングセンター」地下1階に 東急百貨店と初の同一フロア出店 二子玉川ライズ店開設 2012年 | 中目黒東急ストアを改装し、当社のフラッグシップ店舗として | 中目黒本店を開設 | 東急ストアの新しいプライベートブランド 「Tokyu Store PLUS」誕生!! 2013年 | 「東急ストアチラシアプリ」の開設 2016年 | 創業60周年記念事業スタート 2018年 | 渋谷ストリーム2階に新業態 「プレッセ シブヤ デリマーケット」を開設 | 東急百貨店との協業による新業態として、 青葉台東急フードショー内にデイリーフーズを開設 2021年 | 創業65周年記念フェア開催 2021年 | 株式会社東急ステーションリテールサービスを合併 | 3月よりステーションリテール事業として運営を開始 |
| 東急ストアの特色 | ■『次世代育成支援対策推進法』による認定
東急ストアは、従業員の「仕事と家庭生活の両立」を積極的に支援しています。 その証として、2007年4月に次世代育成支援対策推進法による認定を受けました。 出産休暇や育児休職、育児短時間勤務制度はもちろんの事、法定を上回る、産前休職・ 産前短時間勤務・保育施設費用補助制度など、充実した支援制度が整っており、 多くの方が利用しています。 出産休暇 法定:「産前6週間-産後8週間」→当社:「産前8週間-産後8週間」と少し長いのが特徴です 育児休暇 法定:「1歳6か月まで」→当社「3歳まで」 出産育児があっても働きやすいように努めています! ■充実した教育制度 東急田園都市線青葉台駅に設立した『School of Retail Business』(略称:SRB)は、 店舗で行う業務全般を学ぶ為の施設です。 総延床面積2,473平方メートル、生鮮加工技術室をはじめ、商品陳列室、パソコン研修室、 レジ研修室などが備わっています。 また、毎年約130種類もの講座の中から、好きな講座を受けられる通信教育や、 資格取得支援制度も充実しています。 ■環境管理システムの国際規格『ISO14001』の取得 東急ストアでは、東急グループの経営理念である「自然環境との融和」に基づき、 会社全体で、日々環境活動に取組んでいます。 取り組みを積極的に推進するため、『ISO14001』を全事業所で取得しました。 ・環境に配慮した商品の開発・・・例)リサイクル商品・詰め替え商品の強化 ・省資源化への取組み・・・例)エコバック推進運動、青果物のバラ売り ・廃棄物削減と再資源化への取組み・・・ 例)ペットボトル・食品トレイ・牛乳パックなどのリサイクル活動 野菜クズ・廃棄惣菜をリサイクルしての家畜の飼料や肥料作り 東急ストアが取組んでいる環境活動はその他多数。今後も様々な取組みを行っていきます。 |
| 資本金 | 1億円(2022年2月現在) |
| 【新型コロナウイルス感染症への対応】 | ・対面開催の場合は少人数で実施
・会場にアルコール消毒液設置 ・マスク着用 ・換気しながら実施 |
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