最終更新日:2022/7/8

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ケミカルグラウト(株)【鹿島グループ】

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 建設
  • 建設コンサルタント
  • 建築設計
  • 機械設計
  • 情報処理

基本情報

本社
東京都
資本金
3億円
売上高
235億2,152万円(2022年3月期実績)
従業員
326名(技術238名、 事務88名)(2022.6月現在)

知る人ぞ知る!!地下技術のパイオニア【防災減災・液状化対策・建築基礎・土壌浄化・環境対策】

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まだまだ募集中!説明会も随時開催しております。 (2022/07/08更新)

◆説明会について◆

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会社紹介記事

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強みは何と言っても「技術力」。東京駅駅舎の復原工事でも我々の技術が使用されています。
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技術開発の拠点である技術センターです!研究開発機能が集約することで、「技術立社」を一層推進します!

安心・安全を提供する地下のリーディングカンパニー

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社員数300名程度ということもあり、アットホームな社風が根付いています。

当社はあらゆる分野の地下構造物の建設を通じ、国内はもとより、世界の社会資本の充実・発展に寄与している地下に特化した総合エンジニアリング会社です。1963年に鹿島建設の技術開発部門の一部が分離・独立し発足しました。創立以来、「技術立社」を社是として、ものづくりの原点である技術力を事業の基盤に置いてきました。また品質と経済性において競争力に優れた新技術を生み出し、登録特許件数は100を超え、それらの数多くは地下工事の様々な分野で活躍しています。さらに50年以上無借金・黒字経営を続けており、独自の発想と創意工夫により開発した技術を世界各国の建設会社に供与している、建設業界では稀有な存在です。

会社データ

プロフィール

《地下に関するあらゆる問題を解決します》
当社は地下に関する世界一の技術力・開発力を持つ企業となるべく、たゆまぬ努力と創意工夫を積み重ねてまいりました。お客様からの信頼を大切に卓越した技術で様々なソリューションを提供します。地面から下のことは、我々にお任せください。

事業内容
~地下の総合エンジニアリング~
開発から設計、施工、そして、アフターフォローまでをトータルに行います。また、潜在的なニーズを掘り起こし、産官学を巻き込んだ共同研究により、技術で課題を解決します。様々な分野を超えた地下の総合エンジニアリング会社として、社会に貢献し、人々の生活を守ります。
都市の再開発において、難しい施工条件や、短工期などを乗り越える提案ができるのが、当社の強みです。

●防災減災分野 (地震・台風・洪水)
日本各地で増える災害対策として、あらゆる場所で必要とされる分野です。東日本大震災以降、より一層ニーズは高まっており、緊急の課題となっております。

【防災分野】(未然に防ぐ技術)
特に被害の許されない国の重要施設等で、災害を防ぐ対策を多くしております。また、法面の対策では、難しい条件下でも自然斜面で発生する落石、崩壊、地すべり等を抑止する手法を提案します。

【減災分野】(素早い復旧を可能とし、被害を小さくする技術)
近年多くの企業においてBCP対策として、減災分野が着目されています。新たなニーズを掘り起こし、開発、設計から施工までをトータルで行うことで、最適なソリューションを提供します。浦安市の液状化対策では、世界初、住まいながら液状化対策を施しました。

●社会インフラ分野
現在、大深度地下使用法により、難易度の高い地下空間を活用した都市の再開発が進められています。中央新幹線や地下道など、新規建設工事で当社の高い技術力が活躍しています。

●環境分野 (土壌・地下水汚染)
工場などの汚染された土地において、当社の土木事業で培ってきた技術と、薬剤や微生物を組み合わせることで、売り手良し、買い手良し、世間良し、の『三方良し』の手法を開発しました。

●維持・補修・街づくり分野
2016年の熊本地震以降、建築杭の補強や補修のニーズが高まっています。そこで当社では、土木分野の技術を建築分野で活かし、新たな市場の創出に取り組んでいます。

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社会基盤整備はもちろん、環境保全や防災の面からも地球や私たちの生活を支えています。

本社郵便番号 105-0001
本社所在地 東京都港区虎ノ門2-2-5 共同通信会館3F
本社電話番号 03-5575-0463
設立 1963年(昭和38年)1月29日
資本金 3億円
従業員 326名(技術238名、 事務88名)(2022.6月現在)
売上高 235億2,152万円(2022年3月期実績)
事業所 ■本社/東京都港区
■西日本支社/大阪市中央区
■支店/東北(仙台市青葉区)、名古屋(名古屋市中区)、関西(大阪市中央区)、九州(福岡市博多区)、台湾(台北市)
■営業所/札幌(札幌市中央区)、北陸(新潟市中央区)、広島(広島市南区)、四国(香川県高松市)
■研究開発施設/技術センター(横浜市鶴見区 )
経常利益 17億167万円(2022年3月期)
19億321万円(2021年3月期)
14億7,085万円(2020年3月期)
売上高推移 235億2,152万円(2022年3月期実績)
281億8,182万円(2021年3月期実績)
283億5,069万円(2020年3月期)
主な取引先 安中土建、梅林建設、奥村組、鹿島、清水建設、新日本工業、成和リニューアルワークス、大成建設、大日本土木、大豊建設、竹中工務店、竹中土木、鉄建建設、東亜建設工業、東急建設、東鉄工業、西松建設、長谷工コーポレーション、フジタ、前田建設工業、三井住友建設、ランドソリューション
関連会社 鹿島建設(株)および鹿島建設グループ、グラウト物産(株)
平均年齢 全体:44.6歳
男性:45.4歳
女性:40.7歳
(2022年6月時点)
平均勤続年数 全体:15.8年
(2022年6月時点)
保有知的財産 ・特許登録件数 111件
・登録商標 129件
(2022年7月現在)
沿革
  • 1963年
    • 創業
      将来の国土開発において増大する軟弱地盤の処理の分野に着目、ケミカルグラウト社を設立する。
      社長に石川六郎が就任。
      先端技術である「薬液注入工法」の普及活動とこれに関連した地盤改良諸技術の研究開発を推進する。
  • 1967年
    • 地下鉄、高速道路、港湾等の薬液注入工事、ダムグラウト工事、岩盤堅結工事、地すべり防止工事の技術評価が高まる。
      青函トンネル止水工事を調査坑から完成まで20年にわたり担当。異常出水をはじめとする幾多の問題を解決し、長大海底トンネルの止水技術確立に寄与。
  • 1971年
    • 超高圧噴流水の理論に基づく「ジェットグラウト工法」を開発、実用化に成功。翌年、土質工学会賞を受賞。
  • 1975年
    • 住友不動産中之島ビル、日本銀行大阪支店改築等の永久基礎に新開発の「コラムジェットグラウト工法」が採用され脚光を浴びる。
  • 1977年
    • ジェットグラウト工法が国際土質工学会議で欧米各国より注目を集める。
  • 1978年
    • イタリア・テクノソル社にジェットグラウト工法の実施権を許諾。ナポリ銀行等の基礎補強工事を技術指導。以後スウェーデンやドイツ等の海外企業への技術供与続く。
  • 1980年
    • 東京ガス袖ヶ浦LNG基地、東京電力袖ヶ浦火力発電所において、施工深度100m級の連続壁を施工。
  • 1983年
    • コラムジェットグラウト工法による大口径シールドの発進・到達・底盤改良防護工事の市場を席捲。
  • 1987年
    • 羽田空港沖合展開に関する滑走路、高速道路を始め、ウォーターフロント関連の大型地盤改良工事の施工が全国規模で広がる。
  • 1992年
    • 交差噴流技術を確立し「クロスジェット工法」、「ジャックスマン工法」を開発。
      「凍結工法」の第1号工事を施工。
      台湾に現地法人「星火営造工程股フン有限公司」を設立。
      独自開発の建設用資機材を販売・輸出する子会社「グラウト物産(株)」を設立。
  • 1995年
    • 阪神・淡路大地震で被災した鉄道、高速道路、橋梁、護岸などの復旧に携わる。
      汚染土壌の浄化など環境関連の新分野へ進出。東京都江東区で第1号工事に着手。
  • 1999年
    • 「ジャックスマン工法」が第1回建設技術開発賞を受賞。
  • 2001年
    • 上野動物園モノレール橋脚基礎耐震補強地盤改良工事で東京都より表彰を受ける。
  • 2003年
    • 先端技術に対応する機械製作工場テクノセンター(鶴見テクノプラザ)を開設。
      スーパージェット工法が都市部のアンダーパス工事等の大規模な事業に全国的に採用される。
      「パラジェット工法」を開発。
  • 2005年
    • 新潟中越地震災害復旧に携わる。
      再開発事業等で大規模な土壌浄化工事が大幅増加。
  • 2006年
    • 原子力発電所耐震裕度向上工事に参画。
      BCP(事業継続計画)対応の耐震・液状化対策工事の受注が全国に広がる。
  • 2008年
    • 岩手宮城内陸地震の災害復旧に携わる。
      日本コーンスターチ(株)衣浦事業所耐震工事に「ジェットクリート工法」を採用。
      CGCブラジル設立。
  • 2011年
    • 東日本大震災の災害復旧に携わる。
      震災の影響による耐震・液状化対策工事が増加。
  • 2013年
    • 創業50周年
      ニュージーランド・クライストチャーチ市の震災復興工事に「ジェットクリート工法」を採用。
  • 2015年
    • 隅田川の防潮堤耐震補強工事に携わる。
      将来にわたり考えられる最大級の地震が発生した場合において防潮堤が機能を保持できるよう施工。
  • 2016年~2017年
    • 銀座6丁目地区再開発により「GINZA SIX」に携わる。建築分野においても当社独自技術が更に浸透した。
  • 2017年~
    • 平成28年熊本地震で被災した鉄道・高速道路・橋梁・商業施設の復旧工事に携わる。
      その後、顕在化問題に対応すべく、既存建築杭基礎補修工事を先駆けて行う。
  • 2019年
    • 福島第一原子力発電所凍土遮水壁工事の功績が認められ、経済産業大臣より表彰を受ける。
  • 2020年
    • 「ICECRETE協会」を設立。地球環境に配慮した新凍結工法の確立を目指す。
  • 2020年
    • 浦安市の戸建て住宅の液状化対策技術が、第22回国土技術開発賞最優秀賞を受賞。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.1年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 22.3時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 8.6日
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
OJT教育、内定者研修、新入社員研修、1・2年次研修、基本技術教育、リーダー研修、管理職研修ほか各種研修制度あり

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
千葉大学
<大学>
北里大学、信州大学、摂南大学、千葉大学、東京農業大学、東洋英和女学院大学、常葉大学、日本大学

採用実績(人数) 2022年(理系12名、文系2名)
2021年(理系11名、文系3名)
2020年(理系11名、文系2名)
2019年(理系10名、文系2名)
2018年(理系9名、文系2名)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 10 4 14
    2020年 12 1 13
    2019年 9 3 12
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 14
    2020年 13
    2019年 12
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 0
    2019年 0

採用データ

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