テーマパーク「東京タピオカランド」が原宿駅前に期間限定でオープンし、「タピる」「タピ活」といった流行語が生まれるなど、2019年はまさにタピオカイヤーだった。しかし、タピオカ類の輸入額は19年にピークを迎えると20年には急落。21年にはブームの初め頃の18年と同水準となり、タピオカも例外なく他の流行と同じ道をたどっている。
東京商工リサーチによると、20年8月末のタピオカ専業および関連事業を営む企業は125社を数え、19年8月から65社増えた。特に19年9月~20年3月には52社増加し、このうち半数近い24社が新規法人だったという。新規参入した事業者の本業は「パンケーキカフェ」「肉バル」「助成金コンサルティング」「売電事業」などさまざまで、タピオカブームにあやかる副業的な店舗展開が特徴になっていた。しかし、コロナ禍の20年4月以降は減少傾向に転じた。
読者の皆さんも体感的に「タピオカ店が減っている」「タピオカ店の列を見なくなった」という点からブームが過ぎたことを認識しているのではないだろうか。なぜ、タピオカブームは終焉(しゅうえん)を迎えたのだろうか。そしてタピオカ店は今、どうなっているのか。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.