肉らしい弾力性のある食感に自信

　22年4月1日にはJOY GREENブランドから業務用（外食・総菜向け商品）のプラントベースフード「植物生まれのベースミート」を新発売。「マイセンファインフードで販売してきた商品は、使用時に水で戻して使うドライタイプ。一方、ベースミートは亀田製菓の米菓の製造技術を生かして開発したウェットタイプ（冷凍）。解凍するだけで使えるのが特徴で、強みは米菓で培ってきた技術を応用した肉らしい弾力性のある食感だ」（鈴木氏）。今後も積極的に開発を続けるといい、今年度中にさらに商品を追加したい考えだ。また「BtoCも考えてはいる」（鈴木氏）と言う。

　販路も確保している。業務用は外食が中心になる見込みだが、プラントベースフードを扱う環境意識が高い外食チェーンや、得意先であるスーパーマーケットなどは、導入の意向が高いという。「亀田製菓の企業イメージをヒアリングした際、安心・安全、品質が確かという認識が得られていることが分かった。一方で、安くておいしいというイメージもあるため、その点をクリアしていくのが課題だ」（鈴木氏）

22年3月14日からは金沢カレーの元祖というチャンピオンカレー（石川県野々市市）の直営店・フランチャイズ店計19店舗にて、マイセンファインフードが21年10月に発売した業務用商品「プラントベースパティ」を使用した、「低糖質チャンカレ～大豆ミートカツのせ～」を期間限定で発売した（現在は販売終了）

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　一般販売用についても健康志向・低糖質商品をそろえるスーパーマーケットや、プラントベースフードを扱う販売店などから声がかかっており、同社としても積極的にアプローチしていくという。

一般用として扱ってきたマイセンファインフードの「大豆と玄米のべジミンチ」「大豆と玄米のべジフィレ」も4月1日にリニューアル発売。さらに新たに「大豆と玄米のべジスライス」を発売している。各346円（税込み）

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米粉パンのラインをタイナイに一本化

　米粉パンのHappy Bakeryブランドでは、22年3月7日にタイナイから新ラインアップとして「おこめ丸パン」など9商品を発売。タイナイではアレルギー特定原材料等28品目不使用の米粉製品を製造販売してきており、食物アレルギー対応、グルテンフリー対応製品としては、すでに一定の支持を得ている。

　実はこれまでマイセンファインフードでも米粉パンを扱ってきたが、今後は「アレルギー特定原材料等28品目不使用のタイナイの工場に一本化していく」（鈴木氏）。これは、マイセンファインフードではプラントベースフードを製造する関係で大豆を使うことから、コンタミネーション（混入）が起きることを避ける意味が大きい。

常温保存かつ食感にこだわり

　Happy Bakeryの米粉のパンは常温で保存できる点が特徴だ。米粉パンは他社も手掛けているが、現状は冷凍保存の商品が多数を占める。店舗や家庭で常温保存するためには水分値を低くする必要があり、それがぼそぼそとした食感になる傾向が強い。タイナイは以前から常温保存の「おこめ食パン」などを出してきているが、「ユーザーアンケートでも、よりしっとり感やもっちり感を高めてほしいという要望が高かった。そこでベーシックな米粉パンとなる『おこめ丸パン』は、特に食感にこだわった」（鈴木氏）。

　一方で課題は、一度温める必要があること。「常温保存で硬くなった米粉パンも、温めればふんわりもちもちの食感になるが、加熱しない状態のままではおいしいとはいえないだろう。防災の観点からも、加熱せずに食べられることが重要になる。今後、常温でそのままおいしく食べられる（保存の利く）米粉パンを出せれば」と鈴木氏は目標を語った。

　なおHappy BakeryはBtoCがメインだが、より広く周知していくため、体験の場として飲食店などでも提供されるようにしていきたいという。

　またコメ由来の乳酸菌の新ブランドRiceBIOについては、これまでBtoBに特化してきたが、今年度中にBtoCの新商品も出す計画だ。「BtoCではすでに乳幼児向けの米菓『ハイハイン』や『白い風船』に採用されている。今後はサプリメントなども含め、どのような商品として出せるか、検討し、商品化していく」（鈴木氏）と言う。

3月7日には9商品がリニューアル発売された。写真左から「おこめ丸パン（3個入り）」（345円）、「玄米丸パン（3個入り）」（355円）、「おこめ食パン」（475円）

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拡大傾向の各市場で認知度向上目指す

　展開するブランドをこの3つに定めたのは、それぞれの市場で成長が見込まれることも大きいだろう。

　まずプラントベースフード、その中でも植物肉市場は拡大傾向にあると見られている。世界の市場調査リポートの販売などを行うグローバルインフォメーション（川崎市）が扱う、植物肉市場に関する市場調査リポート^（※1）によれば、世界のプラントベースミート市場は、20年に124億米ドル（約1兆5890億円）規模に達し、21年から27年までは約17.3％の年平均成長率（CAGR）で成長すると予想されている。日本市場の予測は消費量に関して日本植物蛋白食品協会の持つ「粒状大豆蛋白の生産、出荷・自社使用量の統計数値」（粒状大豆たんぱくは大豆ミートの原材料に使用）が活用されているが、これによれば10年から21年までの間で約53％成長したという^（※2）。

　米粉パンについては、食物アレルギーの患者数が年々増加傾向にあることから、需要が高まっている。日本アレルギー学会によれば、日本の食物アレルギー患者数は乳幼児期では自己申告で約80万人、医師の診断で約30万～50万人、学齢期では自己申告で約60万人、医師の診断で約35万人と推計されている^（※3）。成人に関しては国全体の正確な疫学調査が存在しないため推計が出ていないが、増加傾向にあるという。

　コメ由来の乳酸菌がターゲットとする健康食品市場も拡大を続けている。調査会社の矢野経済研究所の推計によれば、健康食品の市場規模はメーカー出荷金額ベースで、20年度が8659億9000万円（前年度比0.4％増）。21年度は8880億3000万円（同2.5％増）を見込む^（※4）。新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、健康・免疫の低下、運動不足、ストレスの増加などが問題視される中、機能性表示食品を中心とした需要が高まっていると考えられる。

　亀田製菓の田中通泰会長は21年7月のグリーンカルチャーとの資本提携に際し、「日本の人口減少、健康志向の高まりから、米菓市場は7～8年後に現状から10％減少することもあり得る」とし、食品事業への意欲を示していた。今後は各ブランドの認知度向上も課題となる。鈴木氏は「SNSなども活用し、アプローチしていく」とした。

（画像提供／亀田製菓）