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@NATROM

内科勤務医。『医師が教える最善の健康法』amazon.co.jp/dp/4862574718。『新装版「ニセ医学」に騙されないために』amazon.co.jp/dp/4862574025。メール：natrom@yahoo.co.jp

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名取宏（なとろむ）

@NATROM

2018年11月27日

それはそれとして、[新装版「ニセ医学」に騙されないために amazon.co.jp/dp/4862574025 ]を読んでいたら猫が膝に乗ってきたので、この本を読むと猫に好かれます。

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政治家が、国際的にも広く認められたコンセンサスを無視し、一個人のツイートからの伝聞を信じるのは問題が大きいと思われます。コンセンサスに基づいた意見を「どこかが金出してやらせてるんだろう」とみなしてしまうと、陰謀論はすぐそこです。以上。

179

むしろHPVワクチン接種者のほうがコンドームなしのセックスや、クラミジアといった他の性感染症が少ないという報告があります（PMID： 26864126）。ただ、これはワクチンが原因というよりもHPVワクチンを接種するような環境（HPVに関する知識、医療アクセス等）が原因でしょう。

156

「HPVワクチン打ったから大丈夫だろう。検診を受けなくてもいいし、安全なセックスもしなくていいや」という行動をリスク補償行動と呼びます。HPVワクチン接種によってリスク補償行動が起きるという証拠はありません（PMID: 27003447）。

134

子宮頸がん検診は、がん検診のなかでも優秀ですが、それでも浸潤子宮頸がんの発症や子宮頸がん死を100％防ぐことはできません。メタ解析では子宮頸がん死でリスク比は0.65です（PMID: 23706117）。最近のHPV-DNA検査併用ならもっと成績はいいですが、100％防ぐのは無理です。

135

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子宮頸がんは「検査で100％防げる病気」ではありません。「ワクチン打ってる人は検査受けない傾向にあるのでより手遅れになりやすい」というのも事実ではありません。検診が大事なのはその通りです。

引用ツイート

青山まさゆき

@my_fc1

· 4月28日

これが論理的帰結。いずれにしろ、命や子宮を守るためには検診が大事。 twitter.com/maco__h/status…

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442

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名取宏（なとろむ）

@NATROM

4月28日

また、1人の子宮頸がん死を防ぐために、150人が検査で異常だと言われ、80人が精査され、50人が治療介入されます。検診の害です。HPV感染を防ぐ方法があれば、こうした検診の害を減らせるのになー。HPV感染を防ぐ方法があればなー。以上。

いろいろ数字はありますが、たとえば1人の子宮頸がん死を防ぐためには約1000人の女性を35年間検診しなければならないとする研究があります（PMID:12714468）。絶対リスク減少だと0.1％です。HPV検査併用検診だと、もうちっといい数字のはずですが、若年者には使いづらいです。

「そうはいっても、子宮頸がん死の絶対リスク減少で考えるとどっちにしろ1％以下だろ」という指摘はありえます。ただ、そう指摘するなら、同時に子宮頸がん検診も否定することになりかねませんが。

「16型18型の感染防いだとしても細胞診異常率なんて10％も変われば上出来」「がん発症率の差ははるかに大きくなります」を（ちょっと雑に）図にするとこんな感じです。

207

『ワクチン接種率の激減で細胞診異常率が１％(4％が5％に２０％増加する）しか変わらずワクチン効いてない。がん発症率の差はもっと低くなるぞ』と聞いてなるほどって思った方は要注意です。間違っています。 16型18型の感染防いだとしても細胞診異常率なんて10％も変われば上出来だし、それでも→

引用ツイート

青山まさゆき

@my_fc1

· 4月27日

接種率が70％➡︎10%に減少して細胞診異常率は1%しか変わらない。子宮頚がん発症率の差はさらに低くなる。普通これで効果あったとする？ twitter.com/MiyuMotohashi/…

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過剰診断と過剰検査の区別がついていないと、こうした話ができません。「既存の知見に頼らないで自分で考察」しようとして、いまだに過剰診断の定義すらおぼつかず混乱したままで、同じところをグルグル回っている人もいます。定義の確認って大事ですよ。以上。

一般的に、50歳以上の女性に対する乳がん検診は推奨されていますが、反対する専門家も少数ですがいます。乳がん検診か"過剰検査"かどうかについて議論があるわけです。しかし、乳がん検診を推奨する側も一定の割合で過剰診断が生じることは認めており、過剰診断の有無については議論はありません。

日本では現在のところ胃がん検診が公的に推奨されていますが、胃がんの主な原因となるピロリ菌の感染割合はどんどん減少していっていますので、そのうち胃がん検診が"過剰検査"とみなされる日が来るかもしれません。

でもってコンセンサスは「HPVワクチンが十分に普及したとしても、ワクチンがカバーしないタイプのHPVによる子宮頸がんリスクは以前としてあり、子宮頸がん検診の必要性・有効性は残る」です。開始年齢や頻度や方法は調整する必要があります。

昨日の話は「HPVワクチンが十分に普及し、高病原性HPVがなくなった世界では、子宮頸がん検診は"過剰検査"になるのではないか」という話です。検診から得られる利益が小さくなるのは確かなので、こうした疑義自体は合理的です。

[過剰診断と過剰検査の違いも認識しよう natrom.hatenablog.com/entry/2022/04/ ]。医師でも間違えている人もいますし、なんなら過剰診断と過剰検査を混同した特別寄稿が和文誌に掲載されちゃったりしますので、一般の人が間違えるのは仕方ないと思います。

natrom.hatenablog.com

過剰診断と過剰検査の違いも認識しよう - NATROMのブログ

■「過剰診断」の定義の違いを認識しようにおいて、内分泌外会誌に掲載された■『過剰診断（overdiagnosis）の定義と過剰手術（oversurgery）／過剰治療（overtreatment）の用法：病理医と疫学者の見解の差異』という文献（以下「本文献」）を紹介しました。「過剰診断」という用語には複数の定義があり、…

返信先:

さん

現在のHPVワクチンがカバーしていないタイプのHPVによる子宮頸がん発症は、どうやって予防すればいいでしょうか？

名取宏（なとろむ）

@NATROM

4月27日

HPVワクチンが普及すると子宮頸がん検診の開始年齢を遅らせたり、検診間隔を空けたりできます。海外でのいくつかの国ではすでにそうなっています。子宮頸がん検診には一定の害がありますので、検診を減らせることはワクチンによるメリットの一つです。以上。

「検診だけでは子宮頸がんを防げないから何とかしようぜ」という考えでワクチンが開発されたのだから当然ですな。ただ、HPVワクチンではカバーできないタイプのHPVも当然あります。そういう低～中病原性のタイプに由来する子宮頸がんは検診でカバーできます。

HPVワクチンと子宮頸がん検診にはお互いに補完しあうところがあって、検診の効率が低い若年層に多かったり、検診をすり抜けやすかったりする進行の早い子宮頸がんを引き起こす高病原性のタイプのHPVをワクチンがカバーしています。

また、子宮頸がん検診だけで子宮頸がんをほぼゼロにすることもできません。検診をすり抜ける進行の早い子宮頸がんもあります。なのでHPVワクチンと子宮頸がん検診を組み合わせるというのが、現在の国際的にもスタンダードな子宮頸がん対策です。

子宮頸がん検診でも過剰診断は起こります。それもわりとたくさん。また、過剰診断以外にも検診には一定の害があります（害のない検診は存在しません）。HPVワクチンだけで子宮頸がんをほぼゼロにできれば検診をしなくて済むのですが、それはなかなか難しいのです。

甲状腺がん検診には甲状腺がん死を減らせるというエビデンスはありませんが、子宮頸がん検診は子宮頸がん死や浸潤子宮頸がんの発症を減らせるというエビデンスがあるからではないでしょうか。

引用ツイート

ふぁっふぉい

@sugikota

· 4月26日

返信先: @torinoniku1014さん

福島の甲状腺検査が過剰診断だと言ってる人がHPVワクチン普及後の健診を推奨するというのはよく分かりませんね。(私も前者が過剰診断だというのは同意しますが。)

150

返信先:

さん

AGAPEROSさんからKDN氏やnekojita氏へリプライするときに私への巻き込みリプライが発生しています。ノイズに紛れてリプライを見落とします。彼らへのリプライのとき返信先から私（NATROM）を外してください。

返信先:

さん,

さん

もしかしたら、現在のガイドラインでも過剰診断は半減はできず、40％減、30％減ぐらいにしかできないかもしれません。その辺をオマケして「ざっくり推定で半減」と申し上げました。以上。

返信先:

さん,

さん

実際にはそう都合よくはいきません。径1cm以下だけどリンパ節転移ありの症例もあるでしょう。となると、要手術は46％ぐらいでは済みません。50％以上、60％、70％とかかもしれないし、もっと多いかもしれません。

返信先:

さん,

さん

条件（２）（３）も考えなければなりません。どれぐらい重なっているのかわかりませんが、都合よく、1㎝以上かつリンパ節転移ありかつ甲状腺外浸潤ありの症例ばかりだと仮定すると、1㎝以上の症例だけ手術すれば済みます。これで要手術は46％ぐらい。

返信先:

さん,

さん

つまり、現状のガイドラインでは、54％は手術されずに済みますが46％は手術されます。だいたいまあ半減です。これは条件（１）だけを考えた場合ですね。

返信先:

さん,

さん

条件（１）（２）（３）が重なっていようといまいと、条件（１）「甲状腺乳頭微小癌(1 cm未満)54%」だけからでも、現状のガイドラインにおいて、ASではなく要手術とされる1cm超の甲状腺がんが46％あるわけです。

返信先:

さん

半減というのはざっくり推定です。40％かもしれないし60％かもしれません。少なくとも、現状のガイドラインで過剰診断を90％減とかは無理という意味です。細かいところはどうでもいいんです。

名取宏（なとろむ）

@NATROM

4月25日

「でもこれちょっと分からへんのやな。鈴木先生が言うには、福島での手術例に関して裏付けるような術後病理結果は出ていないって言うねんな」「あー、ほな過剰診断と違うかぁ。術後病理で過剰診断はわからんもんね。過剰診断はね、個々の症例では判別できないからやっかいなんよ」

「福島県立医科大学の鈴木眞一先生がね、甲状腺がんに関しておっしゃっていたんだけど、日本で1990年代半ばに甲状腺超音波検診で経験し20年以上も前にすでに問題視されてたって言うねんな」「過剰診断やないかい。その特徴はもう完全に過剰診断やがな」

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