会社情報COMPANY
会社概要PROFILE
釣具専門店の運営
北海道 1店舗(北海道)
東北 1店舗(宮城県)
東海 1店舗(愛知県)
関西 6店舗(大阪府)
取締役
取締役
取締役
取締役
監査役
小柳 一弘
林 宏和
山下 裕
田巻 信義
秋谷 修
古物営業法に基づく表示
当社は、古物営業法に基づき各都道府県公安委員会の
許可を得て営業しています。
- 東京都公安委員会許可
- 第302161007867号
アクセスACCESS
本社:
〒108-0074 東京都港区高輪2-15-21 コシダビル5F
① 京急・都営浅草線「泉岳寺駅」A2出口より 徒歩3分
② JR「品川駅」高輪口より 徒歩11分
関西支店:
〒590-0024 大阪府堺市堺区向陵中町2丁5-10 5F
① 南海高野線「三国ヶ丘駅」東口より 徒歩1分
② JR阪和線「三国ケ丘駅」東口より 徒歩1分
沿革HISTORY
ドコモショップ柏中央店・ドコモショップルート16沼南店の運営を開始
増資(1億5千万円)
ドコモショップ甲府石和店 新規オープン
ドコモスポット戸田店 新規オープン
「柏営業所」開設
ドコモスポット大井町店よりドコモショップ大井町店へ名称変更のうえ、リニューアルオープン
ドコモスポット戸田店よりドコモショップ戸田店へ名称変更
ドコモスポット巻店よりドコモショップ巻店へ名称変更
ドコモスポット新大前店よりドコモショップ新大前店へ名称変更
ドコモショップ甲府石和店をリニューアルオープン
あいうえお方南町店 新規オープン
ドコモスポット南柏駅前店よりドコモショップ南柏駅前店へ名称変更
ドコモショップ厚別西店をリニューアルオープン
ドコモショップ金沢文庫西口店 新規オープン
タックルベリー小山店 新規オープン
ドコモショップ長町店をリニューアルオープン
タックルベリーつくば店 新規オープン
ドコモショップ柏駅南口店をドコモショップ柏二番街店として移転オープン
ソフトバンク関内・ソフトバンク我孫子の運営を開始
イリオスネット高輪法人拠点の新設オープン
ドコモショップ戸田店を移転オープン
ドコモショップ千葉ニュータウン店をリニューアルオープン
ドコモショップ横浜金沢店をドコモショップ金沢八景店としてリニューアルオープン
ドコモショップ南甲府店をドコモショップ甲府バイパス店として移転オープン
Top's KEY'S CAFEあびこショッピングプラザ店 新規オープン
ドコモショップ追浜店をドコモショップサンビーチ追浜店として移転オープン
ドコモショップ岸和田店・
ドコモショップアリオ鳳店
ドコモショップ中百舌鳥店・
ドコモショップ泉ヶ丘店
ドコモショップ光明池店・
ドコモショップ深井店の運営を開始
イリオスネット関西法人拠点の新設オープン
業績推移PERFORMANCE
組織図ORGANIZATION
更新日:2022/4/1
行動規範CORPORATE CODE OF CONDUCT
私たちは、次の10か条の規範に明確な責任を負うことを自覚し、
高潔な倫理観と高いコンプライアンス意識をもって、日々公正に行動します。
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私たちは、報告・連絡・相談を徹底し、責任を果たします。
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私たちは、法令を遵守し、常に責任ある行動をします。
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私たちは、環境問題に取り組み、社会貢献に励みます。
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私たちは、明るく・楽しく・そして正しく業務に取り組みます。
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私たちは、風通しの良い良好なコミュニケーションを心がけます。
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私たちは、尊敬・謙虚・感謝の心を持って、すべての人と接します。
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私たちは、お客様の機微を感じ取り、居心地の良い空間を提供します。
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私たちは、安全に働ける職場環境づくりに努めます。
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私たちは、常に新しいことにチャレンジし続けます。
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私たちは、やりぬく強い意志を持って、結果にこだわります。
次世代育成支援対策推進法に基づく行動計画
この計画は、「次世代育成支援対策推進法」に基づき、全ての社員がその能力を十分に発揮し仕事と生活の調和を図り、次代の社会を担う子供が健やかに生まれ、かつ、育つことができる職場環境の整備を推進することを目的として策定する。
更新日:2021年6月14日
1. 計画期間
- 2021年4月1日〜2023年3月31日まで (2年間)
2. 目標
【年次有給休暇を取得しやすい職場環境を整備する】
- 年次有給休暇取得率60%を目指す
【時間外労働を削減することにより個々の事情に応じた多様な働き方を実現する】
- 時間外労働を月30時間以内に収めることを目指す
3. 対策
- 勤怠システムによる労務管理の徹底
- 社内イントラを活用した周知・啓発運動の実施
- 年次有給休暇取得率を算出し、各部門に公表する。取得率の低い従業員の所属長に対してメールや電話等で有給休暇の積極的な取得を促す
- 各店舗・部署ごとの時間外労働時間を算出し、各部門に公表する。時間外労働の多い従業員の所属長に対して、メールや電話等で時間外労働削減を指導する