１） パンデミックの行方
２） ロシアの動きと米中
◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆ １） パンデミックの行方 中華肺炎騒動が始って2年、3年と経って「変異」したと何度も繰り返し説明され、要するに外出抑制が継続している。当初から中華肺炎騒動がどこか変だと感じていたのは私だけではなく、世の中の出来事に関心の高い人ほどパンデミック対策への不可解さを感じていた。最新のオミクロン変異株というウイルスは只の風邪と言う評判が世間の定説のように思う。どう思おうと個人の勝手だが、不可解な流行り病の背景に悪徳薬屋達の陰謀を仮定すると納得し易い。彼等の目的は想像するなら容易に結論に行き着く。
それら仮説を一々紹介すると話が膨大になるから止めとくが、しかし以前から言われていた事と事態が此処へきて変わったのではないかと思う。
何が変わったかと言うと、薬屋も含めた今流行の言い回しのデイープステイト・DSが、当初は21世紀は中国の時代だと考えて米国を捨てて拠点を中国に置こうとしていた。しかしシナ人は逆にDS連中を利用して米国に替わって世界を席巻してシナ人が世界を支配しようと考えていた。
しかしDSはシナ人を甘く見ているとDSの方がやられてしまうと感じて反中国に向かったように思う。中国政府はシナ人の外国移住侵略を戦略的に実行していて、移住するためには合法だろうと非合法だろうとお構い無し。犯罪者は普通の国は出国させないが、中国は積極的に出国させると言う。
シナ人は国籍を変える事に抵抗感がない。外国で国籍を取り、名前も現地の名前にするが、シナ人の名前は別に持っていて戸籍なんか関係なくシナ名こそ自分の本当の名前だと思っている。つまり外国に定住して現地の国籍を取り、現地名を持っていてもシナ人としての民族帰属意識は変えない。そして外国の地でこっそり強固な民族的結束をしている。そんな反日シナ人、朝鮮人の日本国籍人が日本にも沢山いる。 現在、中国は世界制覇への動きを急展開している。身の程知らずも甚だしい。しかし拳を振り上げてはみたもののアメリカにはとても勝てない事が分っているから開戦できない。勝てると分れば直ぐ侵略をして残虐な蛮行をするはずなのに口だけ生意気に吼えているだけなのは日米が怖いから。それで中国はコソ泥みたいに外国に忍び込んで外国の国内を引っ掻き回す忍び込み侵略戦争をやっている。それに対して日米政府は国内での中華テロを極度に警戒しているはず。日本政府は元々中国籍人の日本入国に対して余りに緩々でやってきた。オーバーステイで逃げ回っていた中国籍人がいつの間にか日本国籍を取得なんて珍しくない。政治家、宗教団体などの媚中勢力の賜物なのだろう。韓国、中国、イラン、ナイジェリア。麻薬売り、売春、泥棒などなど。法律を作っても現場の法運用がそれらの国には緩々。
日本政府は、アメリカなども同様だと思うが、国内のシナ人の動きを極度に警戒しているはず。マスク買占め、食料買占め、武器購入・隠匿などなど不穏な動きが耳に入って来る。証拠は？エビデンスは？陰謀論なの？なんていう、推理力、想像力の乏しい人とは話しても無駄話となる。中国政府の侵略戦争戦略については鳴霞さんが、中国の専門誌に掲載されていた記事を今迄に沢山紹介している。
そうであれば日本政府は中華テロ対策として人々に繁華街に外出して欲しくない。しかし中華テロだと言えば中国は証拠見せろと言い掛かりを付けるだろうから、日本政府はそうは言わずに、外出抑制を流行り病のせいにしているのではないだろうか。そしてアメリカも同様ではないだろうか。米国はウイグルやチベット、台湾などなどへの中華侵略を論って本音を言って中国と開戦に持ち込めば解決は早いが、シナ人以外にも多数の人々が犠牲になる事が予想され、なるべく中国の内部崩壊を狙っているのではなだろうか。
そして中国も国内で反政府活動が活発なので戒厳令と言わずに流行り病を理由にして人々の外出を抑制しているのでは？軍や警察に不穏な動きの情報が入った地域でロックダウンなのでは？中国は経済で締め上げる米国の戦略によって真綿で締め上げられるように経済が急速に疲弊し続けている。習キンピラは実権を握っているから中国がよほど困難な情況になっても誰も中々クーデターを起こせない。しかし急激に経済が疲弊して食料も入手困難な人が多数出てくればそう遠くない将来に自壊するのではないだろうか。
その時、中華人民共和国と言う国体が消滅すると予想できる。チベット、ウイグル、満州、南モンゴルなどが独立するのではないだろうか。台湾に設置されている中華民国亡命政府は戻る地はあるのだろうか？
色々述べたが、政府の発表を額面どおりに受け取っていても全然納得行かない。しかし、以上述べたような仮説が当たっていれば、日本政府の外出自粛の要請は理解できる。そうであればこんな状況は中国の侵略戦争終了まで続くと考えるべきなのではないだろうか。そして米日VS中国戦争が決着した時、「パンデミック」騒動は終了する。そんな気がする。
今はともかく、中華侵略VS世界大戦争の戦時中。そう思って人々は我慢するしかないのでは？私はマスクや注射なんて馬鹿馬鹿しいと思ってはいるが、とりあえずは不要な外出はなるべくしないようにして政府に協力しているつもり。
２） ロシアの動きと米中
ロシアは先般、カザフスタンでの内乱鎮圧の要請を現地政府から受けて５千人の軍隊を送った。徐々に真相が伝わってきたが、長年にわたって中国の要人達がカザフスタン政府と親しく、江沢 民の一派が膨大な金塊をカザフスタンに隠し持っていた。中国の権力闘争で、それをキンピラ親分が金塊は中国政府のものだから返せと言い、江沢 民と親しいカザフスタン政府が拒否したのでカザフスタン政府を転覆させようと中国が公権力を使ってカザフスタン国内で中華侵略工作をした。それでカザフスタン政府はロシアに応援を頼んで反乱を鎮圧。そして石油やガスの宝庫のカザフスタンのエネルギー利権は中国からロシアへ。それが正しい情報なら、ロシアはカザフスタンから手を引けない。中国にとってはウイグルの隣のカザフスタンはイスラムであり、エネルギー利権の地だからそれがロシアの影響下に入ればかなり困った情況だろう。
その一方でロシアはウクライナと戦争をしようとしている。ウクライナはNATOに加盟したがっているが、それに対してロシアは反発して戦争をチラつかせている。露骨な内政干渉。もしNATOに加盟したがっているウクライナにロシアが侵攻すれば、トルコ、ルーマニアなどの周辺諸国だけでなく欧州の大半が加盟するNATOの加盟諸国もウクライナに肩入れするかも知れない。少なくともNATO諸国はそんな姿勢を見せている。
もしロシアがウクライナと戦争になればカザフスタンでの中国との睨み合いも続けねばならず、厳しい二正面作戦を強いられる事になる。
EUはエネルギーをロシアに頼っている面があるようだが、米国がロシアのウクライナ侵攻があれば金融制裁をチラつかせる。
米国にとっても東アジアでの中国との対決は覚悟している事に加え、ウクライナへも軍事力を割かねばならない。アメリカにとっても厳しい。しかしロシアや中国は多分もっと厳しい。
色々な情報を綜合すると私の予想では、ロシアはNATO全部を敵に回すウクライナ侵略戦争はしないのではないかと思う。
陸海空の軍事だけでなく経済も重要な兵器となる現代世界で、中露とも、何故米国ドルが世界の基軸通貨なのか？なぜ日本円がその次くらいに強いのかを良く考えてみる事が有益なのではないだろうか。
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