最終更新日:2022/4/4

(株)清水鐵工所

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 金属製品
  • 機械
  • 機械設計
  • 建設
  • 検査・整備・メンテナンス

基本情報

本社
滋賀県
資本金
2,400万円
売上高
18億4,000万円(2021年3月期)
従業員
80名(男性72名、女性8名)

全国の水を支え続けて80年! この先も『水』をテーマに取り組むバルブメーカーです。

高い技術力と挑戦心で人と水を結ぶ、水道用バルブメーカーです! (2022/02/14更新)

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当社に関心をお寄せいただきありがとうございます!

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会社紹介記事

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創業以来80余年、ライフラインである水の安定供給を支えるバルブ製品の開発・製造を手がける当社。全国各地に拠点を設け、多くの自治体でご使用いただいています。
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最新設備を備えた社内一貫体制で自社オリジナル製品を開発・製造。口径2m以上の大型バルブや耐震性に優れたバルブなど、他にはない特殊製品づくりを得意としています。

インフラを支えるやりがいを実感!人間力と専門性を磨き、お客様に頼りにされる営業に

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九州と山陰エリアを担当する営業の尾上さん。「出張のスケジュール作成から営業のアプローチ方法まで、自分で考えて行動できるから面白い。自由な社風が魅力です」

【他にはない特殊なバルブを多彩に開発】
みなさんが日常生活で使用する水道水。浄水場で浄化・消毒したきれいで安全な水は、配水管を通じて各家庭に供給されます。私たちは、この大切なライフラインを支える水道用バルブの開発・製造を手がけるメーカーです。浄水場や配水管に設置するバルブは、水を「流す・止める・絞る」役割を担う機器で、用途や機能により仕切弁、バタフライ弁、空気弁などの種類があります。当社の強みは小型から大型バルブまで豊富な自社製品を社内一貫体制で製造できること。地震対策として異常を検知したときに無電源で自動作動する特殊なバルブをはじめ、お客様のニーズに合った付加価値の高い製品を生み出し、全国各地の自治体でご使用いただいています。

【自分のスタイルで営業できるから面白い】
水道設備は自治体がプランを計画し、設計事務所や施工会社に発注して工事が行われます。当社の取引先は配管やバルブを扱う専門商社ですが、営業は自治体への情報収集や自社製品の提案をはじめ、各事業者への営業活動を推進します。そのプロセスの中で大切なのは、人と人とのコミュニケーション。何でも話しやすい雰囲気をつくり、日常の些細な会話からお客様の課題や悩みを引き出し、大型案件の受注につながることも少なくありません。営業には決まったスタイルはなく、それぞれが主体的に行動。全国各地に訪問してときにはお客様とご当地のおいしい料理を食べて親睦を深めるなど、仕事を楽しみながら自分を売り込み、成果を上げたときに醍醐味を実感できます。

【チャレンジすることが自己成長につながる】
ときには難易度の高い製品の依頼を受けたり、厳しいスケジュールを要求されることがあります。数年前に大型案件を受注した際、工事の途中で予定よりも早くにバルブを納品してほしいと頼まれ、困った私は社内会議を開いて設計や製造のメンバーに相談しました。するといろんなアイデアや意見が飛び交い、全員が一丸となって取り組むことで納期を短縮できたのです。以来、少数精鋭の組織ならではの強みを実感し、何事にも「NO」と言わずに積極的にチャレンジすることが、お客様の評価や自己成長につながっています。今後は資格取得を目指し、より専門性を高めて会社やお客様、地域に貢献していきたいと思います。
(尾上 昌隆/本社営業部/2004年入社)

会社データ

プロフィール

当社は 「最大の企業たるよりも 最良の企業たれ」を基本理念に、日本の水道インフラの一部である水道用バルブを開発・製造しているメーカーです。口径2000mmを超える大型バルブや地震対策用緊急遮断弁をはじめ、ユーザーニーズに応じた特殊仕様のバルブ製造を得意とし、全国の水道事業体に自社製品を納めています。
業界シェアは10%(※日本水道協会調査による水道用品検査実績より)、創業80年を超え、コロナ禍においても前年度の売上実績をキープしている安定・安全企業です。
生命の源である水に関わる業界のため、働く人が使命感と誇りをもって仕事に取り組んでいます。ライフラインを支えるバルブを通して、持続可能な社会づくりに貢献できる企業を目指しています。

事業内容
◆水道用バルブ製造ならびに販売
◆建設業(機械器具設置・鋼構造物・水道施設工事)
◆バルブメンテナンス
本社郵便番号 522-0082
本社所在地 滋賀県彦根市安清町4番16号
本社電話番号 0749-22-2551
創業 1940年4月1日
設立 1952年4月7日
資本金 2,400万円
従業員 80名(男性72名、女性8名)
売上高 18億4,000万円(2021年3月期)
事業所 (本社・工場)滋賀県彦根市安清町4番16号
営業所 (東京) 東京都千代田区神田須田町1-5
(大阪) 大阪府大阪市西区北堀江1-1-3
(名古屋)愛知県名古屋市中村区名駅2-28-5
(仙台) 宮城県仙台市太白区中田3丁目9-16
平均年齢 46歳(2020年3月期)
沿革
  • 1940年
    • 創業
  • 1952年
    • (株)清水鐵工所として法人に改組
  • 1957年
    • 大阪営業所を開設
  • 1961年
    • 東京営業所、広島営業所を開設
  • 1963年
    • 日本工業規格表示工場の許可認定を取得
      日本水道協会の検査工場の許可認定を取得
  • 1965年
    • 建設業(機械器具設置工事業)の許可認定を取得
  • 1967年
    • 設備の自動化に伴い隣接地に工場増設
  • 1971年
    • 名古屋営業所を開設
  • 1975年
    • 本社社屋新設
  • 1976年
    • 日本工業用水協会の弁栓製造工場の許可認定を取得
  • 1977年
    • 建設業(鋼構造物工事業)認可認定取得
  • 1982年
    • 急速空気弁性能試験設備新設
  • 1984年
    • 立体自動倉庫新設
  • 1985年
    • 実流水理試験設備新設
  • 1986年
    • 仙台出張所(現仙台営業所)を開設
  • 1993年
    • 本社事務所増築
  • 1996年
    • 工場拡張の為、隣接地2,000坪取得し、製品倉庫・組立検査工場・社員駐車場を新設
  • 1998年
    • ISO9001(品質マネジメントシステム)認証取得
  • 2001年
    • 創立50周年記念式典、記念誌「50年のあゆみ」発刊
  • 2008年
    • JIS製品認証(JIS B 2062)を取得
  • 2013年
    • 塗装ブース新設
  • 2020年
    • 創業80周年を迎える

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 25年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 3時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 0名 0名 0名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 0名 0名 0名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 4.4%
      (45名中2名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修・部門別研修・階層別研修・社外研修
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得支援:会社指定の資格を取得するにあたり、受検料や受講料等の会社補助が受けられます。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知大学、愛知学院大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪産業大学、大谷大学、関西外国語大学、京都学園大学、京都産業大学、近畿大学、岐阜経済大学、久留米工業大学、甲子園大学、國學院大學、島根大学、成蹊大学、聖泉大学、摂南大学、大同大学、千葉工業大学、中京大学、東亜大学、徳山大学、富山大学、長浜バイオ大学、名古屋学院大学、名古屋造形大学、佛教大学、法政大学、桃山学院大学、立命館大学、龍谷大学
<短大・高専・専門学校>
びわこ学院大学短期大学部、大阪建設専門学校、大原簿記専門学校大阪校、京都YMCA国際福祉専門学校、専門学校トヨタ名古屋自動車大学校

採用実績(人数)      2020年 2021年 2022年(予)
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大卒    ―   ―    3名
短大卒   ―   ―    ―
採用実績(学部・学科) 外国語学部・教育学部・経営学部・経営情報学部・経済学部・工学部・国際言語学部・社会学部・商学部・造形芸術学部・人間学部・バイオサイエンス学部・文学部・法学部・理工学部

採用データ

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