大阪でのショッキングな爆発炎上ノート写真に始まって各地で出火・炎上・全焼の報告が相次ぎ、ついには410万本のリコールそして他社製品の安全性調査にまで発展したデル / ソニーの欠陥バッテリ事件ですが、InfoWorldによれば両社は10カ月以上前からバッテリーセルの問題を認識しており、話し合いを持っていたとのこと。

Sony Electronicsの広報Rick Clancy氏の言葉として報じられているもので、ソニーとデルはリチウムイオンバッテリセルに金属粒が混入して短絡を起こす問題について2005年10月および2006年2月の二度にわたって話し合い、結果としてソニーは製造工程を見直したものの、即座にリコールをおこなうほどの危険性は認識していなかったと語っています。

「(発火を含む)事案については比較的最近になるまで確証がなかった。報告は受けていたが、システム(ノートPCとバッテリ)とは無関係な環境的要因によるものかどうかについて当社は把握していなかった」(ソニー広報)。一方のDELL広報はソニーとの協議についてはコメント拒否。


品質の問題についてメーカー同士が話し合い改善を図ることは当然ではあり、欠陥バッテリーについて両社がどの程度の評価をしていたのかは今後明らかになるはずですが、仮に危険性についてある程度認識しながら「この程度なら訴訟リスクとコストを差し引きしても黙ってたほうが得」と判断していたようなことが万が一にもあれば、やはり当局のきついお仕置きは免れないと思われます。


[Photo courtesy of The Inquirer]

[via slashdot]