日本の子どもたちを守るために

 私どもの会社では、これまでの実業で培ってきた「新聞社との信頼関係」と「新聞全面広告のノウハウ」を活かし、「子どものワクチン接種は慎重に」という内容の意見広告を掲載する活動を行っています。※特定の政治団体や宗教団体とは関係ありません。

これまで掲載費用はすべて自己資金の中から捻出してきましたが、予算の5千万円を使いきり、今月に予定している全国紙の掲載費用が不足しております。

お預かりした大切なご資金は、意見広告の掲載のためだけ(広告出稿費用と広告制作外注費用のみ)に使わせていただき、そのほかには1円も使いません。最も価値のある「お金の使い方」をしたと、皆様方に思っていただけるような結果に必ず結びつけますので、意見広告の内容にご賛同いただけるのであれば、是非、ご支援をお願い申し上げます。(続きはこちら)

2022年3月31日(木)10時20分時点の累計寄付金額 257,127,103円(全国紙・地方紙) 3月31日収支報告

日経・中日・東京・静岡・京都・中国・北海道・西日本・・・
累計49紙発行部数1,747万部
「正論を堂々と言える雰囲気」全国で増幅中!
現在、4月の全国紙複数掲載に向けて、広告原稿を大幅リニューアル中です。

※高知新聞は正式に掲載不可となりました。

なぜ、48もの自治体が
5~11歳の子どもの接種券の一律送付を止めたのか?

✨意見広告掲載実積✨

累計49紙 発行部数1,747万部突破!

日本経済新聞、北海道新聞、中日新聞、東京新聞、西日本新聞、十勝毎日新聞、東奥日報、デーリー東北、岩手日報、秋田魁新報、山形新聞、福島民報、福島民友、茨城新聞、埼玉新聞、千葉日報、神奈川新聞、新潟日報、北日本新聞北陸中日新聞、北國新聞、富山新聞、福井新聞、日刊県民福井、信濃毎日新聞、下野新聞、上毛新聞、山梨日日新聞、静岡新聞、岐阜新聞、京都新聞、伊勢新聞、奈良新聞、中国新聞、山陰中央新報、山口新聞、愛媛新聞、四国新聞、長崎新聞大分合同新聞、熊本日日新聞、南日本新聞、琉球新報、沖縄タイムス

注目記事

ついに著名人がテレビで「ワクチンの本当のこと」を言い始めました。

2022年1月23日10時フジテレビ「ワイドナショー」で、お笑いコンビ「ダウンタウン」の松本人志さん(58)が「5歳以上からワクチン打たせようなんて狂気の沙汰ですよ!」と発言。詳しくはこちら

2月23日フジテレビ「めざまし8」(午前9時過頃)コメンテーターの若狭勝弁護士が地上波で
「10年後20年後の薬害事件に発展する可能性があるので、これからの人生の長い5歳から11歳のワクチン接種はかなり慎重に考えた方が良い」という趣旨の発言をされました。動画はこちら

大阪府泉大津市の南出賢一市長5~11歳の接種券について
「子どもたちにワクチンを打つメリットはない」動画はこちら
「泉大津市は一律送付はやりません」動画はこちら

意見広告の主旨

コロナ感染によって死亡した健康な子どもは1人もいないのに、

未成年者のワクチン副反応重篤者387人 後遺症8人 死亡者5人

しかも、厚労省が「長期の安全性データが得られていない」と認めている実験試薬

(厚労省の審議結果報告書に記載)

これだけの健康被害が起こった時点で、すでに結論は出てしまっています。
私たち大人は、もういい加減に「常識」を取り戻すべきではないでしょうか?

※2022年1月21日時点

📣イベント情報

私どもは、子どもと若者のワクチン接種率を引き下げるための取り組みを行っております。この目的のためのイベントであれば、リンクを貼るなどの告知のお手伝いは喜んでやらせていただきますので、お気軽にお申し付けくださいませ。

日 程イベント名エリア
4月2日(土)「記録映像ワクチン後遺症」上映会
①14時~ ②18時~
愛媛県
4月2日(土)「記録映像ワクチン後遺症」上映会
開場時刻 12:30
福島県
4月3日(日)「記録映像ワクチン後遺症」上映会
開場時刻 9:30
岩手県
4月9日(土)「記録映像ワクチン後遺症」上映会
開場時刻 13:30
富山県
4月10日(日)13時~緊急シンポジウム「あなたはどうする? 新型コロナワクチン」
~3回目は打つべき? こどもにも必要?~
埼玉県
4月16日(土)13時~緊急シンポジウム「これでいいのか 新型コロナ」
~いつまでマスク?いつまでワクチン?~
鳥集徹氏 倉田真由美氏 中川淳一郎氏 青山まさゆき氏
福岡県
4月23日(土)「記録映像ワクチン後遺症」上映会
開場時刻 12:00
青森県
4月23日(土)「記録映像ワクチン後遺症」上映会
開場時刻 13:30
富山県
それぞれのイベント名をクリックすると申込できます。

数年後にコロナワクチンが薬害事件になる可能性
(意見広告より抜粋)

数年後にコロナワクチンが薬害事件に発展する可能性は高いのかもしれない。なぜなら厚労省ホームページに掲載されている「接種後死亡者の集団データ」が、接種と死亡との因果関係を明確に示唆しているからだ。

コロナワクチン接種後死亡者の中で、医者がワクチンの影響を疑って厚労省に報告した事例は、1,444名(1月14日時点)だ。しかし厚労省は一人として因果関係を認めていない。

つまり厚労省のホームページに明記されている通り、「接種が原因で多くの方が亡くなったということはありません。」という見解だ。そうだとすると、死亡した人たちはワクチンと関係なく、その時たまたま何かの病気で亡くなったことになる。

しかし、ワクチン接種後の死亡者を「接種後、何日目に死亡したか」で分類すると、死亡理由がたまたまでないことが見えてくる。もし本当に死亡した人達がワクチンと関係なく、たまたまその日に何かの病気で死亡したのであれば、日毎の偏りはさほど大きくなく、青線のようにある程度均された分布になる。しかし実際には接種した翌日までに死亡した人が圧倒的に多く、赤線のような極端な分布になる。この統計は「ワクチン接種と死亡との因果関係」を、ひいては「ワクチンの有害性」を証明する状況証拠となり得るだろう。

そもそも、このワクチンは特例承認で安全性を確認する手続きを省略し、国が接種を推奨してきたものだ。そのため救済のあり方も、通常とは違う基準で考える必要がある。「因果関係が証明できないから救済しない」のではなく、「因果関係が否定できないから救済する」くらいの基準が必要かもしれない。

厚労省ホームページに「誤情報」?

厚労省の資料によると、ワクチン接種後死亡者1,474人のうち99%以上のケースで、接種と死亡との因果関係が「情報不足により不明」と判断されている。だから本来は、「接種が原因で多くの方が亡くなったかどうかは、現時点では分かっていません」と説明しなければならない。

ところが、これまでに多くの国民が接種の判断材料にしたであろう厚労省のホームページ『これは本当ですか?Q&A』では、「接種が原因で多くの方が亡くなったということはありません」と断定して、因果関係を完全に否定してしまっている。

「分かっていません」「ありません」では全く意味が異なる。国民にワクチン接種を躊躇させないため、まだ解明されていない因果関係を、「無いと分かっている」ように説明している。

この不誠実な説明によって国民に何の警戒もなくワクチンを接種させ、子どもや若者も含め多くの人が亡くなった可能性を考えると、厚労省の責任は重大と言わざるを得ない。早期に文言を修正する必要があるのではないだろうか。

この件に関するお問い合わせは、こちらまで

ゆうネット意見広告

引用元一覧はこちら
引用元一覧はこちら

意見広告をクリックまたはタップするとPDFデータが表示されますのでダウンロードできます。

意見広告の原稿内容が、新聞によって微妙に違うのはどうして?

ワクチン接種に関する「意見広告」は、自分の意見を好き勝手に書いていいわけではなく、「事実」に基づいたことしか書けません。だから書いている内容が「事実」かどうか、その内容に「客観性」「論理性」が備わっているかどうか、不必要に読者の不安を煽り、社会的混乱を招く内容でないか、などの点を新聞社の審査部が厳しくチェックすることで総合的に判断しています。そのため新聞社によって「掲載できる内容の基準」が違ってくるのです。これは書籍や動画の掲載の有無も同様です。

49紙(1,747万部)に掲載して、未だに論理的な反論も抗議もゼロ、
賞賛と激励ばかりが寄せられる「意見広告」

その理由は?

1、反論も抗議も来ない理由
厚労省のホームページに掲載されている情報やデータを、分かりやすく伝えているだけだからです。

2、賞賛と激励が殺到する理由
実は多くの人が内心思っていたけれども、周りの目を気にして言えなかったことを書いているからです。

意見広告は著作権フリーです。ダウンロード後、印刷や配布などご自由にお使いください。内容を変更される場合は「○月○日の□□新聞に掲載された意見広告の内容を編集したものです。」とお入れください。

これまで新聞に掲載した意見広告を一覧にしています。激励のメッセージはそれぞれの「VOICE」をクリックしてご覧ください。

新聞名2021年掲載メッセージ
西日本新聞11月30日VOICE
大分合同新聞12月18日VOICE
琉球新報12月18日VOICE
中日新聞12月23日VOICE
東京新聞12月23日VOICE
2022年掲載
北海道新聞1月8日VOICE
千葉日報1月14日VOICE
長崎新聞1月23日VOICE
埼玉新聞1月24日VOICE
北日本新聞1月26日VOICE
福島民報1月28日VOICE
信濃毎日新聞1月30日VOICE
南日本新聞1月31日VOICE
静岡新聞2月1日VOICE
新潟日報2月5日VOICE
山梨日日新聞2月8日VOICE
神奈川新聞2月8日VOICE
岐阜新聞2月8日VOICE
茨城新聞2月8日VOICE
北國新聞・富山新聞2月10日VOICE
下野新聞2月11日VOICE
奈良新聞2月11日VOICE
福島民友2月12日VOICE
熊本日日新聞2月13日VOICE
秋田魁新報2月16日VOICE
日本経済新聞・千葉日報2月23日VOICE
愛媛新聞2月25日VOICE
北陸中日新聞・四国新聞2月26日VOICE
岩手日報3月6日VOICE
山形新聞3月6日VOICE
伊勢新聞3月10日VOICE
中国新聞3月10日VOICE
東奥日報3月11日VOICE
上毛新聞3月11日VOICE
十勝毎日新聞3月12日VOICE
山口新聞3月13日VOICE
沖縄タイムス3月15日VOICE
デーリー東北3月16日VOICE
京都新聞3月18日VOICE
日刊県民福井3月26日VOICE
福井新聞3月27日VOICE
中日新聞・東京新聞・北海道新聞3月27日VOICE
山陰中央新報3月31日VOICE
ゆうネット意見広告一覧はこちら

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「ゆうネット 意見広告」で🔍検索

私たちの活動を寄付でご支援ください

新型コロナウイルス関連情報発信センターの活動は、皆様からのご支援によって支えられています。個人、法人を問わず、どなたでもご寄付いただくことができます。ご支援、よろしくお願い致します。

クレジットカードでの寄付金のお受付は、外部の「寄付受付サービス」を利用しておりますので、決済毎に3.4%の利用手数料がかかってしまいます。その手数料は当社で負担させていただいておりますので、誠に勝手なお願いで恐縮ですが、多額のご寄付の場合は銀行振り込みにてご決済いただけると幸いです。

寄付振込口座について

福岡銀行(0177) 天神町支店(211)

口座番号:(普) 2884241

口座名:新型コロナウイルス関連情報発信センター
(シンガタコロナウイルスカンレンジヨウホウハツシンセンター)

寄付金の「全額返金制度」について
2022年3月31日まで返金に応じます

一般的に寄付というものは、一度払い込んだらどんな理由があっても返金されないものですが、私どもでは「全額返金保証制度」を設けさせていただいております。これは返金をご希望される方には、理由の如何に関わらず、寄付金を全額返金させていただくという制度です(2022年3月31日まで)。

万が一にも、その寄付によって生活に支障が出てしまった場合、私どもの活動に対して不信感が芽生えたり、広告内容に納得がいかない場合など、ご遠慮なく返金をお申し出ください。ご寄付頂いた金額を、5営業日以内に全額返金させていただきます(振込手数料も当社が負担します)。お申込みはこちら

私が全国紙の掲載にこだわり続ける理由

はじめまして、私は「新型コロナウイルス情報発信センター」の代表を務めております堤猛と申します。私どもは特定の政治団体や宗教団体とは関係なく、自社「株式会社ゆうネット」の社会貢献活動の一環として、新聞に意見広告を掲載する取り組みを行っています。

早ければ3月から12歳未満のワクチン接種が始まるかもしれません。私はそれまでに全国紙に意見広告を掲載することで世論を変え、12歳未満と若年層3回目のワクチン接種率を大幅に引き下げるつもりです。そんなことが本当に可能なのか?私はできると信じています。

つつみたけし

なぜなら、厚労省がホームページで公開している情報を知るだけで、未成年接種の「非常識さ」が簡単に理解できるからです。それを可能にしてくれるのが新聞の意見広告です。新聞ほど信頼性のある媒体はありません。どんなに一生懸命話しても信じてもらえない内容が、新聞に書いてあるというだけで簡単に信じてもらえる。これが新聞の持つ説得力(動画あり)だと思います。

しかも、これが全国紙になると信頼性はさらに増します。発行部数も桁違いに多いため、意見広告が全国紙に一度でも掲載されれば、それが世論に与える影響は計り知れません。そして多くの全国紙に掲載されれば、世論は確実に動くはずです。

私は全国紙に掲載するために、これまでに5千万円を拠出して地方紙とブロック紙で掲載実績を積んできました。しかし長年にわたり蓄えてきた会社の内部留保にも限界があり、全社員で話し合った結果、自費でのこれ以上の掲載を続けることが難しくなりました。あとは、日本中から寄付金が集まる可能性に賭けるしかありません。

多くの全国紙に掲載するための資金がまだまだ不足しています。意見広告の掲載料金は、通常の営業広告とは比較にならないくらい高く、ある全国紙の全面カラーの意見広告は定価で9千万円を越え、この事情は地方紙でも同様です。

もし、私どもの意見広告にご賛同いただけるのであれば、是非、掲載費用のご支援をお願い致します。お預かりした大切なご資金は、意見広告の掲載のためだけ(広告出稿費用と広告制作外注費用のみ)に使わせていただきます。

昨年、私の住んでいる近所の病院で、健康な20代の女性看護師がワクチンを接種して4日後に亡くなりました。本当はワクチン接種をしたくなかったのに、半ば強制的に打たされて尊い若者の命が奪われました。この出来事が、私が今回の取り組みを始めた理由です。

子どもと若者はどこまでも無力な存在であり、同調圧力に抗うことはできません。彼らの命と健康を守る義務が大人にはあると思っています。この義務を果たすために、私どもはできることを一つ一つ積み重ねて参りますので、お力添えを賜りますよう重ねてお願い申し上げます。

令和4年1月7日

新型コロナウイルス関連情報発信センター代表堤猛 株式会社ゆうネット

運営団体概要

名 称新型コロナウイルス関連情報発信センター
代 表堤 猛 プロフィールはこちら
所在地〒810-0001 福岡市中央区天神四丁目1-17
連絡先092-235-2470
メールmail*dbank.jp (*マークを@に変更してください)
運営会社株式会社ゆうネット

会社名  :株式会社ゆうネット
所在地  :福岡市中央区天神4-1-17(変更なし)
代表取締役:堤 猛
資本金  :9千万円
創 業  :2004年8月1日
事業内容 :優良工事店ネットワーク事業・たまつゆ堂の店舗運営

2021年11月7日、大阪市立大学名誉教授である井上正康先生が特別口座を福岡県八女市で開催。新型コロナウイルスやワクチンについて詳しく解説されています。ぜひ、動画をご覧ください。

→ 基本講座「新型コロナウイルスについて」
→ 基本講座「ワクチンについて」
→ 質疑応答

おすすめ最新書籍

2021/9/30発売
2022/3/25発売
2021/12/1発売

おすすめリンク

意見広告は、すべて下記一覧のサイトの情報を参考にして制作しています。

世界的な課題のグラフを掲載するサイト「Our World in Data」に新型コロナウイルス関連の統計データが掲載されています。英語表記のため、ブラウザ設定を日本語化すると便利です。調べたい国をチェックすると感染者数や死亡者、ワクチン接種などのデータを確認できます。

テレビや新聞が伝えないコロナとワクチンに関する情報を分かりやすく教えてくれる動画

小林よしのり・泉美木蘭「オドレら正気か?」

テレビでは報道されない新型コロナウイルスやワクチンに関する情報が満載!

ワクチン情報が満載!!
『コロナ論』著者小林よしのり氏のファンが集うサイト

コロナワクチン副反応データベース検索

新型コロナワクチンの副反応疑い報告を円滑に確認するために作成されたウェブサイト。厚生科学審議会のPDF資料を元にデータベース化されています。年齢、性別、疾患名、重症度などフィルターをかけて調べることも可能です。

日本で唯一、
コロナワクチンの本質に迫る地上波TV番組
愛知県・岐阜県・三重県の地上波CBCテレビ
CBCニュース「チャント!」

YouTube「加齢ストップチャンネル」でゆうネットの意見広告や私どもの活動についてご紹介いただきました。

野中しんすけさん誠にありがとうございます。

及川幸久さんのThe Wisdom LIVE Channelに出演された闇のダディさんが意見広告を紹介してくださっています。

西日本新聞の意見広告をYouTubeでわかりやすく解説された動画をご紹介。

「ダディの学び舎」さんのYouTubeチャンネルです。詳しい批評は8:20秒あたりから始まります。

中日新聞、東京新聞に掲載された意見広告をYouTube動画でわかりやすく解説していただきました。

「ダディの学び舎」製薬リーマン闇のダディさん!いつもありがとうございます。

「ダディの学び舎」製薬リーマン闇のダディさんがYouTubeで私どもの活動を詳細に解説していただきました。

今回も素晴らしい解説、誠にありがとうございます。

「意見広告を掲載した新聞社の『論調』は変わるのか?」について、YouTuberの製薬リーマン闇のダディさんが「ダディの学び舎」チャンネルで解説されています。

「ダディの学び舎」製薬リーマン闇のダディさん!いつもありがとうございます。

「ダディの学び舎」製薬リーマン闇のダディさんが2022年1月23日付のYouTube動画で「マスメディア現役社員の本音と戦略」について配信。

ダディさんに寄せられたTV局社員の声、新聞社に感想を送る方法について解説されています。

ほんとに分かりやすい!
6分でわかる「オミクロン株の弱毒性」

井上正康大阪市立大学名誉教授が一人のサラリーマンに教えます(製薬会社で働いているため顔は隠させていただいています)

子どもへのコロナワクチン接種を考える
〜医療・研究の最前線から〜動画

北海道有志医師の会と保護者有志のご協力の元、子どもへのコロナワクチン接種を考えるための動画を制作されています。

新型コロナウイルス関連情報発信センターの活動を応援してくださっているNoKidsNoVactimさんがYouTube動画をアップされましたのでご紹介します。

遺伝子ワクチンに関しては様々な意見が錯綜しています。この動画は「厚労省のデーターのみを用い、ワクチン賛成派や反対派の方々にも重要な客観的情報」を提供しています。皆様の大切な家族や仲間へのネットワークで広く拡散して頂き、日本の未来を担う子供達の生命を守りましょう。

監修:井上正康 大阪市立大学/現代適塾

岡山・倉敷新型コロナ感染対策市民審議会

「子どもたちへのワクチン接種の停止」を求める意見広告を全国紙にいち早く出し、ワクチン接種の停止を求める署名活動や、厚労省への要望書など様々な活動をされています。

岡山・倉敷新型コロナ感染対策市民審議会

「これ知ってます?」情報

「95%の効果」で引き下がる発症率は0.7%?

厚労省のホームページには「ファイザー社のワクチンでは約95%の発症予防効果が確認されています。」との記載がある。このように聞くと「ワクチンを接種した100人のうち95人は発症しない」という意味のように考えがちだが、実はそうではない。

ファイザーが行った第3相臨床試験の結果(7.2.2 第Ⅱ/Ⅲ相パート)を見ると、この臨床試験に参加したのは、43,448人。このうち約半数となる21,720人にワクチンを接種したところ、発症者は8人(0.1%)で、残る21712人(99.9%)は発症しなかった。

そして、もう一方の21,728人にプラセボ(偽薬)を投与したころ、発症者は162人(0.8%)で、残る21,566人(99.2%)は発症しなかったという。意外にも、ワクチンを接種したグループと接種しなかったグループとの発症率の差は0.7%しかない。

もちろん個々の年齢や基礎疾患の有無によって、その数字は変動するだろうが、この結果から分かるのは、現行のファイザーワクチンでは、接種しても一般的には0.7%しか発症率を引き下げることができないということだ。

では、「95%の予防効果」がどこから出できた数字かと言うと、「接種済みの発症者8人は、未接種の発症者162人の約5%(8÷162)にとどまる」という計算からだ。その結果、「発症予防効果95%」になっているが、製薬メーカーが発表している数字は、それがどのような計算によって導き出されたかも考慮に入れて、接種の是非を考えることも大切かもしれない。

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よくあるご質問

皆さまから寄せられたよくあるご質問を掲載しています。

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「新型コロナウイルス情報発信センター」とは、どんな団体ですか?

a

私どもは、そもそもが「株式会社ゆうネット」という名称の社員20名程度の小さな会社です。
もちろん本業の仕事があるのですが、その本業とは別に、社会活動の一環として「意見広告の新聞掲載」を行うのが「新型コロナウイルス情報発信センター」です。


q

意見広告の目的は?

a

新聞やテレビの「論調」に影響を与えることにより「世論」に変化をもたらし、2022年3月から始まる予定の「12歳未満のワクチン接種率」と「若年層のワクチン3回目接種率」を大幅に引き下げることです。。


q

なぜ、新聞広告だけなのか?

a

新聞は何百万人単位もの人に読んでもらえる信頼性の高い媒体だからです。そして新聞紙面の意見広告は、紙面の中に埋もれてしまいがちなので、私どもでは、新聞紙面の1面(全15段)フルカラー広告だけを使用します。新聞1面の掲載金額は大体、数千万円単位ですが、多くの人の目に留まりやすく信頼度も増すために、結果的に最もコストパフォーマンスが高くなります。


q

寄付したお金は、全額広告掲載費に充てられるのですか?

a

私どもは本業の方で、人件費や家賃などの諸費用を全てまかなっていますので、皆様方からお預かりした大切なご資金は、意見広告の掲載(制作デザイン外注費含む)費用だけに使わせていただきます。

私どもには、これまでの事業で培ってきた広告スキルや、新聞社との交渉・取引実績はありますが、数千万単位の広告掲載費用を負担する資金的な余裕はございません。お預かりしたご資金を、最大の効果が出るように使わせて頂きますので、ご支援よろしくお願いいたします。


q

クラウドファンディングは使わないのですか?

a

私どもは皆様からお預かりした寄付金を最大限に活用させて頂くため、NPO法人や非営利活動を応援する寄付サービス「コングラント」を利用しています。クラウドファンディングでは、一般的に寄付金の20%前後が利用手数料として差し引かれてしまいます。

そこで利用手数料も3.4%と低く、多数の企業の導入実績もある「コングラント」を採用しており、その3.4%は当社で負担させていただいております。(100,000円をご寄付頂いた場合は、3,400円が手数料で差し引かれるため、その金額を当社が寄付する形になります。)そのため、ご寄付頂いたお金は全額、広告掲載費(制作外注費含む)に充当することができます。


q

個人情報は守られますか?

a

お預りした個人情報は、サービスの提供に関連する目的のためにのみ、使用させていただきます。厳重に管理されていますのでご安心ください。警察や裁判所などの法的機関からの要請があったなど特別な場合を除き、第三者に提供することはありません。


q

寄付の方法は選べますか?

a

銀行や郵便局からの振込、クレジットカード決済でも受付しています。詳しくはコチラ


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領収書は発行してもらえますか?

a

現金書留などでのご寄付で、領収書の発行をご希望される場合は、領収書を発行させていただきます。
しかし、口座振込やクレジット決済の場合は、自動的にお手元にその控えが残るため、領収書は一切発行しておりません。ご了承くださいませ。


q

寄付控除の対象になりますか?

a

私どもは民間企業のため、この寄付は寄付控除の対象になりません。ご了承くださいませ。


q

ダウンロードしたデータはどのように使ったらいいですか?

a

お友だちやご親族の方々にシェアしていただければ幸いです。インターネット環境が無い方は、印刷してお渡しください。


q

質問や問い合わせはどこにしたらいいですか?

a

新型コロナウイルス関連情報発信センターに対するご意見・ご質問はお問い合わせフォームからお寄せください。運営のため参考にさせていただきます。また、営業メール、アンケート調査メール、個人や団体への誹謗中傷メール等は差し控えください。


q

メールが届きません

a

docomo・au・Softbankなどのキャリアメールを利用されている場合、セキュリティ設定によりキャリアメール以外の受信が拒否されている場合がございます。ドメイン(dbank.jp)を受信できるように設定をお願い致します。また、ご使用の端末のメール設定により「迷惑メールフォルダ」に振り分けられてしまう場合がございますので、一度迷惑メールフォルダをご確認ください。

私たちの活動を寄付でご支援ください

新型コロナウイルス関連情報発信センターの活動は、皆様からのご支援によって支えられています。個人、法人を問わず、どなたでもご寄付いただくことができます。ご支援、よろしくお願い致します。

クレジットカードでの寄付金のお受付は、外部の「寄付受付サービス」を利用しておりますので、決済毎に3.4%の利用手数料がかかってしまいます。その手数料は当社で負担させていただいておりますので、誠に勝手なお願いで恐縮ですが、多額のご寄付の場合は銀行振り込みにてご決済いただけると幸いです。

ご意見をお聞かせください

広告に対するご意見やご感想をお聞かせください。

ご自身やお知り合いの方がワクチン接種後「高熱が続いた・・・」などの副反応や、健康被害があった場合はその情報をお寄せください。