最終更新日:2022/3/25

(株)ユニテックス

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • コンピュータ・通信機器
  • インターネット関連
  • その他電子・電気関連

基本情報

本社
東京都
資本金
9,000万円
売上高
16億円(2021年7月実績)
従業員
70名(2022年3月現在)

世の中にないものを作る。データ保護の最後の砦。世界中の企業・政府機関から頼られています。

  • 積極的に受付中

新型コロナウイルスへの対応 (2022/03/25更新)

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(株)ユニテックス採用担当です。
この度は、多数ある企業の中より当社にご興味をお持ちいただきまして誠にありがとうございます。

【説明会についての対応】
今年度の説明会は、感染リスクを考えWEBセミナーにて開催させていただきます。

【社内コロナ対策につきまして】
・テレワークの実施
・時短勤務
・時差出勤
・拠点を分散し、フィジカルディスタンスの確保
・出勤時、検温チェック
・マスク着用
・こまめに消毒を徹底
・換気 など

私たちは、「世の中にないものを創る」という経営理念のもと、「Only1 and NO.1」を目指して当社オリジナルの製品開発に取り組んでいます。その技術は海外でも認められ、海外でも着実に浸透しています。世界を舞台に活躍し、世界から必要とされる技術者を目指しませんか?

少しでも興味をお持ちいただけた方は、 ぜひエントリーお待ちしております!

  • モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

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官公庁や金融機関、近年では放送・映像、スポーツ業界をはじめさまざまな業界に向けた当社オリジナルの製品開発に取り組んでいます。
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町田本社は今年リニューアルし新オフィスに!!ユニテックスのロゴ「X」のオブジェや特注のサインがありオシャレなオフィスになりました!

「Only1 and NO.1」を目指しています。

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多彩な自社製品が支えるトータル・ストレージ・ソリューション。4K/8K時代に即した製品も積極的に開発。

当社は『世の中にないものを創る』を理念に、実際に世界で唯一となる製品を誕生させるなど、独自のノウハウを武器に自社製品を開発しているメーカーです。お客様は企業様となるため、学生の皆さまには無名企業ですが、取引先のお客様は皆さまが聞いたことのある企業ばかりです!

例えば‥
●パナソニック(株)様
●富士通(株)様
●伊藤忠(株)様
●銀行(メガバンク)
●(株)NHK様
●官公庁etc..

海外では・・
●FDAアメリカ食品医薬局
●イタリア公共放送局RAI
●エールフランス
●ミシガン大学 etc..

多様な業界で私たちの製品は活用されていますが、特に銀行をはじめとした金融業界やテレビなどの放送業界といったデータセキュリティに関して高度なレベルを求められる世界で高い評価を得ています。

またこれまでの功績が認められ、相模原市が設けている「トライアル発注認定制度」にて、当社は3年連続で認定製品に選ばれています!
トライアル発注認定制度とは、高い技術力や独創的なアイディアを持って、新商品やサービスを開発・提供する中小企業の取り組みを、さらに世の中に広めようという企画。認定製品に選ばれたことにより、これまで以上に当社を知っていただく機会が増えました!

会社データ

プロフィール

#世界唯一#エンジニア#大容量データ#海外事業#サイバーセキュリティ#SDGs

■データ社会だからこそ安全かつ迅速に処理できる技術とノウハウに定評があります!
磁気テープストレージ(データを保管する装置やシステムのこと。大容量の情報記録が可能。)は、使い勝手が悪く、消費者向けの商品は姿を消しましたが、サイバー攻撃に強く、消費電力が少ないことから大手企業のデータを保存する記憶媒体として再注目されています!!企業が扱うデータは爆発的に増加していて、データが企業価値を左右する時代だからこそ私たちの技術、ノウハウが求められています!!
大容量のデータを安全かつ迅速に処理・管理・保存できる私たちの商品は、たくさんの映像を扱うテレビなどの放送業界にも応用され、馴染みの深いであろう大規模なスポーツイベントの生中継、スポーツデータ分析などにも有効活用されています。結果、製造・サービス・医療、公共施設・行政機関といった幅広い分野・領域から、私たちのプロダクトが求められるようになりました。

■ユニテックスしかできないことを町田・相模原から発信しよう!!
世界初・唯一のUSB接続LTOシステムの開発や、JEITAテープストレージ委員会で日立製作所、富士フィルム、ソニーと共にテープストレージに関する標準化項目の抽出や技術調査を行い、メリットなどの情報を提供することによってIT化社会に貢献しています。また、日本だけに留まらず、海外との取引も積極的に行っています。北米だけでなくアジアやヨーロッパの約25ヶ国にユーザー様がおり、私たちのシステムを導入しています!

事業内容
1990年の創業以来一貫として専門分野であるコンピュータストレージを提供しています。DX化、5G、AI/IoTによってデジタルデータが急増する中、各企業・官公庁等が直面するデータ保存・利活用の課題を当社は独自のストレージソリューションで解決しています。
<主要製品カテゴリー>
「世界唯一のUSB LTOデータ保存システム」
「高機密データ変換・移行を行う金融システムソリューション」
「高性能ロボット搭載のマルチ光ディスクシステム」

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先進的なストレージシステムによるシンプルで安全かつ確実なソリューションは国内外で高い評価を頂いています。

本社郵便番号 194-0021
本社所在地 東京都町田市中町2-2-4 ユニテックスビル
本社電話番号 042-710-4630
設立 1990年10月4日
資本金 9,000万円
従業員 70名(2022年3月現在)
売上高 16億円(2021年7月実績)
代表取締役社長 小杉 恵美
事業所 【本社】
 〒194-0021
 東京都町田市中町二丁目2番地4号 ユニテックスビル

【相模事業所】
 〒252-0305
 神奈川県相模原市南区豊町15番地3号 ユニテックス第二ビル

【サポートセンター/メディアコンバートセンター】
 〒252-0303
 神奈川県相模原市南区相模大野7丁目7番2号 ユニテックス第三ビル
主な取引先 【システムベンダー】
 日本アイ・ビー・エム(株)
 日本電気(株)
 パナソニック(株)
 (株)日立製作所
 富士通(株)
 (株)東芝
 三菱電機(株)
 日本ユニシス(株)
 日本ヒューレット・パッカード合同会社

【システムインテグレーター】
 (株)エヌ・ティ・ティ・データ
 NTTコムウェア(株)
 (株)野村総合研究所
 伊藤忠テクノソリューションズ(株)
 (株)日本総合研究所

【リセラー】
 ダイワボウ情報システム(株)
 SB C&S(株)
 (株)システナ
 (株)イグアス

【公共 / 金融】
 官公庁
 金融機関
 証券・保険
 研究教育機関
導入事例 【導入事例1】放送局A社様
導入製品:LT60H USB LTOシステム
導入目的:8K映像撮影後、フル容量になった映像撮影カメラのメモリーカードから大容量8K映像データをHDDを経由してLTOテープへアーカイブ保存

【導入事例2】アニメ制作会社 B社様
導入製品:LT80H/LT70H/LT60H USB LTOシステム、FASTapeLTソフトウェア
導入目的:自社内でアニメコンテンツをLTOテープにアーカイブ保存するとともに、CG/FVXデジタルコンテンツ制作関連会社と海外向けアニメコンテンツ制作
会社とのデータ授受にLTOテープを活用

【導入事例3】ラジオ局 C社様
導入製品:LT70H USB LTOシステム、FASTapeLTソフトウェア
導入目的:NAS上の放送同録データをLTOテープへ保存。BCP対策として利用

【導入事例4】自動車部品メーカー D社様
導入製品:LTOアプライアンスシステム(USB LTOシリーズ、LTOオートローダー、FASTapeLTソフトウェア)
導入目的:自動運転技術に活用するAIのラーニングデータをLTOテープにバックアップ用途で保存

【導入事例5】医療機関 E社様
導入製品:LT70H USB LTOシリーズ、FASTapeLTソフトウェア
導入目的:HDDに保存していた患者カルテ、医療画像、研究文献をLTOテープへ
アーカイブ保存

【導入事例6】国立研究機関 F社様
導入製品:LT80H USB LTOシリーズ
導入目的:地震・火山活動等の観測データをLTOテープにバックアップ用途で保存

【導入事例7】銀行 G社様
導入製品:金融ソリューション、USB LTOシリーズ、TapeTRANシリーズ
導入目的:全銀RCデータ交換、口座振替・自動振替のデータ授受に活用
専門委員会 JEITAテープストレージ専門委員会

ソニ-グループ株式会社
日本アイ・ビー・エム株式会社
日本電気株式会社
株式会社 日立製作所
富士通株式会社
富士フイルム株式会社
株式会社ユニテックス
以上7社/他4名(2021年度)
加盟団体 一般社団法人 電子情報技術産業協会
一般社団法人 日本エレクトロニクスショー協会
一般社団法人 日本画像医療システム工業会
一般社団法人 首都圏産業活性化協会
一般財団法人 VCCI協会
LTFS Implementers(LTO Program)
オプティカル・アーカイブ・グループ
さがみはら SDG’s パートナー(神奈川県相模原市)
FC町田ゼルビア オフィシャルクラブパートナー
町田商工会議所
相模原市商工会議所
海外ユーザー 約25か国出荷実績
沿革
  • 1990年10月
    • 東京都千代田区に会社設立
  • 1991年1月
    • 神奈川県川崎市に川崎事業所開設
  • 1997年4月
    • 川崎事業所を神奈川県相模原市相模事業所に移転
  • 2005年9月
    • 東京都町田市に自社ビル竣工。本社移転
  • 2012年4月
    • 関西営業所設立
  • 2014年11月
    • 神奈川県相模原市に第二ビル(相模事業所)竣工
  • 2019年 6月
    • 神奈川県相模原市に第三ビル(サポートセンター/メディアコンバートセンター)竣工

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 10時間
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員教育 (社内研修・社外研修)

【4月~5月】
ビジネスマナー (必須)
情報処理基礎研修
ロジック研修
システム研修 (主にC言語・C++)
ITソリューションセールス研修
ビジネススキルトレーニング
webサイト構築基礎演習

【6月】
当社プロダクト・各ソリューション毎の概要
社内グループウェア説明

【7月以降】
配属現場にてOJT研修。

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知工科大学、愛知工業大学、青山学院大学、麻布大学、足利大学、足利工業大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、育英大学、茨城大学、いわき明星大学、宇都宮大学、宇都宮共和大学、浦和大学、江戸川大学、桜美林大学、大阪大学、大阪工業大学、大妻女子大学、岡山学院大学、岡山県立大学、岡山理科大学、嘉悦大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢学院大学、金沢工業大学、金沢星稜大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、九州共立大学、九州工業大学、九州国際大学、九州産業大学、九州情報大学、共栄大学、京都工芸繊維大学、杏林大学、近畿大学、岐阜経済大学、久留米大学、群馬大学、敬愛大学、慶應義塾大学、工学院大学、皇學館大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、相模女子大学、産業能率大学、静岡大学、静岡理工科大学、芝浦工業大学、秀明大学、淑徳大学、首都大学東京、湘南医療大学、湘南工科大学、昭和女子大学、実践女子大学、順天堂大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、情報経営イノベーション専門職大学、駿河台大学、成蹊大学、聖徳大学、専修大学、創価大学、大正大学、高崎商科大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、多摩美術大学、第一工業大学、第一工業大学(東京上野)、大東文化大学、筑紫女学園大学、千歳科学技術大学、千葉科学大学、千葉経済大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中国学園大学、中部大学、筑波大学、筑波技術大学、津田塾大学、鶴見大学、帝京大学、帝京科学大学(東京)、帝京平成大学、デジタルハリウッド大学、田園調布学園大学、電気通信大学、東亜大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東海学院大学、東海学園大学、東京外国語大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京国際工科専門職大学、東京純心大学、東京情報大学、東京聖栄大学、東京成徳大学、東京造形大学、東京通信大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京福祉大学、東京理科大学、東都大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長野大学、長浜バイオ大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、奈良県立大学、南山大学、新潟大学、新潟工科大学、新潟国際情報大学、西日本工業大学、日本大学、日本経済大学(福岡)、日本工業大学、日本体育大学、日本文化大学、日本文理大学、人間環境大学、ノートルダム清心女子大学、一橋大学、福井大学、福井県立大学、福井工業大学、福岡大学、佛教大学、法政大学、北陸大学、防衛大学校、前橋工科大学、松本大学、武蔵野大学、武蔵野学院大学、室蘭工業大学、名桜大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、目白大学、ものつくり大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、横浜創英大学、四日市大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学(茨城)、流通経済大学(千葉)、麗澤大学、和光大学、早稲田大学、和洋女子大学

採用実績(人数) 2019年:2名
2020年:6名
2021年:1名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 1 0 1
    2020年 3 3 6
    2019年 2 0 2

採用データ

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