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見栄っ張りは厳禁！収入に合わせた生活に

「定年前に住宅ローンを返済し、退職金も想定通り…」そう思っている人も、老後貧乏生活に転落するケースがあります。

60歳での定年退職。「現役時代の年収の半分以下で再雇用。かつての部下の下で働くのはイヤだ…。」という見栄っ張り。

人生100年時代ではそれは通用しないのです。お金持ちになる人と、見栄っ張りが祟って老後貧乏になる人との違いとは？セカンドライフを貧乏に過ごしたくないのなら、見栄っ張りは卒業しなければいけません！

退職金の見栄っ張りな浪費が老後ライフの逼迫に繋がる

大卒の定年退職者の退職金は平均2千万円以上にもなります。確かに大きな金額ではありますが、使い方には注意が必要です。

退職金を「ご褒美」と勘違いする人が多いですが、退職金はいわば老後資金の“虎の子”。無駄遣いをしてしまっては、老後貧乏まっしぐら。

人生100年時代、資金を効率的に使わなければ老後破産になりかねません。大金が入ったからと言って、見栄を張ってむやみに散財してしまわないよう注意しましょう。決して「自分はお金持ちになった」と勘違いして、見栄っ張りになってはいけません。

また、投資経験の浅い人が、見栄を張って退職金で一気に投資をするのも罠です。証券会社や銀行などに対面式で相談に行くのも、鴨がネギを背負ってくるようなもの。それこそ見栄っ張りが祟って、老後貧乏に一直線コースとなってしまうかもしれません。

退職金で投資をするなら、計画的に。株式型投信を何回かに分けて購入し、一度に投資をしないようにしましょう。

年を重ねると見栄っ張りになりやすい？

年齢を重ねるにつれ、仕事で役職についたり、私生活で子どもが結婚したり孫が出来たりすると、どうしても「周りの人に良いところが見せたい！」と、見栄っ張りになってしまう要因となる出来事が増えてくると思います。

しかし、見栄っ張りになったところで、自分が苦しくなるだけなのです。

例えば、子どもの結婚資金や住宅資金を援助するといった機会が訪れた際、見栄を張って自分の老後資金にまで手を付けてしまうと、現役時代の今は痛くもか痒くもなかもしれませんが、いざ老後を迎えたときに生活資金が足りなくなり、最悪の場合老後破産となってしまうかもしれません。

そのため、子どもや孫に何か援助をするといった機会が訪れた際には、周りにどう思われるかと考えるのではなく、『老後生活資金の確保』を先ず考え、それから『無理なく援助できる額はいくらか』を考えるようにしましょう。

もし、見栄っ張りが祟って老後の生活が苦しくなったときに、過去の『見栄っ張りだった自分』を恨んでも、生活はよくなりません。

ここまでお読みいただいた方の中に、「今、自分は『見栄っ張り』と言われる人になってしまっているかも」と、気が付かれた方がいらっしゃいましたら、ぜひ今後は自分の老後の生活について真剣に考え、この機会に『見栄っ張り』を卒業していただけたらと思います。

老後を安心して過ごすため、お金持ちになるには？

ここまでで、老後貧乏にならないために『見栄っ張り』ではいけないことは分かりました。

ここでは少し違った視点から老後のことを考え、『老後の生活を安心して過ごすため、お金持ちになるにはどうしたらよいのか？』というお話をしたいと思います。

まず『お金持ち』とは、資源のうちの『カネ』の部分をたくさん持っている人のことです。『カネ』が無くても、資源を活用すればお金持ちに近づくこともできます。お金持ちになろうとするのではなく資源持ちになることを目指せば、自然とお金持ちになれるのではないでしょうか。

きっと、わが国に住む大半の方は、将来の生活のために給与からコツコツ貯金を積み立てているのではないかと思いますが、お金を貯めるだけでは豊かにはなりません。

例えば、昔から「お金は大切にしなさい」と教えられてきた方は、どうしても「いざというときの為に貯金をしておかなければ」という考えになってしまいます。確かに病気や介護など、本当にお金が必要なときに持ち出せないと困ってしまうのも事実です。

しかし、お金は『使う』ことではじめて『増える』のです。ただ、『使う』と言っても、『見栄っ張り』などのために無駄に使うのではありません。資産運用などを始めて、お金を増やすために、『大切に使う』のです。

今の日本は、全国民の貯金額を足すとおよそ700兆円にもなると言われています。この先も国民がお金を使わずに貯蓄額が増えると、貯蓄税の導入があるかもしれません。もしそれが実現され、税金が取られてしまってはお金持ちを目指すどころではなく、いったい何のために貯金をしていたのかと後悔するはずです。

今こそ、自分の考えや、当たり前のように貯金をする習慣を見直すべきではないでしょうか？

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現代社会における老後貧乏対策で赤字家計を回避

生命保険文化センターが発表した「平成25年度生活保障に関する調査（速報版）／老後を夫婦2人で暮らしていく上で必要と考える費用の調査」の結果、夫婦で公的年金を受給してもなお、夫婦の生活費は総額3,000万円も不足することが判明しました。老後貰える国民年金受給額だけでは、老後貧乏を避けられません。

今、老後貧乏対策として選ばれているもののひとつに、不動産投資があります。不動産投資では毎月家賃収入が得られるため、老後貧乏対策として最適といえます。

ただし、不動産ならなんでもいいというわけではありません。長期的に見て”需要がなくならない物件”を選ぶことが重要です。

ここでも、お金を『大切に使う』ことが重要になってきます。

たとえば、数十年後にも人気のあるエリアなのか、築年数が経過しても需要はあるのか等、物件の特徴をしっかり理解し、きちんと納得してから購入を決めましょう。投資用物件を購入しても、入居者が付かなければ家賃収入は得られませんから、『この先も需要が無くならない物件であるかどうか』に目を向けていなければ、老後貧乏を回避するどころか老後にローンだけが残ってしまい、老後貧乏まっしぐらとなってしまう可能性も大いにありますので十分注意しましょう。

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