最終更新日:2021/12/24

(株)ティーネットジャパン【建設コンサルタント職】

業種

  • 建設コンサルタント
  • 建設

基本情報

本社
東京都、香川県
資本金
2億6,360万円
売上高
単体:248億円 / 連結:374億円 (2021年6月期実績)
従業員(正社員)
単体:1,616名 / 連結:2,082名(2021年6月末現在)

最先端の技術を追求し続ける2,000人のエンジニアたちが様々なプロジェクトで躍進中。自分らしいエンジニアのスタイルを見つけよう!

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会社紹介記事

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羽田空港からモノレールで約20分の浜松町駅すぐに東京本社を構え、トータルエンジニアリング・カンパニーとして、さらなる成長へのステップを着実に歩んでいます。
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公共工事の調査から施工・維持管理まで技術パートナーとして発注者を支援し、建設会社に対しても、技術者派遣や電子納品製作の技術支援を行っています。

人々の幸せや社会の発展に直接貢献できることが大きなやりがい!

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幅広い事業を展開しています。

当社のルーツである建設コンサルタント業務の魅力は、言うまでもなく人々の幸せや社会の発展に直接貢献できる、そんな実感を抱くことができる点にあります。

私たちは創業以来、“現場に強いコンサル”として国土交通省はじめ農林水産省、独立行政法人、自治体、高速道路関連企業などから支持を集め、全国各地で多くの公共事業やインフラ整備に従事してきました。決して目立つことはないけれども、“なくてはならない”立ち位置で、ずっと社会を支え続けてきたのです。
その歴史と信頼は、施工計画・施工設備および積算部門において19年連続売上1位という「日経コンストラクション」2021年4月26日号「建設コンサルタント決算ランキング2021」の結果にも如実に表れています。

この実績を支えてきたのは言うまでもなく、現場で活躍するエンジニア一人ひとりの技術力と、彼らが獲得してきた信頼であることはいうまでもありません。私たちは、この信頼を維持し、さらなる飛躍を目指すためにも、じっくり時間をかけて良い人材を育てあげていきます。

学生の皆さんには、まず、こんな会社があるのだということを、見つけて(Find)いただきたい。そして視野が広がることで、皆さんのエンジニアとしての可能性が広がるということを知っていただきたい。そんな想いで、皆さんとの出会いをお待ちしています。

会社データ

事業内容
【施工計画、施工設備および積算】部門で、
19年連続売上高1位の実績を誇ります!!(※)

公共工事の調査から施工・維持管理まで技術パートナーとして発注者を支援し、建設会社に対しても、電子納品製作等の技術支援を行っています。ますます重要になるインフラの維持管理にも積極的に取り組んでいます。官庁・地方自治体・大手ゼネコン・建設コンサルタント会社のパートナーとして国土交通省、農林水産省の大規模な国家プロジェクトや鉄道・運輸機構、地方自治体の公共事業など大型案件に発注者の立場で数多く携わっています。
※「日経コンストラクション」2021年4月26日号「建設コンサルタント決算ランキング2021」より

■特徴
創業以来、発注者支援・民間事業者技術支援を得意とする建設コンサルタントとして、官民を問わず、土木工事の調査・計画・積算・施工および維持管理など全ての事業プロセスに技術サービスを提供し、土木事業を担うお客さまを全力でサポートしてきました。おかげさまで、建設コンサルタント登録の【施工計画・施工設備および積算】部門においては、19年間連続で売上高全国1位の実績を継続しており、官庁・地方自治体・大手ゼネコン・建設コンサルタントなど多方面より高い信頼をいただいています。特に、国土交通省の発注者支援業務においては、全国規模でトップランクのシェアであり、公共事業の推進に大きな役割を果たしています。今後も、高い技術支援を続けることで、安全で快適な社会インフラの整備に寄与していきます。





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発注者支援・民間事業者技術支援

東京本社郵便番号 105-0023
東京本社所在地 東京都港区芝浦1-1-1 浜松町ビルディング28F
東京本社電話番号 03-6722-2100(代)
高松本社郵便番号 761-8081
高松本社所在地 香川県高松市成合町930-10
高松本社電話番号 050-3588-5326
設立 1976年4月30日
資本金 2億6,360万円
従業員(正社員) 単体:1,616名 / 連結:2,082名(2021年6月末現在)
売上高 単体:248億円 / 連結:374億円 (2021年6月期実績)
代表者 代表取締役社長 木本泰樹
事業所 ●東京本社 東京都港区芝浦1-1-1 浜松町ビルディング28F
●高松本社 香川県高松市成合町930-10
●支社   東京支社(東京都港区)・名古屋支社(愛知県名古屋市)
      大阪支社(大阪府大阪市)・四国支社(香川県高松市)
      北海道支社(北海道札幌市)・東北支社(宮城県仙台市)
      北陸支社(新潟県新潟市)・中国支社(広島県広島市)
      九州支社(福岡県福岡市)
●営業所  旭川営業所(北海道旭川市)・札幌営業所(北海道札幌市)
      帯広営業所(北海道帯広市)・青森営業所(青森県弘前市)
      仙台営業所(宮城県仙台市)・盛岡営業所(岩手県盛岡市)
      福島営業所(福島県福島市)・新潟営業所(新潟県新潟市)
      金沢営業所(石川県金沢市)・東京営業所(東京都港区)
      千葉営業所(千葉県船橋市)・宇都宮営業所(栃木県宇都宮市)
      横浜営業所(神奈川県横浜市)・厚木営業所(神奈川県厚木市)
      名古屋営業所(愛知県名古屋市)・滋賀営業所(滋賀県草津市)
      三重営業所(三重県四日市市)・福井営業所(福井県福井市)
      大阪営業所(大阪府大阪市)・神戸営業所(兵庫県神戸市)
      岡山営業所(岡山県岡山市)・広島営業所(広島県広島市)
      山口営業所(山口県防府市)・徳島営業所(徳島県徳島市)
      高松営業所(香川県高松市)・高知営業所(高知県高知市)
      松山営業所(愛媛県松山市)・福岡営業所(福岡県福岡市)
      熊本営業所(熊本県熊本市)・長崎営業所(長崎県長崎市)
      沖縄営業所(沖縄県那覇市)
●研修センター 横浜テクニカルセンター(神奈川県横浜市)
        神戸テクニカルセンター(兵庫県神戸市)
主な取引先 ●国土交通省、農林水産省
●独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構、名古屋高速道路公社、東京都、兵庫県ほか各地方自治体
●大手ゼネコン、建設コンサルタント会社
関連会社 <国内>
・アイ・シー・エンジニアリング(株)
・(株)T-NET vigla
・(株)システムシンク
・(株)ティーネットHPシステムズ


<海外>
・IC Engineering(Thailand) Co.,Ltd.
・AMERICA IC ENGINEERING, INC.
・AES (India) ENGINEERING LIMITED
・T-NET INTERNATIONAL (H.K.) CO.,LIMITED(技連通国際(香港)有限公司)
・T-NET INTERNATIONAL(EU)GmbH
・T-NET INTERNATIONAL (THAILAND) CO., LTD.
・DONGGUAN T-NET ELECTRONICS CO., LTD.(東莞技連通電子有限公司)
沿革
  • 1976年 4月
    • 創業者 高橋信行が(株)四国技術管理センターを設立
  • 1982年 4月
    • 香川県高松市成合町に本社を移転
  • 1984年11月
    • (株)四国技術センターに商号変更
  • 1993年 6月
    • (株)新日本技術センターに商号変更
  • 1994年 6月
    • 東京事務所(現・東京本社)を開設
  • 1998年 7月
    • テクノネット事業部を開設(ES事業を開始)
  • 2000年 1月
    • システム開発事業部を開設(SS事業を開始)
  •     12月
    • (株)ティーネットジャパンに商号変更
  • 2001年 8月
    • EEP事業部を開設(運搬機械システム事業を開始)
  • 2002年 3月
    • いすゞ自動車からアイ・シー・エンジニアリング(株)の株式を取得し子会社化
  • 2005年 2月
    • 子会社、(株)T-NET viglaを設立
  •     9月
    • 香川県高松市成合町に新本社ビル竣工
  • 2009年 7月
    • エコシステム部を開設 (エコシステム事業を開始)
  •     9月
    • 創業者 高橋信行が会長に就任
      常務取締役 中尾隆治が代表取締役社長に就任
  •     12月
    • (株)システムシンクの株式を取得し子会社化
  • 2013年 7月
    • (株)ティーネットHPシステムズの全株式を取得し子会社化
  •     11月
    • 技連通国際(香港)有限公司の株式を取得し子会社化
  • 2014年 4月
    • 東京都港区芝浦に東京本社を移転
  • 2020年 9月
    • 代表取締役社長 中尾隆治が取締役会長に就任
      常務取締役 木本泰樹が代表取締役社長に就任

働き方データ

  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.3日
    2020年度

会社概要に記載されている内容はマイナビ2022に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2023年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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