最終更新日:2022/1/7

日本ビルコン(株)(東日本エリア)

業種

  • 設備工事
  • ビル施設管理・メンテナンス
  • 検査・整備・メンテナンス

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
173億(2021年3月)
従業員
685名(2021年4月)

技術職/『手に職』創業約50年黒字経営/空調を主としたメンテナンス会社

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会社紹介記事

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空調設備のメンテナンス会社。フィールドエンジニアや施工管理のエンジニアたちがプロ中のプロと呼ぶにふさわしい技術力を身に付け、あらゆるメーカーに対応しています。
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平均年齢33歳ですが、社内+大手メーカーの研修制度で1からのスタートで技術力を身に着けた若手社員が活躍中です!!

国家資格取得者多数在籍。ビルコンならではの空調設備メーカーにとらわれない対応力。

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「守る」だけじゃない。安心と快適を「育てる」仕事。

これだけは押さえて欲しい
日本ビルコン3つのこと。

1『学校に入っているエアコン、私たちが守っています』

普段、皆さんが何気なく出入りしている学校や
ショッピングモールの中には、さまざまな設備が備えられています。
エアコンなどの空調関連設備のほか、ボイラー類の熱源設備、
各種センサーや通信システム機器の電気電子設備など、
その種類は多岐にわたります。
日本ビルコンは、これら設備のメンテナンスを中心に
改造・リニューアル工事、調査・設計および
コンサルティングを行っている会社です。

2『技術プロとしての意識』

日々進化を遂げる空調機に対し、
社内研修及び大手空調メーカーの研修があり、
社員個々の技術レベルを上げるフィールドが整っております。

どのメーカーにも属さない独立系企業として、
さまざまな設備機器に対応している点は、大きな強みであり、
ビル設備に関するあらゆるニーズに応える「プロ集団」
として幅広い分野で社会に貢献しています。

3『全国拠点の日本ビルコン。だから就職にも強い。』

私たちの強みのひとつは全国に張り巡らされたネットワーク網です。
2010年4月、グループ会社5社を統合し主要各都市にある支社を通し、
お客様のご要望にスピーディに対応する体制を整えました。
全国拠点と言うのはお客様への対応力を高める事に加え、
皆様のゆかりのある地で就職をしたい学生の応援が出来る様になりました。
その為、面接時では配属先について気軽にご相談ください。

以上、日本ビルコンの基本でもあり魅力をお話しさせて頂きました。
皆さんの考えている就職活動と比べてどうでしたか?
空調機器を専門に扱う専門商社「東テク」の
グループ会社として、設立から約50年もの長きにわたり
黒字経営を続けてきた日本ビルコン。

機械・電気系をはじめ、皆さんがさまざまな分野で
身につけた知識・スキルを活かすことのできるフィールドがあります。

仕事内容は後ほど詳しくお伝えします。

会社データ

正式社名
日本ビルコン(株)
正式社名フリガナ
ニッポンビルコンカブシキカイシャ
事業内容
【ビル設備の総合メンテナンス】
 →主に空調機器を取り扱っております。 

1. 空調環境機器、衛生機器、省エネルギー機器、自動制御機器、
装置及び関連機器の販売
2. 前号機器の据付工事、付帯設備工事、電気工事、計装工事、
設備設計施工、ならびに修理、改造、整備、保守の一切
本社郵便番号 130-0023
本社所在地 東京都墨田区立川2-11-10 TASセンター
本社電話番号 03-5600-2371
第二本社郵便番号 555-0012
設立 1973年7月6日
資本金 1億円
従業員 685名(2021年4月)
売上高 173億(2021年3月)
事業所 首都圏支社…東京、神奈川、千葉、埼玉、栃木、茨城、群馬
南東北支社…宮城、山形、福島
北東北支社…岩手、青森、秋田
近畿支社…大阪、兵庫、京都
中四国支社…広島、岡山、山口
北信越支社…新潟、長野、富山
主な取引先 東テク(株)
東京ガス(株)
ダイキン工業(株)
関連会社 東テク(株)
東テク北海道(株)
東テク電工(株)
鳥取ビルコン(株)
北日本計装(株)
アイビーグルーブ
平均年齢 33歳
第一種フロン類充填回収 北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県
、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県、岐阜県、静岡県、愛知県、三重県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県
取引銀行 みずほ銀行 新橋支店
三井住友銀行 日本橋支店
三菱東京UFJ銀行 本所支店
建設業者登録 管工事業:特-2 第9178号  
電気工事業:般-2 第9178号
消防施設工事業:般-2 第9178号
機械器具設置工事業:般-2 第9178号
その他資格・免許 冷凍空調施設工事事業所認定証
冷媒回収事業所認定書
高圧ガス販売事業届
ボイラー整備認定事業所
東京都指定給水装置工事事業者
東京都指定排水設備工事事業者
会社にいる人はどんな人? 年の近い社員が多いので会社に馴染みやすく、学びやすい環境で切磋琢磨しながら技術を身に付けられます。
また、社員の殆どが技術職ですが、学科や文理を問わず色んな方が活躍しています。
ゆかりのある地域での採用に取組んでいるので、各エリアの支社はエリア出身者が多く馴染みやすいですよ。
将来のキャリア展望は? 入社後はOJTで経験を積み、5年目には後輩の指導を担当する社員もいます。
知識・技術を身につければ、お客様からの信頼を得られますし、30歳でサービスセンターの所長を務める社員もいます。
また、技術職の経験を活かして営業職へ。施工管理職から内勤の設計・積算へ
経験を積み、キャリア途上でジョブチェンジできる環境も当社の特徴です。
辛い事を乗り切る秘訣は? 『ありがとう』『助かったよ』『お願いして良かった』
技術職は機械を相手にするだけではありません。
暑い夏や寒い冬、屋外などの厳しい環境で行う仕事ですが、
お客様にとって不便な状況を解消したときに掛けられた言葉にやりがいを感じる社員が多いです。
また、自分のした仕事がずっと形に残る事や、空調機は「小型化」「高性能化」のモデルチェンジを繰り返しているので、
その変化に着いていくために、日々の勉強が欠かせません。
学んだ分だけ、正確に早く修理できるようになるので、
自分の成長が目に見えてきます。
一生の仕事、気持ちにメリハリを付けて取り組んでいます。
沿革
  • 1956年 3月
    • 東京機工(株)(現東テク)の空調、制御装置の保守、メンテナンス部門の工務部として発足
  • 1973年 7月
    • 中央エンジニアリング(株)として独立
  • 1977年 4月
    • 東京機工エンジニアリング(株)に商号変更
  • 1982年 5月
    • 朝日物産(株)空調機器サービス部門の朝日空調サービス(株)を東テク(株)の系列下に加える
  • 1987年10月
    • 東京機工エンジニアリング東北営業所を分離し、日本ビルコン東北(株)を設立
  • 1988年 4月
    • 事業領域拡大と組織の一元化を図り、東京機工エンジニアリング(株)と朝日空調サービス(株)を合併し、日本ビルコン(株)として新発足する
  • 1990年11月
    • 東テクTASセンター開設に伴い、東京事業所を同所に移転する
  • 2002年 4月
    • 空調機器の改造工場及び各種アッセンブリの総合拠点として東京都江戸川区に、東テクグループ日本ビルコン(株)平井テクニカルセンターを設立
  • 2005年 4月
    • 東京ガス(株)のガスヒートポンプ(GHP)のメンテナンス業務委託を開始
  • 2010年 4月
    • 日本ビルコン東北(株)、日本ビルコン関西(株)、日本ビルコン新潟(株)及び日本ビルコン神奈川(株)と合併し、新生「日本ビルコン(株)」としてスタートする
  • 2017年 4月
    • 東京支社及び神奈川支社統合、[首都圏事業本部]へ名称変更、
      新潟支社より[北信越支社]へ支社名変更
  • 2018年 4月
    • 5支社東西へ統合し、[東日本事業本部]及び[西日本事業本部]へ改定
      首都圏事業本部より[首都圏支社]へ名称変更
      関西支社を西日本事業本部とし、[近畿支社]及び[中四国支社]を新設
  • 2019年 4月
    • 東北支社を南北で分割、[南東北支社]及び[北東北支社]を新設
      サービスセンター
  • 2021年 4月
    • エネルギー事業本部を新設
      首都圏エネルギー統括部、近畿エネルギー統括部を設置し、
      エネルギー事業対応強化

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.1年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 25時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 8.5日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 2名 0名 2名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 2名 0名 2名
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 4.9%
      (142名中7名)
    • 2021年度

    管理職 4.9%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2022に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2023年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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