最終更新日:2021/12/20

東急テクノシステム(株)

業種

  • 設備工事
  • 検査・整備・メンテナンス
  • ソフトウエア

基本情報

本社
神奈川県
資本金
4億8000万円
売上高
14,435百万円(2020年3月期)
従業員
527名(2020年3月31日現在)

「今日の安心を、明日へ、未来へ。」という経営スローガンのもと、鉄道やバスを利用する皆さんの「当たり前」を高い技術で幅広く支え続けています!

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会社紹介記事

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鉄道車両の整備・改造を行っています。東急グループはもちろんのこと、東急グループ以外の鉄道・バスにも携わっています。
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電車が普段通りに走り、お客さまが安全で時間通りに目的地に着くために、電車線・信号設備・踏切・ホームドア・照明などのインフラ設備を守っています。

誰でもでもチャレンジ・活躍できる環境があります!

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専門知識のない方でも安心して仕事ができるよう、育成制度にも力を入れています。

当社は技術で公共交通を支えているため、理系のイメージが強いですが、実は、新入社員のうち3人に1人が文系出身です。文系出身や専門知識のない方でも入社後一から学べる環境を整備しています。文系や理系に関係なく、社員一人ひとりが専門性の高い技術を習得し、自身の能力を最大限に発揮できるようになるための研修制度や資格取得をサポートする社内制度が充実しています。

会社データ

事業内容

◇鉄道電力設備工事
電車に電気を供給する電車線路や、駅・信号・踏切など鉄道の各施設に電気を送る高圧配電線などの電路の新設・改良工事、メンテナンスを行っています。

◇鉄道信号設備工事
鉄道の信号機や踏切保安設備、電車の自動停止や速度制御を行っているATS・ATC装置、ポイントのレール方向を変える電気転てつ機の設置、保守を行っています。
また、ホームの事故防止・安全対策として重要視されているホームドアの設置や保守にも力を入れています。

◇鉄道電気設備・通信工事
駅を安全・安心・快適に利用するには欠かせない、照明・防災設備・案内掲示器・放送設備・非常停止ボタンなどの各種機器の設置、メンテナンスを行っています。

◇鉄道車両の整備・改造
電車の安全運行に必要不可欠な車両の部品の整備・メンテナンスを行っています。
また古くなった電車の室内のリニューアルや各種機器の取り替えを行い新品同様に改造し、地方の鉄道会社へ譲渡しています。

◇バス車両の整備・改造
路線バスの整備や水陸両用バス、オープンバス、幼稚園バスなどの特殊車両をお客さまのご要望に合わせて改造をしています。

◇シミュレータ機器開発
運転士・乗務員向けに、故障措置をCG教材で疑似体験しその対応に習熟することで、実際にトラブルが発生した場合でも落ち着いて対処できるようサポートする訓練用シミュレータを開発しています。

また、お客さまの「あったらいいな」のニーズにお応えできる技術やサービスをタイムリーに提供するために、公共交通を幅広く支えている総合力を生かし、製品の課題や工事の情報、現場で働く様々な部門の社員の「アイデア」をヒントにして、「新しい製品」「新たなサービス」「新たな施工方法」などを企画・提案しています。近年ではVRやアイトラッキングを導入するなどトレンドを取り入れた製品や、現場の声を活かして鉄道工事の従事者の作業効率を上げるような製品を製作しました。また、AIやIoTを用いた実証実験を行うなど、研究開発にも力を入れています。

本社郵便番号 211-0067
本社所在地 神奈川県川崎市中原区今井上町11番21号
本社電話番号 044-733-4352
設立 1940年3月20日
資本金 4億8000万円
従業員 527名(2020年3月31日現在)
売上高 14,435百万円(2020年3月期)
事業所 本社・中原工場 (神奈川県川崎市)
長津田工場 (神奈川県横浜市)
上永谷事業所(神奈川県横浜市)
久里浜事業所(神奈川県横須賀市)
かしわ台事業所(神奈川県海老名市)
電設総合事務所 (神奈川県川崎市)
四ツ木事務所 (東京都葛飾区)
西白井事務所(千葉県白井市)
グループ会社 東急株式会社、東急電鉄株式会社 他
主な取引先 京王電鉄株式会社、株式会社京急ファインテック、京成電鉄株式会社、相模鉄道株式会社、新京成電鉄株式会社、東海旅客鉄道株式会社、東急電鉄株式会社、東急バス株式会社、東京地下鉄株式会社、東日本旅客鉄道株式会社、横浜市交通局 他
平均年齢 43.3歳(2020年10月1日時点)
平均勤続年数 18年(2020年10月1日時点)

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 24時間
    2019年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15日
    2019年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 6名 7名
    2019年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 1名 2名
    2019年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.6%
      (76名中2名)
    • 2019年度

会社概要に記載されている内容はマイナビ2022に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2023年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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