最終更新日:2022/1/15

ミツワ電機(株)

業種

  • 商社(電子・電気機器)
  • 商社(インテリア・住宅関連)

基本情報

本社
東京都
資本金
3億3,000万円
売上高
2021年3月期995億円
従業員
906名(グループ従業員1,205名)(2021年11月調べ)

創業110年を超える『電設資材・住宅設備機器の総合商社』です。『紳商』の理念と『ご縁』を大切に電気と共に次の100年へ歩んで参ります。

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会社紹介記事

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創業110年の歴史を超える電設資材の総合商社。入社後の新入社員研修をはじめ、手厚い教育制度が整っているので、知識ゼロからでも活躍できます。
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新入社員研修の後は、配属先で年次の近いアドバイザーの先輩がマンツーマンでサポート。仕事の進め方からプライベートのことまで、何でも相談できる頼れる存在です。

創業110年企業の次の100年を、共に創造しませんか?

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「ミツワ電機は、歴史の長さに甘んじることなく、時代の変化に合わせて新しい挑戦を続けていく会社。チャレンジ精神を持った方とぜひお会いしたいと思います」(担当)

―電気で社会のあかりを支えていますー
電設資材と聞いて、どのようなものかイメージできる方はおそらく少ないでしょう。ミツワ電機の商材である電設資材ですが、実は皆さんの身近なところに多数存在しています。電球や照明器具、エアコン、IHクッキングヒーター、換気扇などが、その一例。環境に配慮した暮らしを実現する、エコキュートや太陽光発電設備も電設資材のひとつです。そのほか、ビルや商業施設、飲食店、テーマパークをはじめ、あらゆる建物で多種多様な電設資材が活躍しています。現代の生活には電気はなくてはなりません。どんなに立派な建物でも、それらがなければ機能しないでしょう。電設資材は建物に息を吹き込む存在であると私たちは考えています。

―創業110年超。パナソニックと100年来の信頼関係ー
当社は、創業110年を超える電設資材の総合商社。日本に初めて電気が灯ったのは約140年前ですから、我が国の電気の発展とともに歴史を刻んできたと言っても過言ではありません。ミツワ電機という社名は一般にはあまり知られていませんが、業界内で初の完全週休二日制の導入や顧客向けポータルサイトの推進など確固たる地位を確立。また、パナソニックと大正期からの長い信頼をベースとする販売実績があります。日本を代表するテーマパークや国際的スポーツ大会の関連施設に私たちの手を経由した電設資材が使われているという事実も、当社の実力を証明しているでしょう。

―求める人物像―
電設資材を扱う当社ですが、社員の85%は文系出身者。充実の新入社員研修制度や、先輩社員が手厚くサポートするアドバイザー制度が、知識ゼロからの挑戦をしっかり後押しします。ミツワ電機では経営理念の冒頭にある「紳商」という言葉を大切にしています。紳商とは「教養と品位を兼ね備えた一流の商人」であること。ただ私たちは現状に満足せずに挑戦し続ける姿勢も大切だと考えています。ミツワ電機が培ってきたものを大切にしながらも、新しいことにチャレンジする力を持った方、そういった方と一緒に働きたいですね。

会社データ

事業内容
数多くのメーカーから電設資材、住宅設備機器を仕入れ、お客さまのニーズに合うよう商品の提案、販売を行います。

◇市販ルート
 電材卸店や電気工事店に商品の販売を行います。電材卸店に出向き在庫状況を確認し、商品の提案や新しい商品の紹介などを行います。お客さまそれぞれに営業・営業事務担当がつくので、お客さまとの距離が近いことが特徴です。

◇特機ルート
 大手電気工事会社から建物単位で商品の販売を行います。電気工事会社を定期的に訪問し、物件情報、予算やコンセプトを伺い、その要望に合わせた商品を提案します。誰もが知っているような大きな物件や、地図に残る建物に携われることが魅力です。

◇住宅ルート
 ハウスメーカーから電気図面をもらい、どの商品を使うのか、いくつ必要なのかの提案や、大手リフォーム会社や工務店に出向き新商品の提案を行うなど、仕事内容は多岐にわたります。
 また、商品を提案・販売するだけでなく、商品がしっかりと取り付けられているかといった現場の施工管理を行うこともありますので、きめ細やかな配慮が必要となります

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創業当時、年始に商品を出荷している様子です。

本社郵便番号 103-0004
本社所在地 東京都中央区東日本橋二丁目26番3号
本社電話番号 03-6693-0842
創業 1910年(明治43年)
設立 1939年(昭和14年)
資本金 3億3,000万円
従業員 906名(グループ従業員1,205名)(2021年11月調べ)
売上高 2021年3月期995億円
事業所 ◇本社
東京

◇事業拠点(グループ全体)
北海道、青森、岩手、秋田、宮城、福島、茨城、栃木、群馬、埼玉、千葉、東京、神奈川、新潟、長野、静岡、愛知、三重、大阪、岡山、広島、愛媛、福岡、熊本  合計107箇所
売上高推移 2021年3月期 995億円
2020年3月期 1,116億円
2019年3月期 1,036億円
2018年3月期 1,010億円
関連会社 ミューテクノ(株)・ミューハウスエンジニアリング(株)・東京エレク総業(株)・堀本電機産業(株)・ミツワ不動産(株)
平均年齢 40.9歳
沿革
  • 1910年
    • 初代社長 堀井章一が「ミツワ電機商会」を開業(創業)
  • 1939年
    • 会社組織とし「(株)ミツワ電機商会」を設立 資本金19万8千円
  • 1960年
    • 創業50周年を迎え、本社社屋を建設 商号を「ミツワ電機(株)」に変更
  • 1962年
    • 横浜営業所並びに静岡営業所を開設
  • 1964年
    • 仙台営業所並びに沼津営業所を開設
  • 1966年
    • 名古屋営業所を開設
  • 1967年
    • 高崎営業所並びに秋田営業所を開設
  • 1972年
    • 青森出張所を開設
  • 1973年
    • 千葉営業所並びに長岡連絡所を開設
  • 1975年
    • 大宮出張所を開設
  • 1980年
    • 創業70周年を迎え、本社新社屋を建設
      郡山出張所を開設
  • 1997年
    • 「九州ミツワ電機(株)」を設立
      福島営業所並びに山梨営業所を開設
  • 1998年
    • 本社別館新社屋建設
      八王子支店並びに水戸営業所を開設
      「静岡ミツワ電機(株)」を設立
  • 1999年
    • 「青森ミツワ電機(株)」並びに「新潟ミツワ電機(株)」を設立
      岡山営業所を開設
  • 2001年
    • 業界初のポータルサイト「ミツワe-stage」開設
      「ミューハウスエンジニアリング(株)」を設立
  • 2003年
    • 「ミューテクノ千葉(株)」を設立
  • 2004年
    • 「関東ミツワ電機(株)」を設立
  • 2005年
    • 下館営業所並びにつくば営業所を開設
  • 2008年
    • 「ミューテクノ神奈川(株)」並びに「ミューテクノ多摩(株)」を設立
  • 2009年
    • 「ミューテクノ埼玉(株)」を設立
  • 2010年
    • 創業100周年を迎え、現ミツワ電機物流センター(新木場)新社屋を建設
      創業100周年記念展示会「NEXT STAGE 2010~未来へつなぐ みなさまとの絆~」を開催
  • 2012年
    • 「ミューテクノ(株)」を設立
  • 2014年
    • 「東北ミツワ電機(株)、関東ミツワ電機(株)、新潟ミツワ電機(株)、 群馬ミツワ電機(株)、静岡ミツワ電機(株)並びに東海ミツワ電機(株)」の子会社6社を合併
      東京エレク総業(株)をグループ会社化
  • 2015年
    • 現社長就任
  • 2020年
    • 創業110周年を迎え、記念事業「Rising Stage 2020~翔け昇ろう、飛躍のステージ~」を始動

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.7年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19.2時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 8.2日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 9名 9名 18名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 9名 1名 10名
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 14.3%
      (14名中2名)
    • 2020年度

先輩情報

社員の方の負担を減らす業務自動化ロボットの開発をしています
K.C
2019年入社
白百合女子大学
文学部 英語英文学科
情報システム部
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会社概要に記載されている内容はマイナビ2022に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2023年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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