最終更新日:2021/6/1

(株)毎日新聞社

業種

  • 新聞
  • 広告

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
880億6,200万円(2019年3月)
従業員
2,500名

創刊150年 「社会をつなぐ、言葉でつむぐ」

会社紹介記事

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毎日新聞は現存する日刊紙として最も長い歴史を歩み、2022年2月21日に創刊150年を迎えます。

 毎日新聞社は「毎日新聞」の発行とニュースサイトへの配信を中心にデジタルメデイア事業、広告、美術展やセンバツなど各種事業を展開する総合的なメディア企業です。採用は職種別ですが、どの職種も基本は「伝える」仕事です。毎日新聞は1872(明治5)年創刊の日本で最も伝統のあるメディアとして常に日本のジャーナリズムの先頭に立ってきました。読者の視点に立って「知る権利」を守る一方、権力を監視する役目も担っています。

 虚偽や不確かな内容を含んだ、あらゆる情報がネット空間を駆け巡り、瞬時に人々に伝わる時代だからこそ、ジャーナリズムの役割は一層、重要になっています。私たちは「ジャーナリズムの力」を信じ、デジタル時代にも必要とされる報道機関であり続けたいと思います。

会社データ

事業内容
日刊新聞の発行
デジタルメディア事業
新聞、デジタルメディアの広告
展覧会、スポーツ、文化事業の企画、開催
その他各種の事業
本社郵便番号 100-8051
本社所在地 東京都千代田区一ツ橋1-1-1
本社電話番号 03-3212-0321
創刊 1872年2月21日
資本金 1億円
従業員 2,500名
売上高 880億6,200万円(2019年3月)
事業所 本・支社
東京本社/東京都千代田区
大阪本社/大阪市北区
西部本社/北九州市小倉北区
中部本社/名古屋市中村区
北海道支社/札幌市中央区

取材・通信機関
全国主要都市に総局・支局および通信部・駐在、海外に海外機関を設置、報道にあたっています。
代表者 代表取締役社長 丸山 昌宏
平均年齢 44.0歳
沿革
  • 1872年
    • 東京日日新聞(東京で最初の日刊紙、毎日新聞の前身)浅草で創刊
  • 1875年
    • 新聞の個別配達実施。世界初
  • 1911年
    • 大阪毎日新聞と東京日日新聞が合併。全国紙として第一歩を踏み出す
  • 1918年
    • 日本フットボール大会(現在の全国高校ラグビー大会)が始まる
  • 1922年
    • サンデー毎日、英文毎日、点字毎日創刊
  • 1923年
    • エコノミスト創刊
  • 1924年
    • 第1回選抜中等学校野球大会(現在の選抜高等学校野球大会)開催
  • 1936年
    • 毎日小学生新聞創刊
  • 1943年
    • 大阪毎日新聞、東京日日新聞の題号を毎日新聞に統一
  • 1946年
    • 毎日憲章制定
  • 1966年
    • 東京本社を有楽町から竹橋の「パレスサイドビル」に移転
  • 1976年
    • 朝刊企画「記者の目」がスタート
  • 1989年
    • 逮捕された人物を呼び捨てにしない「容疑者呼称」を採用
  • 1996年
    • 全国紙で初めて全記事の原則署名化を実現。
      「科学部」を「科学環境部」に改称。全国紙初の常設「環境面」を作成するなど地球環境問題への取り組みを強化
  • 2000年
    • 社外の有識者が報道過程をチェックする「開かれた新聞委員会」を発足
  • 2007年
    • インターネット総合情報サイト「毎日jp」開設
  • 2010年
    • 共同通信社、共同加盟の一部地方紙と記事配信などで提携
  • 2011年
    • スポーツニッポン新聞社と共同持ち株会社「毎日新聞グループホールディングス」を設立
  • 2012年
    • 創刊140年
  • 2013年
    • 本紙定期購読者向けサービス「愛読者セット」開始
  • 2014年
    • 認知症の身元不明者らをめぐる「老いてさまよう」の一連の報道で新聞協会賞を受賞。
  • 2015年
    • 創刊5万号を発行
  • 2018年
    • キャンペーン報道『旧優生保護法を問う』で3年連続新聞協会賞受賞
  • 2019年
    • 台風21号 関空大打撃(写真・映像部門)で4年連続新聞協会賞受賞
  • 2020年
    • キャンペーン報道「にほんでいきる」で5年連続32回目の新聞協会賞受賞。最多受賞記録を更新。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 19.0年
    2019年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 11.5%
      (671名中77名)
    • 2019年度

    専門的な知識と能力に優れ高い業績をあげた記者がつく「専門編集委員」に2005年、女性が誕生し、その後、人事部長や地方の各支局長といったライン幹部に広がりました。2017年4月1日には政治部や東京社会部など編集部門で5人の女性部長が一度に就任しました。

会社概要に記載されている内容はマイナビ2022に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2023年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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