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核心を突け。革新を生め。

会社紹介記事

核心を突け。革新を生め。日経だからこそ提供できるクオリティー・ジャーナリズム。

: 核心を突け。革新を生め。日経だからこそ提供できるクオリティー・ジャーナリズム。

真のテクノロジーメディア、グローバルメディアへ

新聞を中核とする事業持ち株会社。雑誌、書籍、電子メディア、データベースサービス、速報、電波、映像、経済・文化事業などを展開。「日経電子版」をはじめとするデジタル領域、グローバル展開にも力を入れ、15年には英国の有力経済紙フィナンシャル・タイムズ（FT）を発行するフィナンシャル・タイムズ・グループを買収。報道機関として「中正公平」の立場を貫きつつ、新たな挑戦を続ける。それが日経です。日経の歴史は挑戦の歴史です。1972年に世界初のコンピューターによる一貫新聞製作システム「ANNECS」を開発。84年にはデータベースサービス「日経テレコン」の提供を開始。2010年には日経電子版を創刊、瞬く間に世界有数のウェブメディアに成長しました。2015年にはフィナンシャル・タイムズ・グループを買収。そして、2017年には、AIを活用した「決算サマリー」の配信をスタートし、優雅で知的なオフのスタイルを提案する16ページのウィークエンドセクション「NIKKEI　The　STYLE」を創刊しました。挑戦の歴史を土台に「デジタル」「グローバル」を推進し、さらに高いステージへ。私たちは挑戦の歩みを止めることはありません。

新聞を中核とする事業持ち株会社。雑誌、書籍、電子メディア、データベースサービス、速報、電波、映像、経済・文化事業などを展開。「日経電子版」をはじめとするデジタル領域、グローバル展開にも力を入れ、15年には英国の有力経済紙フィナンシャル・タイムズ（FT）を発行するフィナンシャル・タイムズ・グループを買収。報道機関として「中正公平」の立場を貫きつつ、新たな挑戦を続ける。それが日経です。

日経の歴史は挑戦の歴史です。1972年に世界初のコンピューターによる一貫新聞製作システム「ANNECS」を開発。84年にはデータベースサービス「日経テレコン」の提供を開始。2010年には日経電子版を創刊、瞬く間に世界有数のウェブメディアに成長しました。2015年にはフィナンシャル・タイムズ・グループを買収。そして、2017年には、AIを活用した「決算サマリー」の配信をスタートし、優雅で知的なオフのスタイルを提案する16ページのウィークエンドセクション「NIKKEI　The　STYLE」を創刊しました。
挑戦の歴史を土台に「デジタル」「グローバル」を推進し、さらに高いステージへ。私たちは挑戦の歩みを止めることはありません。

会社データ

事業内容	新聞を中核とする事業持ち株会社。雑誌、書籍、電子メディア、データベースサービス、速報、電波、映像、経済・文化事業などを展開

本社郵便番号	100-8066
本社所在地	東京都千代田区大手町1-3-7
本社電話番号	03-3270-0251（代）
創刊	1876（明治9）年12月2日
資本金	25億円
従業員数	3,049人（2020年12月末）
売上高	1,769億円（2020年12月期）
事業所	本社＝東京、大阪支社＝名古屋、西部（福岡）、札幌、神戸、京都国内支局＝全国51カ所海外取材拠点＝米州編集総局（ニューヨーク）、欧州編集総局（ロンドン）など37カ所
グループ会社	フィナンシャル・タイムズ（FT）・グループ、日経BP、テレビ東京、テレビ大阪、テレビ愛知、テレビ北海道、TVQ九州放送、BSテレビ東京、日経CNBC、QUICK、日本経済社、日経HR、日本経済研究センター、格付投資情報センター、日経金融工学研究所など
沿革	1876年中外物価新報創刊 1946年社名を日本経済新聞社に、題号を日本経済新聞に改める 1956年「私の履歴書」連載開始 1969年日経マグロウヒル社（現日経BP）設立日経ビジネス発刊テレビ東京の前身東京12チャンネルの経営引き受け 1971年日経流通新聞創刊市況情報センター（現QUICK）設立 1972年全自動新聞編集製作システム「ANNECS」誕生 1975年日経ダウ平均（現日経平均）株価を発表 1984年日経テレコン提供開始 1987年欧米で印刷開始日経金融新聞創刊 1996年 NIKKEI NET開設 1999年「日経ネット・インタラクティブ」（英文電子新聞）創刊 2001年 44・48ページ一連印刷開始日経流通新聞を日経MJにリニューアル 2003年「生命保険会社の予定利率引き下げ問題に関する一連の報道」で日本新聞協会賞受賞 2004年テレビ東京、東証一部上場「UFJ、三菱東京と統合へ」の特報で日本新聞協会賞受賞 2006年川崎新工場が稼動「昭和天皇発言『富田メモ』」の特報で日本新聞協会賞受賞 2008年週刊投資情報紙「日経ヴェリタス」創刊日経BPと日経ホーム出版社が合併 2009年クロスメディア営業局発足英文ニュースサイト「NIKKEI.com」スタート東京本社、新社屋に移転 2010年インデックス事業室を新設日本経済新聞電子版（Web刊）を創刊認定持株会社テレビ東京ホールディングス設立。傘下にテレビ東京、BSジャパン、テレビ東京ブロードバンド「日本経済新聞電子版の創刊」が日本新聞協会賞受賞 2011年東京放送ホールディングスと業務提携 2012年中国語サイト「日経中文網」スタートグローバル事業局、コンテンツ事業室を新設 2013年ウィルソン・ラーニングワールドワイドと資本・業務提携新英文媒体「Nikkei Asian Review」創刊 2014年新株価指数「JPＸ日経400」算出を開始バンコクにアジア編集総局開設シンガポールに「日経グループアジア本社」設立 2015年英有力経済紙フィナンシャル・タイムズ(FT)・グループ買収。日経グループ傘下に東南アジア諸国や中国、インドなどの有力企業を重点報道する「Asia300」開始 2016年日本経済新聞創刊140周年「日経アジア300指数」算出を開始金融工学研究所、QUICKと共同で、人工知能（AI）を使った対話型応答エンジン「日経DeepOcean」開発 2017年「日経会社情報DIGITAL」をリリース AIを活用した「決算サマリー」配信スタート「NIKKEI The STYLE」創刊「日経ビジュアルデータ」が2017年度グッドデザイン賞で金賞を受賞インターネット動画配信会社「プレミアム・プラットフォーム・ジャパン」をテレビ東京ホールディングスなどと設立

働き方データ

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）

対象者 17名 53名 70名

2019年度
前年度の育児休業取得者数（男女別）

取得者 17名 15名 32名

2019年度

(株)日本経済新聞社

業種

基本情報

核心を突け。革新を生め。

会社紹介記事

真のテクノロジーメディア、グローバルメディアへ

会社データ

働き方データ


対象者	17名	53名	70名
	2019年度


取得者	17名	15名	32名
	2019年度