最終更新日:2022/1/14

明光電子(株)

業種

  • 商社(電子・電気機器)
  • 商社(その他製品)
  • 商社(精密・医療機器)

基本情報

本社
神奈川県、福岡県
資本金
9,900万円
売上高
63億6,400万円(2021年8月)
従業員
90名 (2021年9月現在)

[取扱製品31万点以上][国内外の仕入先400社以上][顧客600社以上]のネットワークを誇る半導体・電子部品の統合商社です。

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会社紹介記事

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入社3年目まで同じ研修を受講します。おかげでチームワークは抜群!久々に集まると笑顔がはじけます。今はコロナで研修ができませんが会える日を楽しみに頑張っています。
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明光電子公式インスタアカウントです!!社員、社内の雰囲気や情報をお届けします!

次世代のモノ作りをリードする存在として

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会長 十川(そがわ)の著書では独特な経営戦略や安定して利益をあげるための取り組み、人材育成方法などを詳しく明かしています!

【明光電子のおもしろみ】

現在、世間を賑わしているIoT、AI、ドローンなどの先端技術に深く関わっています。

特にIoTエンジンに実装しているリアルタイムOSは、IEEEの世界標準になりました。

それから、高速画像処理(人間の目の約33倍の速度!)の電子の目、超音波による電子の耳(リアルタイム処理)、匂いセンサによる電子の鼻など、他社では扱っていないような特殊な物を扱い、各種のセンサから入ってくるアナログ情報を
ルネサス製のアナログ強化マイコンによりデジタルデータに変換します。

そのデータを429MHz帯のLoRa方式の無線で、空中だけでなく水中からも、土の中からも飛ばします。
或いは、閉鎖空間であればルネサス製のPLC(電力線通信)により配線なしで送ります。

2019年からは、世界初のアナログメータの角度計を特殊な磁気センサで後付けで計測できるIoTモジュールを販売開始しました。
これにより従来からの監視カメラの画像でメータを読み取るような煩わしさが一切いらなくなります。

そして昨年は、世界最小(2cm角)のIoT開発プラットフォーム“Leafony(リーフォニー)”や、IoT専用の無線中継器(Gateway)“キュリオット”、クラウド、スマホやPCの表示ソフトまで取り扱えるようになりました。

最近では国産の人工衛星「みちびき」からの電波で、たった数センチの誤差まで位置情報がわかる超高精度GNSS受信モジュールなど、今までの技術では実現が困難であったものまで販売しています。

明光電子は、最先端の技術を個々で提案するのではなく、必要な技術を組み合わせて、システム全体でお客様に提案しています。

また、東洋大学(坂村教授)、東京大学(石川教授、桜井教授)、群馬大学(小林教授)、豊橋技術科学大学(澤田教授)、大阪市立大学(辻本教授)など重ちん教授や産総研とも密接な繋がりを持ち、最先端の研究にも関わっています。

会社データ

事業内容
◆電子の統合サービス業

[取扱製品31万点以上][国内外の仕入先400社以上][顧客600社以上]のネットワークを誇る半導体・電子部品の統合商社です。

たくさんの一流メーカーと直接取引し、すばらしい仕入先と幅広いネットワークを構築しています。
電子専門商社の顔と便利屋の顔の二面性を持つ非常にユニークな企業です。


◆半導体・電子部品の調達から技術サポート、製造、検査までを一括サポート

当社は、人真似ではなく人のやれない事、難しい事に挑戦し、世の中に役に立つ新しい製品を生み出すための「開発促進業」です。

一人の担当者が、顧客の企画段階から関わり、開発、部品選定、試作、実装、検査、組立まで対応します。
「早いレスポンス」「広いネットワーク」「深いサポート」が実践できる、電子の統合サービスが強みです。

業界トップレベルのメーカー商品群から直接取引で製品供給ができるため、品質・価格・納期の全てにおいて顧客満足を提供できます。

自分自身が成長すればするほど、大きな仕事、おもしろい仕事がやってきます。

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IC・電子部品の統合商社として、その取扱製品は31万点以上。

本社郵便番号 222-0033
本社所在地 神奈川県横浜市港北区新横浜3-18-9 新横浜ICビル
本社電話番号 045-471-2223
第二本社郵便番号 816-8585
第二本社所在地 福岡県大野城市東大利3-9-2
第二本社電話番号 092-502-3001
設立 1979年7月20日
資本金 9,900万円
従業員 90名 (2021年9月現在)
売上高 63億6,400万円(2021年8月)
平均年齢 33.5歳(2021年9月現在)
事業所 関西営業部(大阪)、京都営業所、北関東営業所(大宮)、八王子営業所、デバイスセンター(横浜)
株主構成 一般社団法人 十川会
取引銀行 福岡銀行、三菱UFJ銀行、商工中金 他
主要取引先 取扱メーカー ルネサスエレクトロニクス、TDK、TDKラムダ、ローム、オムロン、インテル(旧アルテラ)、ザイリンクス、アナログデバイセズ(旧LT含)、TI、SEMITEC、ラピステクノロジー、京セラ、ニチコン、日本CMK、SIRC、ユーシーテクノロジ、サーキットデザイン、エクスビジョン、マクセル、マゼランシステムズジャパン、他国内・海外400社以上
主要取引先 販売先 三菱電機、三菱パワー、東京エレクトロン九州、パナソニック、エー・アンド・デイ、ニコン、アンリツ、安川電機、TOTO、沖電気工業、IDEC、堀場製作所、ダイヘン、富士通、日本信号、明電舎、アマノ、長府製作所、長州産業 他
沿革
  • 創業
    • 1979年07月
      福岡市にて資本金400万円でスタート
  • 本社移転
    • 1985年05月
      福岡市南区大橋に本社新築移転
  • 増資
    • 1988年04月
      資本金を1,600万円に増資
  • 大阪営業所開設
    • 1988年04月
      大阪市北区に大阪営業所開設
  • 物流センター開設
    • 1991年03月
      福岡県大野城市に第一物流センター開設
  • 本社移転
    • 1992年06月
      福岡県大野城市に福岡本社を移転
  • 大阪営業所移転、拡張
    • 1994年10月
      大阪市中央区に大阪営業所移転、拡張
  • 増資
    • 1996年08月
      資本金を3,200万円に増資
  • 東京営業所開設
    • 1997年03月
      横浜市新横浜に東京営業所開設
  • 北関東営業所開設
    • 1997年07月
      埼玉県大宮市に北関東営業所開設
  • 増資
    • 1999年07月
      資本金を6,400万円に増資
  • 増資
    • 2001年10月
      資本金を9,900万円に増資
  • 横浜本部
    • 2005年01月
      東京営業所を横浜本部に昇格
  • ISO9001取得
    • 2005年04月
      ISO9001を取得
  • 横浜本社
    • 2006年01月
      横浜本部を本社とし、両本社制導入
  • 京都営業所開設
    • 2006年11月
      京都市下京区に京都営業所開設
  • ISO14001取得
    • 2007年01月
      ISO14001を取得
  • デバイスセンター移転
    • 2009年01月
      横浜市北新横浜にデバイスセンター(物流倉庫)移転
  • 倉庫業登録
    • 2009年02月
      倉庫業を営む倉庫として許可を取得(倉庫業登録番号第6187号)
  •  
    • 2010年12月
      JQA統合マネジメントシステム運用証明取得
      (ISO9001、ISO14001を統合)
  • 北関東営業所移転
    • 2012年03月
      さいたま市大宮区宮町に北関東営業所移転
  • 大阪営業所移転
    • 2013年08月
      大阪市中央区本町に大阪営業所移転
  •  
    • 2014年07月
      一般社団法人 十川会設立 明光電子全株式を一般社団法人十川会に売却
  • 八王子営業所開設
    • 2017年9月
      東京都八王子市東町に八王子営業所開設
  • 2代目社長就任
    • 初代社長十川正明が退任し、会長に就任 2代目社長に根本敬継が就任

働き方データ

  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 4名 0名 4名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 4名 0名 4名
    2021年度

会社概要に記載されている内容はマイナビ2022に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2023年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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