最終更新日:2022/1/10

(株)船井総合研究所

業種

  • 専門コンサルティング
  • シンクタンク・マーケティング・調査

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
30億円(単体・2021年4月時点)
売上高
257億5,200万円(連結・2019年12月末実績)
従業員
800名(単体・2020年12月末時点)

コンサル業界で世界初の上場、平均年齢30歳のメガベンチャー。日本最大級の中小企業に特化した経営コンサルティング企業が「明日のグレートカンパニーを創る」。

会社紹介記事

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私たちは「明日のグレートカンパニーを創る」という理念を掲げ、「持続的成長を続ける会社」「社員と顧客が誇りをもてる会社」を生み出すことを使命としています。
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日本のビジネスの中心”丸の内”の一等地に船井総合研究所はあります。全国の優秀な経営者が一同に集い、我々もここから最新の英知を持って全国に飛び立ちます。

コンサル業界で世界初上場。経営者に寄り添い、グレートカンパニーをともに創る。

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近年の船井総研を表す言葉は「未完のメガベンチャー」。平均年齢29.5歳の若いメンバーが中心となり、業界にインパクトを与える新しいソリューションを開発し続けています。

船井総合研究所は世界で初めて上場した経営コンサルティング企業です。そして現在、船井総研が掲げる“グレートカンパニー”という考え方は多くの経営者のキーワードとなっています。企業が抱える問題が多様化する中、信頼のコンサルティング企業として中小企業のグレートカンパニー化にコミットしている我々ですが、その担い手の中心は20代の若手社員です。若い力を原動力に毎年、新しい革新を繰り返しています。業界にインパクトを与える新しいソリューションを展開することができ、クライアントの業績を何億、何十億と伸ばすことができます。時流に乗り、常にアップデートを続ける船井流経営法を武器に、創業者のチャレンジ精神を受け継ぐメガベンチャーとして船井総研は今後も革新を続けていきます。
今後、船井総研は縮小する日本のマーケットでもその存在感を如何なく示し、より多くの中小企業の経営を活性化させます。その手法は従来の船井流経営法だけでなく、最新のAI・IoT・RPA・ドローンなどの活用ソリューション、採用・人材育成などの人財開発支援、さらには地方創生や、企業同士のM&Aなど、多岐にわたります。更に、中国を中心に海外におけるコンサルティング事業も拡大していく予定です。”Make the world a better place”の精神をもち、船井総研は、「未完のメガベンチャー」として今後も成長しつづける会社です。

会社データ

事業内容
■経営コンサルティング業

船井総研では、現在約800名のコンサルタントが約130の業界・業種・テーマ
に基づき、約7,000社におよぶクライアント企業の経営者に対して経営コンサルティングを展開しています。
約130の業界・業種・テーマは例えば以下のようなものがあります。

・環境ビジネス業界
・住宅、不動産業界
・医療、福祉、介護サービス業界
・学習塾、教育サービス業界
・弁護士、税理士、社労士などの士業
・オートビジネス業界
・フード、飲食ビジネス業界
・人材ビジネス業界
・地方創生コンサルティング
・人財開発コンサルティング
・財務コンサルティング
・M&Aコンサルティング
・大手向けの戦略コンサルティング    …etc

どの業種の、どの経営者に対して、どのテーマでコンサルティングを提供するかは、コンサルタント自身が決めます。キャリアステップや成長スピードを自分の意志のままに決定できるのは、世界一自由な上場企業を目指している船井総研ならではだと考えます。

中小企業の経営者に並走し、成長の喜びを分かち合う経験をできる社会人は滅多にいません。経営者と同じ目線で、新しいバリューを社会に発信することにコミットできるのが弊社の最大の特徴です。

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経営者に寄り添った独自のコンサルティング・スタイルを貫く船井総研。真に経営者への価値提供を支える“ビジネスモデルの秘訣"が船井総研にはあります。

本社郵便番号 100-0005
本社所在地 東京都千代田区丸の内1-6-6 日本生命丸の内ビル21階
本社電話番号 03-6212-2929
第二本社郵便番号 541-0041
第二本社所在地 大阪府大阪市中央区北浜4-4-10 船井総研大阪本社ビル
第二本社電話番号 06-6232-0191
設立 1970年3月6日
資本金 30億円(単体・2021年4月時点)
従業員 800名(単体・2020年12月末時点)
売上高 257億5,200万円(連結・2019年12月末実績)
事業所 東京(千代田区丸の内)
大阪(中央区北浜)
関連会社 (株)船井総研ホールディングス
(株)船井総研コーポレートリレーションズ
船井(上海)商務信息咨詢有限公司
船井総研ロジ(株)
(株)HRForce
(株)船井総研ITソリューションズ
(株)プロシード
新和コンピュータサービス(株)
平均年齢 30歳(コンサルタント職・2020年12月末時点)
沿革
  • 1970年03月
    • 大阪にて(株)日本マーケティングセンター設立。
  • 1971年08月
    • 関東地区業務拡張のため、港区芝に東京事務所を開設。
  • 1981年12月
    • 本社を大阪市北区大融寺町に移転。
  • 1985年03月
    • (株)船井総合研究所に社名変更。
  • 1988年09月
    • 大阪証券取引所市場第二部(特別指定銘柄)に上場。
  • 1990年03月
    • 本告正が二代目社長に就任。
      船井幸雄は代表取締役会長となる。
  • 1993年06月
    • 大阪証券取引所市場第二部に指定される。
      東京本社を東京都品川区西五反田
      (現:五反田オフィス)に移転。
  • 1996年09月
    • 大阪本社を大阪市北区豊崎に移転。
  • 2000年03月
    • 小山政彦が三代目社長に就任。
      船井幸雄は経営から退く。
  • 2004年12月
    • 東京証券取引所市場第二部に上場。
  • 2005年04月
    • 東京本社を千代田区丸の内に移転。
  • 2005年12月
    • 東京・大阪証券取引所市場第一部に指定される。
  • 2010年03月
    • 高嶋栄が四代目社長に就任。
      小山政彦が会長に就任。
  • 2010年07月
    • 大阪本社を大阪市中央区北浜に移転。
  • 2012年01月
    • 中国(上海)に船井(上海)商務信息咨詢有限公司を設立(現:連結子会社)。
  • 2013年11月
    • 持株会社体制への移行のため、(株)船井総合研究所分割準備会社【現:連結子会社。2014年7月に (株)船井総合研究所に商号変更】及び(株)船井総研コーポレートリレーションズ分割準備会社 【現:連結子会社。2014年7月に(株)船井総研コーポレートリレーションズに商号変更】を設立。
  • 2014年01月
    • 船井総研ロジ(株)を完全子会社化
  • 2014年07月
    • 持株会社体制へ移行。商号を(株)船井総研ホールディングスに変更し、経営コンサルティング事業を(株)船井総合 研究所に事業継承。
  • 2015年02月
    • (株)プロシードを子会社化。
  • 2015年03月
    • みらいコンサルティンググループとのM&Aコンサルティング分野等に関する業務提携締結。
  • 2016年03月
    • (株)船井総合研究所の社長に中谷貴之が就任。
  • 2018年 2月
    • (株)HR Force 設立
  • 2018年 6月
    • 新和コンピュータサービス(株)を完全子会社化
  • 2020年 3月6日
    • 創業50周年を迎える
  • 2020年 3月
    • 中核事業である(株)船井総合研究所の代表取締役社長 社長執行役員に真貝大介が就任

働き方データ

  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 4.3%
      (230名中10名)
    • 2018年度

    当社はコンサルティング会社として手本となるべく社員の働く環境整備に努めております。近年、リモートワークやフレックスタイム制度を本格的に導入。その結果、3年前と比して女性の管理者比率が増加しております。 【参考】2015年度実績…3.6%(192名中7名) 株主にも働き方改革への実施を明言しておりますため、今後も当指標を目安に様々な人財戦略を導入して参ります。

会社概要に記載されている内容はマイナビ2022に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2023年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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