最終更新日:2022/1/11

(株)建築資料研究社

業種

  • 教育
  • 出版
  • 人材派遣・人材紹介

基本情報

本社
東京都
資本金
1,000万円
売上高
会社規定により非公開
従業員
1,100名(単独) 1,300名(グループ企業含む)

景気に左右されない資格系スクール『日建学院』を運営

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会社紹介記事

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当社の運営する日建学院は建設・不動産を中心に税務や介護まで幅広い資格に対応した講座を持つ。 112校、全都道府県をカバー。毎年、高い合格実績を誇る資格予備校。
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「景気に左右されない経営、コロナ禍の対応」昨年のコロナ禍の中でも1年間の会社業績目標を達成できました。今後の需要はさらに高まる中、安心して働くことができます。

仕事のモチベーションを支えるのは、「人の役に立ちたい」という強い思い。

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営業は訪問先の信頼を得ることが大切。営業なので、数字が求められるが、受講者と一緒に喜びを分かち合えるときに、一番のやりがいを感じます!

私が入社を決めたのは、社歴、年次に関係なく、成果を評価してもらえるからでした。当時私は、大学卒業後に結婚することを決めていて、卒業と同時に家族を持つという責任を抱えていました。自分の努力次第で、家族の生活を支えられるということに惹かれたのです。
現在当社は「日建学院」という建築関連の資格を取得するための学校を運営していますが、そのスタートは出版社でした。当時はハウスメーカーが売上を伸ばし始めていたころ。当社創業者の馬場は、地方の大工さんや工務店を支援するための資料を発行しました。次に、自身も苦労した建築士の資格取得のためのカセットを発売。そして、より高い合格率を求め、通学講座を開講。その後、欠席者向けの補講ビデオをきっかけに始めたビデオ授業受講者の合格率が高いことがわかると、映像の授業にシフトしました。また、業務合理化のため、建設関連のコンピュータソフト開発も手掛けています。このように当社は「人の役に立ちたい」という強い思いから、事業を拡大していきました。
当社の営業は、建設・不動産関連の企業や大学を訪問して受講生を募集することが目標。そして受講生が合格するまでフォローします。資格の中には、合格が困難で、苦労している方が多くいらっしゃいます。そのため私はその方々に、その資格を取得してどうなりたいのかといった夢を話していただきます。くじけそうになったら、その夢が支えになりますから。中には「一級建築士に合格したらプロポーズしたい」とおっしゃる受講者もいらして、そんな方に合格のご連絡をするときは、価値のある仕事だと改めて実感します。
(長谷川一聡/上野支店・支店長代理/2006年入社)

現在私は、法人営業として建築学部のある大学を担当しています。実際に訪問するのは、大学の教授や就職課なのですが、訪問する際はとても緊張します。もともと建築や資格のことはまったく知らなかったのですが、当社は資格試験についてのデータや実績があり、同期入社の仲間との研修や先輩方のアドバイスでやっと話ができるほどになりました。内定者は入社前に宅建取引士の資格取得講座の受講と受験をするので、自社の講座については事前に体験ができます。今の目標は一人でも多くの方に資格を取得してもらうこと。そのために、もっと建築や資格について学んでいきたいと思います。(星紗耶香/法人営業部・学生支援課/2018年入社)

会社データ

事業内容
■各種国家資格養成講座校「日建学院」の運営(全国112校)
■建築・住宅・インテリア・庭・資格の専門出版事業
■就職支援事業
■Web事業
■ソフトウェア関連事業(建築CAD、MFP、事務用品販売)など
その他、企業向けの教育支援プログラムや建築系大学、高校、学生向けの各種サポートサービスも提供しています。

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内定者研修の様子です。

本社郵便番号 171-0014
本社所在地 東京都豊島区池袋2-50-1
本社電話番号 03-3986-2594
創業 1969年【2019年に創立50周年!!】
資本金 1,000万円
従業員 1,100名(単独)
1,300名(グループ企業含む)
売上高 会社規定により非公開
事業所 全国67支店、112校
関連会社 ■(株)日建学院
■(株)ニッケン・キャリア・ステーション
■日建ウッドシステムズ(株)
■(株)ハウジングエージェンシー
■(株)住宅新報出版
■(株)B.B
■(有)那須ビッグファーム
沿革
  • 1969年
    • (株)「建築資料研究社創立
  • 1970年
    • 工務店向け「原図資料集」制作発売
  • 1972年
    • 出版事業開始、造庭園雑誌「庭」、建築施工全般「積算ポケット手帳」創刊
  • 1973年
    • カセットテープによる建築士養成講座発売
  • 1975年
    • 建築雑誌「住宅建築」
  • 1976年
    • 日建学院開設
  • 1977年
    • 本社内に映像講義制作スタジオ・編集室設置、建築基準法関係「法令集(オレンジ本)」創刊
  • 1980年
    • 日建学院50校目開校
  • 1982年
    • 建築専門学校「東京日建工科専門学校」開校
  • 1983年
    • シリーズ書籍「建築設計資料」創刊
  • 1989年
    • 日建学院100校目開校
  • 1991年
    • インテリア雑誌「コンフォルト」創刊
  • 1995年
    • (社)全国建設業協会と提携、(株)建設産業振興センター設立に参加
  • 1996年
    • 通信衛星によるテレビ講座開講
  • 2002年
    • Webオンライン学習システム「ニッケンWebスクール」開設
  • 2004年
    • 実施協力機関として「監理技術者テレビ講習」を、衛星放送で全国300ヶ所同時開催開始
  • 2005年
    • 国土交通大臣の登録を受け「宅建登録講習」開始
  • 2006年
    • 1・2級建築士、宅建、個別指導システムスタート
      国土交通大臣の登録を受け「宅建実務講習」開始
  • 2008年
    • 国土交通大臣の登録を受け「1・2級建築士定期講習」開始
      日建学院教室内「個別ブース」学習スタイルスタート
  • 2009年
    • (社)全国土木施工管理技士会連合会の、継続学習制度(CPDS)認定講習を開始
  • 2010年
    • 厚生労働省雇用対策緊急人材育成支援事業による、「基金訓練」建築・不動産・パソコン・簿記養成講座を開始
  • 2011年
    • 個別講座を扱う日建学院公認スクールを全国に展開
      求職者支援訓練、都道府県委託訓練を全国で開始
  • 2016年
    • 厚生労働省委託事業シニアワークプログラム地域事業(地域SP事業)に参画
  • 2017年
    • 厚生労働省委託事業高齢者スキルアップ・就職促進事業に参画
  • 2019年
    • 創立50周年

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.2年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 12時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 7.3日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 3名 15名 18名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 3名 0名 3名
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 6.0%
      (168名中10名)
    • 2020年度

会社概要に記載されている内容はマイナビ2022に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2023年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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