最終更新日:2022/1/9

エレコムグループ【開発系総合職】

  • 上場企業

業種

  • コンピュータ・通信機器
  • 総合電機
  • 家電・AV機器
  • 半導体・電子・電気機器
  • 精密機器

基本情報

本社
大阪府
資本金
エレコム125億77百万円/ロジ1億円/ハギワラ50百万円/DX3億63百万円
売上高
【エレコムグループ連結】 1,080億53百万円(2021年3月期連結)
従業員
エレコム 672名/ロジ 80名/ハギワラ 86名/DX 388名

~Lifestyle Innovation~すべての人のライフスタイルをより快適にする「解決策」を知恵とスピードで提案します。

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会社紹介記事

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各社専門性の高い技術をかけ合わせ、お客様のお困り事にソリューションを提案します。シナジーを発揮し、社会と暮らしをさらに豊かにすることが私たちの使命です。
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エレコムグループ各社にはモノづくりに打ち込める環境、設備が整っています。上図のDXアンテナの電波暗室もそのひとつ。

技術という日本の宝で、BtoB市場を切り拓く

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「生涯エンジニアとして。エレコムグループを自己実現の場にしてほしい。」そう語る会長 葉田

「会社を自己実現の場に」エレコムグループではぜひ、皆さんの持っているその才能や発想を持て余すことなく発揮してほしいと思います。
一人ひとりが、やりたい仕事を実現していくことが、エレコムグループ全体が次のステージへ上がるための何よりの躍進力になると考えているからです。「お客様のお困り事を解決する」そのための追求ならば、設備投資も惜しみません。大きな組織にありがちな、部署のしがらみや仕事の制限もありません。グループという枠さえ飛び越えて、自分の考えを発信でき、優れたエンジニアから多くの事を学べる。モノづくりへの情熱を尊重し、それを助ける土壌があります。エンジニアにとって開かれたこの環境で、ぜひ皆さんには、生涯現役でエンジニアとして活躍しつづけてほしいと願っています。技術が人を呼び、人が人を呼ぶ。かつては営業のイメージが強かったエレコムですが、技術力への評価が高まるにつれて、最近では次第に良い人材が自然と集まる理想的な循環も生まれはじめています。
エレコムグループにとって、今はまさに第2の創業期です。BtoCからBtoB へ。日本から世界へ。“LIFESTYLE INNOVATION”という変わらない理念をキーメッセージに、共に力を合わせて、広く世界中に愛される“新生エレコムブランド”をつくりあげていきましょう。

【代表取締役 会長 葉田 順治】

会社データ

事業内容
【エレコム】
◆パソコン・スマートフォン・タブレット・AV・ヘルスケア製品の開発、
 製造、販売
◆グループ会社と連携したエンベデッド(組み込み)、地域防災などのBtoB
 領域におけるソリューションの提案。

【ロジテックINAソリューションズ】
◆コンピュータ、コンピュータ周辺機器、通信機器の研究開発、企画、設計、
 製造及び販売
◆データ復旧サービス事業
◆コンピュータの保守、修理等のサービス事業

【ハギワラソリューションズ】
◆産業機器向けストレージの製造・販売、製造装置等に関する
 危機管理サービスの提供に関する事業

【DXアンテナ】
◆受信関連・CATV/情報伝送用機器全般、セキュリティシステム関連機器の
 製造・販売
◆テレビ共同受信・情報伝送システム、セキュリティシステム等の調査/コン
 サルタント・設計・施工・保守(メンテナンス)、サービス

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東京支社内にお客様の課題解決や新たなビジネスアイデアの創出の場として法人向けショールームを併設。グループ各社の技術や製品・システムを紹介しています。

本社郵便番号 541-8765
本社所在地 大阪府大阪市中央区伏見町4-1-1 L.A.タワー9F
本社電話番号 0120-17-8056
第二本社郵便番号 651-2241
第二本社所在地 兵庫県神戸市西区室谷1丁目2番2号
第二本社電話番号 06-6229-2719
資本金 エレコム125億77百万円/ロジ1億円/ハギワラ50百万円/DX3億63百万円
従業員 エレコム 672名/ロジ 80名/ハギワラ 86名/DX 388名
売上高 【エレコムグループ連結】
1,080億53百万円(2021年3月期連結)
募集会社 エレコム(株)
ロジテックINAソリューションズ(株)
ハギワラソリューションズ(株)
DXアンテナ(株)
募集会社1 エレコム(株)
【本社所在地 】
大阪府大阪市中央区伏見町4-1-1
明治安田生命大阪御堂筋ビル(LAタワー)9F
【事業内容】
◆パソコン・スマートフォン・タブレット・AV・ヘルスケア製品の開発、製造、販売
◆グループ会社と連携したエンベデッド(組み込み)、地域防災などのBtoB領域におけるソリューションの提案。
【資本金】 125億77百万円
【売上高】883億20百万円(2021年3月期単体)
     1,080億53百万円(2021年3月期連結)
【従業員】 672名
【事業所】 札幌、盛岡、仙台、高崎、東京、立川、埼玉、横浜、静岡、金沢、名古屋、京都、大阪、岡山、広島、福岡、熊本、沖縄
募集会社2 ロジテックINAソリューションズ(株)
【本社所在地】
長野県伊那市美篶8268番地1000
【事業内容】
◆コンピュータ、コンピュータ周辺機器、通信機器の研究開発、企画、設計、製造及び販売
◆データ復旧サービス事業
◆コンピュータの保守、修理等のサービス事業
【資本金】1億円
【売上高】57億96百万円(2021年3月期)
【従業員】80名
【事業所】東京、長野
募集会社3 ハギワラソリューションズ(株)
【本社所在地】
愛知県名古屋市中区錦2-5-12 パシフィックスクエア名古屋錦 8F
【事業内容】
◆産業機器向けストレージの製造・販売、製造装置等に関する危機管理サービスの提供に関する事業
【資本金】50百万円
【売上高】54億96百万円(2021年3月期)
【従業員】86名
【事業所】東京、浜松、名古屋、大阪、博多
募集会社4 DXアンテナ(株)
【本社所在地】
兵庫県神戸市西区室谷1丁目2番2号
【事業内容】
◆受信関連・CATV/情報伝送用機器全般、セキュリティシステム関連機器の製造・販売
◆テレビ共同受信・情報伝送システム、セキュリティシステム等の調査/コンサルタント・設計・施工・保守(メンテナンス)、サービス
【資本金】 3億63百万円
【売上高】139億25百万円(2021年3月期実績)
【従業員】 388名
【事業所】 神戸、仙台、札幌、盛岡、東京、千葉、横浜、埼玉、群馬、宇都宮、長野、新潟、名古屋、静岡、浜松、金沢、大阪、京都、姫路、広島、岡山、高松、松山、福岡、北九州、大分、熊本、鹿児島、沖縄
沿革
  • 昭和61年
    • 家電量販店を販路とするOA家具メーカーとして大阪市都島区に設立(資本金:300万円) 
      パソコンデスクの本格販売を開始
  • 昭和63年
    • 入力装置マウスを発売
  • 平成6年
    • LANEEDブランドでLAN事業に参入
  • 平成15年
    • ELECOM KOREA CO.,LTD(韓国)設立
  • 平成16年
    • 東京支社においてISO14001(環境マネジメントシステム)認証取得 
      ロジテック(株)の子会社化
  • 平成18年
    • 大阪本社においてISO14001(環境マネジメントシステム)認証取得
  • 平成18年
    • ジャスダック証券取引所に上場(資本金を6億1,790万円に増資)
  • 平成21年
    • スマートフォン・タブレット関連事業に参入
  • 平成22年
    • ロジテックINAソリューションズ(株)を設立
  • 平成23年
    • ハギワラソリューションズ(株)を設立
  • 平成23年
    • Elecom India Private Limitedを設立
      新宜麗客民台(上海)商貿有限公司を設立
  • 平成24年
    • ELECOM Europe GmbHを設立
      ELECOM SALES HONG KONG LIMITEDを設立
  • 平成25年
    • 東京証券取引所市場第一部に上場
  • 平成26年
    • 日本データシステム(株)を取得、子会社化
  • 平成29年
    • DXアンテナ(株)を取得、子会社化
      ディー・クルー・テクノロジーズ(株)の事業譲受
  • 令和3年
    • (株)フォースメディアを取得、子会社化

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19.5時間
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 24名 21名 45名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 2名 21名 23名
    2020年度

取材情報

幼い頃からモノづくりが好きだった少年が選んだのは、エレコムだった。
イノベーションの萌芽は、すぐ目の前にあるかもしれない。
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会社概要に記載されている内容はマイナビ2022に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2023年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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