友人を3分で納得させるコロナ騒動の全体像　虎の巻編

はじめに

　コロナ騒動は、膨大な情報で溢れかえっており、混沌としていて、今から情報処理をしようとしてもすでに人間の処理能力を超えてしまっていると思います。

　私は、今のように情報が膨らんでしまう前の2020年1月からコロナ騒動を毎日研究してきていますので、2020年9月には一つの答えに到達しています。

　当ブログは、超複雑系のコロナ騒動を「単純化」して、それを事実情報だけで「体系化」することで、「コロナ騒動とは何か」に対する私の答えを世界中の人々に確信して頂くことを目的としています。

　誰しも大なり小なりバイアスが働いていますので、「あなたにもバイアスが働いている」ということを意識して読んでいただけますようお願いします。

　「そんなアホな⁉︎」

　「テレビのoo先生が言ってるのと違うし！」

　「政府が嘘付くわけないやん」

　と、あなたが思った瞬間、それは「あなたに激しいバイアスが働いた」ことになります。

　逆に、お聞きしますが、

「陰謀論とはなんでしょうか？」

　まずはウィキペディアで構いませんので、「陰謀論」の語意を調べてみてください。

　確かにデマもたくさん出回っています。

　しかし、私は、実際に起こっている現象だけを元に、「帰納法」という論理的推論方法を用いて一つの答えを導いています。

　私は理系脳ですので、こちらを日頃から無意識に行っていますから、多くの人に伝えるにはそれを文面にしなければなりません。

　当ブログはその為に始めました。

　本投稿は最も長い内容になっており、冒頭には所要時間20分と表示されますが、追記を除けばたったの10分足らずでお読みいただけます。

　スマホで一般のブログを読まれる感覚ですとやや長過ぎると感じられるかも知れませんが、ちょっとした本を読む感覚で読んでもらえたら幸いです。

　こちらは、全体像を知るための「虎の巻（テキスト）」編とさせていただき、実際の話し方は「話し方」編として別の投稿で文字起こしいたします。

【2021年8月18日更新】
　米国で有名なリンウッド弁護士も私の本投稿と同じ答えを持っていたことが明らかになりました。
▶︎リンウッド弁護士の答えを先に読んでいただくことも可能です。

コロナ騒動の５大事実

　私は、コロナ禍で実際に起こっている現象から「コロナ騒動の５大事実」を抽出しました。

実は「５大事実」全てが同じ一つのベクトル
➡︎「共産主義化」を差し示しています。

武漢から世界に広がったのはウイルスというよりも、
むしろ「共産主義」です。

　こちらをみなさんにはっきりと認識頂くことこそが本投稿の最終ゴールとなります。

　なお、冒頭の写真は旧ソ連建国の父レーニンです。

　「共産主義」は、過去の歴史と思われていたこともあり、現代人の多くが理解に乏しく、実際には「共産主義」と一口に言っても沢山の種類がありますので、一旦は「中国社会化」と置き換えて頂ければそれで問題はありません。

　「共産主義とは何か」については別途明確に記す予定です。

事実1：経済破壊と戦争

　「WHOのパンデミック宣言」に端を発した政府要請によって、「実体経済」が世界的規模で破壊されていますが、一方で、「金融経済」は金融緩和によりマネーストックが増えたことで急上昇しています。

　「実体経済」とは、給料が増えない、モノを買うのに値段が気になる、贅沢ができない、というような庶民が肌で感じる景気の良し悪しですが、一方、資本家が投資する株価などの相場が「金融経済」です。

　この2つはもう何十年も前から「連動していない、乖離（かいり）している」と言われていますが、コロナ騒動では「実体経済」が破壊され庶民はますます苦しみ、「金融経済」だけが上昇することで資本家の資本はますます増えているのです。

乖離
「実体経済」↔︎「金融経済」

ジャック・アタリ

　さて、ジャック・アタリは次のように言っています。

コロナ騒動は、戦争である、まるで戦争のようである。

ジャックアタリ 「命の経済」 (*1)

　アタリ氏は、現在のマクロン大統領を含めて、四代に渡ってフランスの大統領顧問を務めてきている人物ですが、フランスだけではなく、欧州を代表する知性として世界的に著名な人物です。

　私はコロナ騒動は戦争そのものと確信していましたので、世界的権威である同氏の言葉は単にお借りしたまでです。

ロジェ・カイヨワ

　さて、「戦争」とは一体何を意味するのでしょうか。

　私たちは「戦争」を知りませんので、「戦争とはなにか」を深く哲学した数少ない著名な社会学者　ロジェ・カイヨワの言葉を「戦争の定義」として引用させていただきます。

戦争とは、敵の集団を破壊する為の組織的暴力であり、平和のうちに開花する文明（実体経済）を破壊するものである、そこでは必ずしも武器が用いられるわけではない。

ロジェ・カイヨワ「戦争論」 (*2)

　日頃からあらゆる情報を（テレビや新聞ではなく）ネットで調べている方はお分かりになると思いますが、「自然発生説」の信憑性は薄く、「生物兵器説」が圧倒的に濃厚です。

　もし、この点で引っ掛かってしまう方は、後ほどこちらをご覧ください▶︎(*3, *4)

孫子

　なお、中国の人々の思想には孫子（そんし）の教えが広く浸透しています。

　孫子の兵法（そんしのへいほう）とは、二千五百年前から続く戦争理論でして、西洋のクラウゼヴィッツに対して東洋の孫子と呼ばれていて、欧米の経営学修士課程などでは両方を学ぶことも多いようです。

戦争行為の本質は相手を欺くことにある

本当はできることもできないように見せかけたり、必要ないものを必要なように見せかけたり …
混乱していれば奪い取る …

孫子「兵は詭道なり」 (*5)

　簡単にいうと、「戦争は主に情報戦」ということです。

　つまり、「情報戦で相手をおとしめること」は、中国共産党や外資の経営者にとっては賢い戦略ということで、当人たちは何ら罪悪感を覚えるようなことではありません。

　実際に、歴史も現代ビジネスもそれを証明しています。

まとめ

　少し長くなりましたので、簡単にまとめます。

「何者かがコロナ騒動を企てた」
と仮定すれば、
それは実体経済を破壊しており戦争そのものであり、現在は情報戦が展開されている。

　ということが言えます。

　ウイルスは中国の武漢から世界に広がったということは広く知られている事実です。

　中国をはじめとする「共産主義化」の歴史の初期工程では、国民資産が没収されて「私有財産が廃止」されましたが、それが現在進行形に見えます。

　ピンとこない方は、コロナがあと3年〜5年続いた場合をイメージされてみてください。

　そして、庶民と資本家のうちいずれに富が集中してゆくか、についても想像してください。

事実2：文化破壊

　文化とは「地域特有の生活様式」を意味していますが、「新しい生活様式」が強要されていることで、私たちの先祖が築いてきた大切な文化が現在損なわれています。

　国によって異なりますが、次のことが世界規模で制限されています。

• 神社仏閣、教会、モスクへの参拝
• 花見や祭事等の定例行事
• サラリーマンの飲みニケーション
• 大学サークルの活動
• ライブ活動や公演 等々

　文化破壊、すなわちキャンセルカルチャーとは、世界中の「共産主義者」が各国で企ててきている長期的な破壊工作です。

　差し当たり、本教材としてはカーティス・バウワーズ氏の映画「アジェンダ：アメリカを蚕食する」を解説した動画（▶︎*6）をお勧めします。

「まもなくワクチンでコロナは終わる。だから文化破壊と言われても？」

　とおっしゃる方がいるかも知れません。

　希望的観測ではないでしょうか。

　現在の海外の事例を観察していれば、ワクチンでは解決しないことがわかります。

「自分に都合の悪い情報が聞こえなくなっていませんか？」

　冒頭でも言及しましたが、こちらは心理学では「認知バイアス」と呼ばれています。イスラエルやイギリスでは、解決するどころか、「ワクチンによって感染が増えたり、死亡者が増えている」ことが明らかになっています。

　よって、文化破壊は続くと言えます。

事実3：私権制限と政府の強権化

　政府や首長によって世界中の市民の私権が制限され、逆に政府が強権化していて、緊急事態条項や政府要請に違反した場合には罰金を課されたり、場合によっては逮捕されてしまうようなことがすでに日常化してしまっています。

　国によって異なりますが、次のことが義務化されたり、強要されています。

• マスク着用
• ソーシャルディスタンス
• 検温と消毒
• 携帯アプリによる行動追跡
• アルコール類の一時的販売禁止
• 自粛要請または強制ロックダウン
• 出入国時のPCR検査と自己隔離期間の設定
• ワクチン接種　等々

　中国をはじめとする「共産主義国家」では、一党独裁の全体主義体制が敷かれていますが、米国をはじめ、日本や世界各国がそうなってきているのです。

事実4：第四次産業革命の急進

第四次産業革命の理解なくして、
コロナ騒動の理解はありません。

　コロナ禍では第四次産業革命が急速に進行していますが、本項ではその概要だけを記します。

技術的失業

第四次産業革命により現在の労働力のほとんどがAIやロボットに置き換わり、2030年以降、9割の労働者が失業する

駒沢大学准教授　井上智洋
「人工知能と経済の未来」(*7)

　新生活様式によって、私たちの日々の生活と仕事が一層デジタルに取り込まれていく傾向が強まっていますが、これは第四次産業革命が急速に進行しているということです。

　そして「（第四次産業革命の進行は、）コロナ前に予測されていた時間軸よりも10年早まった」と言われていますので、井上先生の「2030年」も前倒しでやってきています。

　「第四次産業革命で雇用が失われる」ということは、ふつうに考えれば分かることです。こちらは私は自分で気が付いたことでしたが、井上先生が全く同じことをより詳細かつ具体的に指摘されているのを知りましたので、著書を読ませて頂いた上で言葉を引用させて頂きました。

ありとあらゆる情報の電子データ化

　「デジタルトランスフォーメーション（DX）」という言葉の方を耳にされている方は多いかも知れませんが、これは「ありとあらゆる情報の電子データ化」のことでして、AIを柱とする第四次産業革命を本格始動する為の土台構築です。

顕著に進んでいる電子データ化
・リモートワークとビデオ会議化
・オンラインスクール化
・印鑑の電子化
・キャッシュレス化
・携帯GPSやQRコードによる行動追跡の開始
・オンラインデリバリーの増加　等々

第四次産業革命で用いられるテクノロジー

　第四次産業革命において最も注目すべきは「AI」ですが、実際には次のテクノロジーが相互に融合したり影響し合うことで起こる人類未曾有（みぞう）の産業革命を意味します。

第四次産業革命で用いられるテクノロジー
・AI
・ロボット
・IOT（Internet Of Things）
・遺伝子工学
・3Dプリンター
・ナノテクノロジー
・材料化学
・エネルギー貯蔵
・量子コンピューター　等々

AIは共産主義的

AIは共産主義的である

ピーター・ティール (*8)

　米国のカリスマ企業家であり「シリコンバレーのドン」と呼ばれたピーター・ティール氏はこのように述べ、近未来を絶望的に憂いています。

　中国のような「共産主義社会」では、国家が個人の権利やプライバシーを軽視ないしは無視できる為に、データを秘匿化する必要もありませんし、ありとあらゆる場所にカメラを設置したり、検閲したりすることが可能ですので、「取得できる”データ”（量）が大きくなり、それが “アルゴリズム”（質）を整えることにもなるので、AI力が強まります。」

　したがって、「AIは共産主義を好む」と確かに言えます。

　また、ロボットという文明の進化は、生活様式を単一化させ、文化を衰退させるでしょう。

　これは、事実2「文化破壊」とも重なります。

　　　　「共産主義」
　　　♡　♡
　　　♡
「AI力」
‖
「データ」× 「アルゴリズム」

まとめ

　こちらも長くなりましたので、まとめます。

現在進行中の第四次産業革命では、
2030年以降、AI技術の発展により9割失業が確実に起こると言われていましたが、
コロナ騒動によってそれは10年早まり
共産主義的な大革命になります。

「でも、ooさんは、雇用が失われるかどうかはわからない、と言っている」

　という方もいらっしゃるかも知れませんが、井上先生は東大の松野教授と並ぶ本分野における権威の一人ですし、上記したとおりですが、普通に考えれば分かることです。

　第四次産業革命の詳細については、自由と雇用の破壊者たち〜第四次産業革命とビッグテックその１で噛み砕いて説明しておりますので、そちらも読まれてみてください。

事実5：監視システムと言論統制

全体主義国家（共産主義国家）の三大要素とは次のようなものである。

1. 監視システムを伴う秘密警察
2. 強制収容所
3. 粛清と虐殺

ハンナ・アーレント(*10)

　ハンナ・アーレントは、ナチズムの台頭した全体主義国家のドイツから米国に亡命し、UCバークレー校・コロンビア大学など複数の名門大学で教授を務めた著名な哲学者ですが、「全体主義の三大要素」を上記のように説明しています。

監視システム

　現在、テレビや新聞といったオールドメディアの情報とネットの情報は大きく乖離（かいり）していますが、情報にフィルターが掛からなかったSNSにおいても、TwitterやGoogle、Facebookといったビッグテックによる監視と言論統制が日に日に強まっています。

乖離　　　　　
「ネット」↔︎「オールドメディア」
　↑　　　　　　　　　　　　
　ビッグテックによる監視＋言論統制
　　　　　　　　　　

監視の事実情報

　事実情報を以下に時系列で並べますが、あなたが知らないかもしれない、一市民として私が観察してきた事実を幾らか含んでいることはご了承ください。

• 2020年2月：　コロナ騒動が世に広まる。
• 2020年5月11日：　ツイッター社の取締役に中国人の李飛飛（リー・フェイフェイ）氏が就任
  同氏は世界屈指のAI研究者で、グーグルの元チーフサイエンティストでもあり、「中国千人計画」の一人とされている
• 2020年夏：　ツイッター社によって、「シャドーバン」と呼ばれるユーザーが認識できない制限が課されていることが話題に昇り始める
• 2020年夏から冬：　コロナ騒動に関する個人のツイートや、トランプ大統領支持者のツイートへのシャドーバンが一層目立つようになる
• 2021年1月6日：　米国で「議事堂襲撃事件」が発生
• 2021年1月7日：　ツイッター社とフェイスブック社がトランプ氏のアカウントを凍結
• 2021年1月11日：　アマゾン社がパーラー（トランプ氏支持者が好んでいたSNSでツイッターに類似）へのAWSサーバーの提供を停止する措置を実施 (*11)
• 2021年1月12日：　グーグル社がトランプ氏のユーチューブアカウントを凍結
• 2021年1月12日以降：　SNS各社のアカウント制限の対象は、米国だけに留まらず世界中のトランプ支持者へと広がる
• 現在：　米大統領選挙やコロナウイルスやワクチン、アフガニスタンに関する情報発信者を制限中

　なお、ノーベル賞受賞者や医学博士の見解であっても制限が加えられていますので、「コロナ禍では、医化学的に誤りを含んだ情報が公衆衛生のために制限されている」という口実は通用しません。

米国の敗戦と共産主義政権の樹立

　トランプ大統領は、中国発のコロナウイルスを理由とした郵便投票実施の中でのゴースト票や、中国から輸入されたドミニオン集計システムによる不正選挙、そしてビッグテックによる「言論弾圧」により敗北したと言われています。

「トランプは共産主義者と戦っていた」

「自由の国　米国の民主主義が死んだ」

　というような認識がSNS上では広まっています。

　つまり、ビッグ・テックの株主や経営者は、単なる資本家や経営者ではありません。民主党支持者であり、「共産主義」という「思想」を持った人々なのです。

　世界中で各国の政府がますます強権化して私権制限が行われつつありますし、もし日本で改憲が行われれば、さらに人権とプライバシーが制限されることが確実と言えるでしょう。

　実は、2021年8月時点で、米国ではすでに「FBIが秘密警察化している」ことが明らかになっていますので、こちらも後ほどお読みください。　▶︎「愛国者たちの金融資産が凍結されます」

おわりに

　以上をもって、「コロナ騒動の５大事実」を証拠として、およそ次の真実を導きました。

「コロナ騒動は戦争そのものであり、世界を共産主義化させている」

　冒頭でも述べましたが、おかしな誘導ではなく、「帰納法」という論理的な推論方法に基づいて説明を行いました。

「キレがある面白い分析だ。しかし、極論過ぎるように思える。」

　もし、このような意見をいただければ一歩前進です。

　長々と文章を書いて説明することも可能ですが、こちらはブログという体裁ですので、多くの人に読んでいただく為には、本来は3分程度で完読できる文章が理想的なのです。

　また、私は人に説明を行う為に、数万時間をかけて勉強をしていますので、皆さんにも幾らか勉強して頂かないとギャップを埋めることはできません。

　少なくとも、リンクを付けた動画程度は再生してご参考をいただきたいと思います。

　さて、話を少し戻しますが、第四次産業革命により「人類が食べ尽くせないほどの果実の大木」がまもなく実ろうとしています。

　また、日本だけではなく、世界各国で「ベーシックインカム」という夢のような話が出てきています。

　しかし、我々は自由（私権）を失いつつあります。

　「何故でしょうか？」

　こちらは各自勉強して頂かないと理解がいただけないと思いますが、私の答えを言ってしまいますと、

　果実を独り占めして理想的な世界を築きたいと考える「超資本家」が、
労働者階級を主体とする「庶民」に対して仕掛けた戦争こそが
「コロナ戦争」だから、です。

　超資本家たちは、庶民の労働力をもう必要としていないのです。

　超巨大資本家とは、「国際金融資本家」とも言われていますが、ユダヤ人を中心とする（偽の）「共産主義者」たちです。旧ソ連建国の父であり、中国共産党の父であり、米国の父でもある「シオニスト」と呼ばれるユダヤ人たちなのです。

　テクノロジーを学んで初めて腹落ちさせられることなのですが、

日本だけではなく、世界中のありとあらゆる会社や資産は、ビッグテックとその株主「国際金融資本」に飲み込まれていこうとしています。

　そして、コロナ騒動がこちらを加速させています。

　こちらは、自由と雇用の破壊者たち〜第四次産業革命とビッグテックその１で丁寧に説明しています。その２も間もなくリリースします。

　長くなるので一旦区切りますが、元日本大使で元防衛大教授の馬淵睦夫先生の講義から「真実の歴史」を学ばれることを強く推奨させていただきます。

　幸い、今のところYoutubeで無料視聴ができますし、本も多数執筆されていらっしゃいます。

　また、

「不要となった労働者や庶民がこれからどのように扱われるか」

　こちらについては、ワクチン強制接種化の動きとADEの現実からおおよそ予測ができますが、現時点では私の仮説や陰謀論の域を超えませんので、こちらも別で改めさせていただきます。

　なお、歴史が証明していますが、「共産主義は殺人思想」です。こちらが事実6となった時は、すでに手遅れです。

　以上で10分弱です。

　こちらの内容は2020年9月から私が終始ツイートを繰り返してきた内容に、賢人たちの言葉を引用することで説得力を持たせたものです。後々分かったことですが、140字程度のツイートでは、確信してもらえるどころか、誰も十分な理解を頂けていませんでした。

　当記事を読まれて、全体像についていくらか理解を頂けたならばたいへん幸いです。

　質問や意見などもコメントとして頂ければ、可能なかぎりで対応させて頂きます。

　これまでのパンデミックのあらすじについては、真実だけに基づいてこちらにまとめてあります。
　▶︎真実への道標　2021.08.30

参考文献

1. ジャック・アタリ　命の経済ーーパンデミック後、新しい世界が始まる
2. ロジェ・カイヨワ　戦争論
3. 米ハーヴァード大教授ら3人訴追　中国との関係を隠した疑い
4. 及川幸久　生物兵器説の可能性高まる
5. 孫子　兵は詭道なり　解説
6. カーティス・バウワーズ　映画「アジェンダ：アメリカを蚕食する」の解説動画
7. 井上智洋（駒澤大学准教授）人工知能と経済の未来　2030年雇用大崩壊
8. ピーター・ティール　人工知能は共産主義的
9. クラウス・シュワブ　第四次産業革命–ダボス会議が予測する未来
10. ハンナ・アーレント　全体主義国家の三つの特徴　解説動画
11. 保守派SNSパーラー、アマゾンを提訴 サービス強制停止受け
12. クラウス・シュワブ　グレートリセット　ダボス会議で語られるアフターコロナの世界
13. 藤井厳喜　日本のメディアの信憑性」 – 歴史から紐解く新聞・テレビの根本思想
14. 藤井厳喜　マルクス主義を崇拝しないと出世は無理？日本の大学の知られざる闇を、実体験を元に解説します
15. ツイッター社取締役に就任したAI学者、李飛飛氏の赤い経歴

追記

　以下、「追記」は現在編集中です。9月30日朝までに完了する予定です。

　時間的制約などを踏まえて、長々と文章を書くことよりも短くまとめた内容こそが求められていると考えています。したがって、上記では最大限まで情報を体系化して最小化したつもりですので、多くの情報を割愛しました。昨年夏にはまとめてTwitterで拡散してきましたが、多くが理解していないと思った為、本ブログを書いています。以下には、割愛した情報をいくつか記すものとします。

　　実体経済が破壊されるのは、地震や津波、台風や豪雨といった自然災害と戦争に限られてきました。自然災害による被害は短期的なものですが、戦争による災害は長期的なものです。また、リーマンショックと呼ばれた金融経済の危機が実体経済に与えた影響は限定的なものでした。周りで罹患したり、亡くなったりした人がいないコロナウイルスに対して、各国政府が自粛やロックダウンを強要するのは、上述した背景があるのです。

　世界各国の給付金と金融緩和がマネーストックを急増させ、それが金融市場へと流れ世界規模で株価上昇が起こりました。金融市場で溢れた金は不動産市場へと流れ、今日は不動産価格まで上昇しつつあります。一方、実体経済の一部である宿泊業や観光業、飲食業を始めとする生活娯楽関連サービスは今も甚大な被害を受け続けています。今はさほど影響を受けていない業界であれ、終わりの見えない戦いは続き、巡りめぐって甚大な損害がやってくることは間違えありません。実際に、国際金融資本や中国人による中小企業買収（日本買収）が既に始まっています。

　日本では、政府が22条や25条の私権制限を巡る憲法解釈について議論を重ねていますが、現状としては、自粛はあくまで要請であり強制（＝ロックダウン）とはされていません。しかし菅総理は、大規模災害時などに国会議員の任期延長や内閣の権限強化を可能にする緊急事態条項を設ける改憲に意欲を示しています。また、財務省はコロナを理由に消費税を15%に引き上げることも検討しています。先述のとおり貧富の差が一層広がっている今、庶民にとって消費税増税は二重苦でしかありませんし、その必要性は全くありません。

　クラウス・シュワブ氏は、MMT理論について「金の成る木の存在がバレてしまった」と著書(*12)にさらりと書いています。「インフレにより日本が国家破綻する」、「社会保障の財源にする課税が必要」というのは、政府や御用学者による完全なる騙しであり、ハイパーインフレにならない限り、給付金の積極的な配布や企業や個人融資を行うなどして、通貨発行をすべきなのです。

　銀行法改正案が2021年5月19日に賛成多数で可決・成立し、銀行が企業経営に口を出し、経営権を奪ったりすることが可能になりました。また、銀行がIT業や人材派遣業、広告・マーケティング業まで広く業務を行えるようになりました。さらに、銀行からの事業会社への出資上限が5%（持ち株会社では15%）から緩められ、非上場企業（地域活性化事業会社）へは議決権100%の出資が可能となっています。

　菅総理のブレーンの一人で2020年に政府の成長戦略会議の議員に起用されたデビッド・アトキンソン氏は、中小企業の統合・再編を促すため最低賃金を毎年5％ずつ引き上げるべきだと強く主張していますが、これは「中小企業の廃業や大手企業による買収を促す結果となる、またそれを目論んでいる」と反対の声を上げている専門家は多いです。

　第四次産業革命については、コロナ騒動を理解するうえで極めて重要な内容ですので、別の投稿、自由と雇用の破壊者たち〜第四次産業革命とビッグテックその１をぜひ読んで頂ければと思います。
　
　監視と言論統制は日々強化されるばかりで、我々に残された時間と可能性は刻一刻と失われてゆきます。データを食べて自ずと学習するAIによる監視が機能していることはことは上で述べた通りです。実際には、人海戦術的な監視、すなわち工作員による監視も存在しています。
　
　米国では愛国者トランプ氏が史上最多票の7,500万票から8,000万票を獲得したことは周知の事実ですが、親中のバイデン氏が平然と大統領の座に就いています。世界の覇権国家が民主主義を失いましたが、それは日本にどのような影響を及ぼすでしょうか。

「どうしてこうもコロナウイルスを巡る情報は錯乱しているのでしょうか？」

　欧米諸国のみならず日本においても、少なからずの科学者や医師達が「mRNAワクチンの危険性」について声を上げ始めています。また、SNSにおいては、アンドリュー・カウフマン医学博士や徳島大学名誉教授の大橋眞医学博士に端を発した「コロナは存在しない」という情報も2020年春より継続的に拡散され続けています。mRNAコロナワクチンの副反応がインフルエンザワクチンと比較して極めて多く観測されているのは、（以前の投稿で書いた通り）事実ですし、2020年のロシアを含めた欧米各国の総死者数は過去10年比でも10%〜20%上昇していることは事実です。一方で、（多くの人が未だ認識できていないでしょうが、）コロナウイルスの存在が科学的に証明されていないのも事実なのです。

「なぜマスコミや政府の公表する情報と科学に基づいたSNSの情報に乖離が見られるのでしょうか？」
　
　少しだけ説明をしますが、日本は敗戦後、米ソの統治政策により政界や言論界（新聞、マスコミ）、学術界（大学教授会）からは愛国者が追放されてしまっています。代わりに配置された人材は反日であり左翼、すなわち共産主義者です(*13, *14)。藤井厳喜先生によれば、医師会、弁護士会といった組織も同様の状況とのことです。また、国連とは戦勝国が形成した組織であり、日本は国連憲章の敵国条項における敵国とされています。現在は国連もその傘下のWHOも中国がメインスポンサーとなっています。

　最後になりますが、

目に見えず謎だらけ、まるで幽霊のようなコロナウイルスに終始脅かされ、自由を制限されたり経済破壊を許容し続けることを望むような人はこの世にどれだけいるでしょうか？

　一人ひとりがコロナパンデミックが持久戦であることを意識して、生活に余裕のあるうちに手を取り合い、声を大きくしてゆくべきです。なお、ワクチンでコロナパンデミックは終わらないはずです。上記の五大事実から浮き彫りとなった彼らの目的が達成されるまでは終わりません。また、コロナパンデミックに加えて、あらゆる計画が現在進行中です。

「2025年までに体内埋め込み式携帯電話が販売される」
と世界の資本家の8割以上が回答した

クラウス・シュワブ　第四次産業革命 (*9)

　クラウス・シュワブ氏は、世界の巨大企業の株主や経営者、また有識者が集う世界経済フォーラム（通称、ダボス会議）の創設者です。ここでは良し悪しは別として、人間もデバイス（モノ）と同様にインターネットに繋がるということです。「生体情報が電子データ化される」ということです。　

以上、

当ブログを読んでいただきまして、ありがとうございました。

ご意見ご感想は、コメントとして頂ければ幸いです。「家族や友人、知人にどうしても説明が出来ない」という方がいればお手伝いしますので、お気軽にご連絡ください。