掲載されていたものが勝手に消されていました。
多分検閲で火消しのため消されたのかもしれません。
だとしたら言論弾圧。
日本人の「知る権利」や「言論の自由」を侵害しちゃいけません！
1. 日本はコロナを怖がりすぎ？
多分検閲で火消しのため消されたのかもしれません。
だとしたら言論弾圧。
日本人の「知る権利」や「言論の自由」を侵害しちゃいけません！
※下記ブログは、 スペイン在住、SOLさんより引用させていただきました。
日本では報道されにくい学びある世界の記事を見つけて紹介してくれています。
WAKE UP PEOPLE！🌏家族や友達を守りたい人に贈る記事
🌏 コロナの”本当の”危険に備えるための世界のニュース
2020-07-23
🌏家族や友達を守りたい人に贈る記事🌏 コロナの”本当の”危険に備えるための世界のニュース
太陽と海が眩しい夏がやってきました。
しかし、時は新型コロナウイルスの2020年。
大手を振って旅行に行けない、
そんな窮屈な夏を残念に感じている人も多いのではないでしょうか。
夏でもマスク、お友達と遊べない子供達、大学生はキャンパスライフを失い、
観光地や飲食店に人が来ない、経営が行き詰まるなど、
日々心をすり減らしている方を思うと、私は夜も眠れない日があります。
人が消えたスペインのメイン広場（2020.3.28）
私はスペイン在住で約3か月のロックダウンも経験しましたが、
目に見える危険を感じない（病人も医療崩壊も見ていない）ことが
疑問で世界の情報を収集し、見えてきたことがありました。
それはメディアが報じるメインストリームとは違う、
全く新しい視点を与えてくれました。
【この記事の目的】
今回はその気づきを元に、私達がコロナを純粋なウイルスによる脅威だと妄信することで、
別の角度から迫る危険に無防備になっていないかを一緒に考えさせていただきたく、
筆を執った次第です。
果たして私達は、政府やメディアが言うがままに過ごして、家族や大切な人、
子供達の未来を守れているのでしょうか？この記事ではコロナに
関する世界の情報をご紹介。
現実を多角的に見つめ直し、今後どうすべきかを考えられたら幸いです。
1. 日本はコロナを怖がりすぎ？
最近のテレビはコロナの恐怖を煽るばかりで、
もう見るのもウンザリという声も聞こえてきます。
そもそも感染症の脅威を測るには死者数が最重要であるところ、
検査陽性者数を主軸にメディアが騒ぐこと自体に疑問を感じます。
数字や映像の印象に誤誘導されないためには、テレビを見ない、データを比較するなど、
自分で調べて自分で考えることが肝要です。
コロナよりお餅がこわい？
例えば、下のグラフを見た場合は、新型コロナをどれほど怖いと思うでしょうか？
例えば、ワクチンも薬も存在するインフルエンザは年間1000万人が感染し、
3300人が死亡（関連死は10,000人）。
肺炎では年間9.5万人が死亡します。
ちなみに、お餅を詰まらせて死ぬ人は1月だけで1300人います。
新型コロナはというと、死者988名（7月22時点）でお餅以下の脅威ということになります。
1日3万人が感染（発症者のみ）し、1日10人が死亡するインフルエンザを
受け入れて暮らしていることを考えれば、
合計死者988名のコロナを指定感染症として騒いでいること自体が過剰にも感じられませんか？
コロナの症状は特別？
もともと日本では、死因の3位〜5位を占めるのは肺炎です。
持病や免疫力低下の結果として肺炎を発症するのも自然なことで、
特に新しい脅威ではありません。
インフルエンザの合併症でも一か月以上気管支に挿管したまま苦しみ亡くなる人がいて、
コロナだけが悲惨な死を遂げている訳ではないのです。
年間3,215人が亡くなる交通事故でも、リスクがあるから全員運転やめろ！とはならず
安全運転で社会を回しているように、インフルエンザより弱毒のウイルスのために
経済活動を止め、新生活様式を求めることに疑問を持つ視点が必要ではないでしょうか。
2. そもそもPCR検査は信用できるのか？
コロナですっかりお馴染みとなったPCR検査ですが、
実は世界中で検査の問題点が指摘されていることはご存知ですか？
PCR検査の3つの問題点
ノーベル化学賞を受賞するキャリー・マリス博士（左）
PCR法は米国のキャリー・マリス博士によって発明され、
この功績を讃えて1993年にノーベル化学賞が授与されました。
PCR法はその発明者自身が「感染症検査の目的に使用してはいけない」
と警告していたと言われますが、キャリー博士はコロナ騒動直前の
2019年8月に自宅で死亡し、今世界中でPCR検査が使用されてしまっています。
実際にPCR検査には大きく3つの問題点があります。
【問題１】新型コロナウイルス以外も「陽性」に
PCR法とは、遺伝子配列を可視化するためにDNAの断片を数百万から数億倍に複製する技術です。
ウイルスそのものを検出するのではなく、
サンプル中に新型コロナウイルスの遺伝子配列が一部あるかを見て、
ウイルスの存在を間接的に判断するという方法です。
そのため、他の類似DNAや不活化ウイルス（死骸）も検出したり、
サイクル数（Ct値）の増減でも結果が変わります。
残念ながら特異的に新型コロナウイルスだけを判別するものではありません。
実際に米国CD社のPCR検査キットには、インフルエンザ、マイコプラズマ、
アデノウイルス、RSウイルス、クラミジア等に反応する可能性が記載されています。
またタンザニアでは、マグフリ大統領（化学博士号を持つ科学者）が
国立研究所の検体に自動車燃料などを密かに混ぜたところ、
パパイヤ、ヤギ、ウズラの卵でも陽性反応が出たことも報じられています。
【問題２】「陽性者」は「感染者」ではない
そもそも「感染」とは「微生物が生体内に侵入し、定着・増殖した寄生の状態」を言います。
粘膜等にウイルスが付着しているだけでは感染と言わず、例えばインフルエンザでは
数十万個以上ウイルスが増殖して初めて「感染」と診断されます。
口の中に菌がいるだけでは虫歯ではなく、
歯に穴が開き象牙質や神経まで菌が増殖して初めて虫歯（感染）となるのと似ています。
PCR法は遺伝子を数億〜数兆倍に増幅するため、実際には数個のウイルスが
付着しているだけの健康な人も「陽性」になります。
その「陽性」を「感染」という言葉で報道するため、実態のない感染爆発の印象が先行しています。
ウイルス付着を感染と言うのなら、全人類が感染者になりかねません。
実際に検査キットにも以下のような注意喚起事項が記載されています。
「PCR検査の陽性結果だけをもって新型コロナウイルス感染症と診断してはいけないし、
まして治療の根拠としてはいけない。」
SARS-CoV-2 Coronavirus Multiplex RT-qPCR Kit (CD019RT)
医学博士 崎谷博征『新型コロナウイルス感染爆発のカラクリ』
【問題３】遺伝子配列は立証されていない
また国内外の多くの科学者や医師からは、そもそも中国論文（Nature579.265）は
新型コロナウイルスの遺伝子配列を特定できておらず、
それを基準としたPCR検査では無関係の常在性ウイルスを検出している可能性も指摘されています。
その根拠は、中国論文はウイルスの存在証明に必須の「分離」をせず
混合物の状態で遺伝子配列を特定しているため、
新型コロナウイルス"単体"の遺伝子配列を立証して
いない点にあります。
感染症研究は短くても一年はかかるところ、
この論文は2019年12月20日に武漢中央病院に患者が入院した後、
2020年1月7日にNatureに提出されています。
論文分析は深い話になるので、生物免疫学名誉教授の大橋眞先生や
アンドリュー・カウフマン博士の動画をぜひご覧ください。
日本では6月、問題点を危惧した生物免疫学の先生が厚生労働省で記者会見を
されましたが、本日まで、政府が検討することもメディアが報じることもありません。
このような問題をどう考えますか？
だから報道される感染者数は怖くない
もうお分かりと思いますが、報道される感染者数とは精度の低い
「PCR検査の陽性者」に過ぎないということです。
大多数が無症状なのも、健康な人が「陽性」になっているだけだからです。
つまり、PCR検査を増やせば実態のない感染者（健康な陽性者）が増え、
クラスター騒ぎがいくらでも起こります。
逆を言えば、PCR検査を止めない限り永久にコロナ騒動が終わらないことになります。
小池百合子都知事は検査をどんどん増やし、
あたかも東京で感染爆発が起きているような印象付けが進んでいます。
それによって過剰な感染対策や他県民を嫌煙する国民感情の形成が加速しています。
※実際に検査数はこれだけ増えています↓
3. 海外はコロナでたくさん死んでる？
「日本で死者は少ないが、海外で沢山死んでいるじゃないか！」という方のために、
海外で死者が伸びた理由を考える興味深い情報をご紹介します。
高額給付金と厚生労働省の指示
実は死者が多く出たとされる海外では、新型コロナと診断すれば国が病院に給付金を
出すことで診断誘導があったことが報告されています。
実際にアメリカでは、通常の肺炎では給付金が5,000ドル（約54万円）のところ、
新型コロナ認定で 1.3万ドル（約140万円）、人工呼吸器装着で 3.9万ドル（約420万円）と、
給付金が一気に跳ね上がります。
PCR検査陽性で医者がガッツポーズを決めたとしてもおかしくない金額です。
日本でも診察料が3倍、PCR陽性者に10万円、保険金が2倍支給されたりしていますね。
実際に、フロリダではバイク事故で死亡した二人の若者がコロナ死亡として扱われていた
ことが発覚。病院が政府からの給付金目当てにコロナ死にしたと見られています。
ミネソタ州上院議員のスコット・ジェンセン氏
またアメリカの報道番組（2020年4月7日放送）では、ミネソタ州上院議員で
医師のスコット・ジェンセン氏が、
「アメリカの厚生省が医師に対し、死因を問わずコロナ死者にカウントするよう指示している」事実を暴露しました。
実際に調べたところ、アメリカ厚生省の指示文書に以下の記載がありました。
"it is acceptable to report COVID-19 on a death certificate without
this confirmation" 「臨床検査なしに死亡診断書にCOVID-19と報告して良い。」
US HHS Document to Doctors on How to Certify COVID-19 Deaths including
Related Deaths | Death | Pneumonia
ジェンセン氏は、医師が厳密な死因確認をせずに死亡診断することはあり得ないと
断言しています。
※番組映像はここから見れます↓
【FOXニュース】ミネソタ州の上院議員で医者でもあるスコット・ジェンセン氏が
「死亡診断書の書き方をアメリカの厚生省が指示をしている」と告白
イタリア「死亡者の96%が持病あり」
私の住むスペインでの死者は9割近くが70歳以上、日本では死者の平均年齢は80歳。
どの国でも元気な若者がウイルスに侵されて突然死ぬようなことは起こっていません。
イタリア国立衛生研究所（ISS）は死亡した人の約96％には持病があり、
平均年齢は約80歳だったことを発表しています。
シルビオ・ブルサフェッロ所長は「新型コロナの感染者と死者には、
基礎疾患を持つ高齢者が大半」だと会見で証言しています。
https://www.bloomberg.com/news/articles/2020-05-26/italy-says-96-of-virus-fatalities-suffered-from-other-illnesses
イタリア議会では、ビットリオ・スガルビ議員がこの結果
「96.3%の死因が新型コロナではない」を必死に訴えました。
ドイツ解剖医「コロナ死は嘘」
また、ドイツではクラウス・プッシェル教授（ハンブルグ・エッペンドルフ大学病院の法科学
トップ）がコロナ死者の遺体解剖を行い、テレビ番組で下記のように発言しています。
＜クラウス教授の証言＞
・死者達にはすでに深刻な疾患があった。
・年齢は50～100歳、平均年齢は80歳。
・少なくとも1つ、多い人はいくつもの疾患を抱えていた。
・疾患は、心血管疾患、心臓発作、心肥大、冠状動脈狭窄、動脈石灰化、慢性閉塞性肺疾患など。
免疫が弱まり、感染に適切に反応できない人達だった。
フランス「超過死亡はメディアの誇張」
1946年以降のフランスの全死因死亡率を分析した研究では、2020年の冬と春の
死亡率は例年と比較しても一般的な範囲内であることが発表されました。
死亡者数の増減は長期スパンで観察すべきで、
超過死亡のイメージはメディアによって誇張されたものと結論付けています。
また、フランスの約30,200人の死因はコロナウイルスではなく
政策措置によるものと科学者は言います。
実際にフランスでは、肺炎に有効なヒドロキシクロロキンが使用禁止されていました。
EXPLOSIF : C’est la réponse gouvernementale au COVID-19 qui est responsable
de 30 200 décès en France, pas le COVID-19 agissant seul (étude du Pr Denis
Rancourt) | Olivier Demeulenaere – Regards sur l'économie
イギリス「交通事故死もコロナ」
さらに欧州で最大の死者（4万5000人）を出したとされるイギリスでも、
新型コロナ死者統計に交通事故死なども含まれていたことを研究者が指摘。
これを受け、英国ハンコック保健相が死者数の算出方法の見直しに踏み出しました。
このように、海外では水増しとも言える事実が次々と明るみに出ています。
ここから言えることは、新型コロナの死者数は信憑性がないということです。
例年通り様々な原因で死亡している人の死因が新型コロナに付け替わることで、
あたかもパンデミックが起こっているように見えているのかもしれません。
日本も「死因を問わずコロナ」に
なんとも信じ難いことですが、実は日本でも2020年6月18日、
厳密な死因を問わず新型コロナ死者としてカウントするよう厚生労働省が通達を出しました。
国が死者数の虚偽申告を指示していると言っても過言ではない重大問題ですが、
多くの日本人が知りません。
厚生労働省の通達の抜粋（令和2年6月18日付）
https://www.mhlw.go.jp/content/000641629.pdf
※別の死因もコロナ死として統計されていることを報じる実際の記事↓
さらに2020年3月11日、日本医師会は全国の医師に対しインフルエンザなどの
他の感染症検査の禁止を要請しました。
先述のとおりPCRは他ウイルスにも反応するため、
インフルエンザなどが新型コロナだと誤診されている可能性も十分考えられます。
日本医師会 感染症検査行わないよう求める｜日テレNEWS24
4. 本当に恐れるべきは・・・
ワクチンは本当に救世主？
「︎元の生活に戻すにはワクチン必要！」の風潮が徐々にできつつあります。
自粛生活や経済打撃から抜け出す為にと、多くの人がワクチンを待望している
のではないでしょうか？
しかし、このワクチンが落とし穴！という視点も必要です。
通常開発に5〜10年かかるワクチンが僅か1年で完成し、人類初の「遺伝子ワクチン」
であることからも、警戒の声を挙げる人が日本各地、世界中で増えています。
人々がコロナに怯えて自粛し、生活に困窮するほど必要性を信じてワクチンを打つ、
すると製薬企業や資本家が利益を上げ、それを手助けした日本の政治家にも献金が
入ることは一つの事実として認識しておく必要があります。
実際にデンマークではワクチン強制法案が成立し、ドイツのメルケル首相も強制化を狙っていたり、どうしてもワクチンを打たせたい思惑が顕在化しているのです。
ワクチンと免疫を正しく知る
ワクチン（予防接種）とは体に直接注入する劇薬です。
水銀やアルミなどの金属、ホルムアルデヒト、中絶胎児の細胞（MRC-5）、
猿の腎臓、蛾の幼虫の細胞などが使用され、自閉症や知的障害、不妊や身体麻痺、
アレルギーの副反応の危険性は長年議論のあるところです。
私達はなぜ赤ちゃんの頃から当たり前に接種しているのか、
本来は疑問を持つべきとも言えます。
現代でも風邪を治す薬は存在しません。
風邪の症状を押さえ込む対症療法の薬でしかなく、
実際に「風邪薬を発明すればノーベル賞ものだ」という言葉があります。
結局、いかなる病気も最後は自己免疫が病気を乗り越えるのを待つしかないのです。
自己免疫こそが私達一人一人のお医者さんなのです。
少女達の薬害を忘れてはいけない
2010年から国が推奨していた子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）によって
多くの若い女性が半身不随などの障害を負い、今も苦しんでいることをご存知でしょうか。
当時、日本政府と大手の外資製薬企業が手を組み、子宮頸がんの危険性とワクチンの
必要性を広報し、全国の小学6年～高校1年生を対象に接種を推奨しました。
結果として政府とワクチンを善だと信じた少女達が被害者となり、
薬害訴訟にまで発展したという事件です。
そして2020年の現在、再び政府とメディアが一丸となって病気の危険性を煽り、
私達にワクチンを推奨しています。
一体なぜ、98%以上の人が無症状あるいは自己回復している弱毒ウイルスに、
リスクを伴うワクチンが必要なのでしょうか？
＊「国が国民の健康を害するはずない！」と思う人もいるかもしれませんが、
国が国民ではなく資本（多国籍企業）に迎合する政治（コーポレートクラシー）や
グローバリズムを理解する必要があります。
日本が農薬使用量世界一であること、水道民営化で水道事業を外国に売っていること、
日本固有の種を保護する法律を変えて
外国の遺伝子組み換えの種会社から買うよう推進しているのは
私達国民のためでしょうか？
今回のように複数の国が同じ方向を向くのも、
同じ資本によって国が動かされていることを表しています。
※世界の構造は下記記事にまとめました。
2,000人のドイツ医師が立ち上がった！
このような疑問は何も私一人ではなく、世界中の医師や研究者、政治家が
警鐘を鳴らしていることです。
実際にドイツでは、医師や専門家2,000名以上が『啓蒙のための医師団』を設立し、
医学的根拠を欠くマスメディアの煽り報道を批判、
このパンデミックを「演出」「詐欺のトリック」として医療利権の闇も鋭く指摘しています。
医師団の活動はボランティアで運営費は全て寄付によるため
政治や企業との癒着のないクリーンな団体です。
寄付金で新聞を発行したりウェブサイトで情報を発信しています。
5月7日にはRBB（ベルリン・ブランデンブルク放送局）などを前に記者会見を行いました。
「感染症対策を公然と批判する」理由を、是非一度ご覧下さい。
私達はいま、実態とそぐわない恐怖を植え付けられ、
世界中を巻き込んだ一大マーケティングの渦中にいるのではないでしょうか。
5. 世界のワクチンを牽引する人物
ワクチンを語る上で外せない人物、世界的な大富豪、
マイクロソフトのビル・ゲイツさんのお話を一つ。
彼は2002年に世界的巨大製薬企業（ビッグファーマ）9社に2億500万ドルを投資し、
GAVIアライアンス（子供の予防接種拡大を目指す世界同盟）の立役者として
世界的にワクチン事業を牽引しています。
Gates Foundation Buys Stakes in Drug Makers - WSJ
なぜWHOは信用できない？
＝ココ重要！＝
知らない方が多いですが、アメリカが脱退表明した今、
WHOの一番のスポンサーはビル・ゲイツの財団です
（二番目もビル・ゲイツが支援するGAVIアライアンス）
WHO | Programme Budget Web Portal
本来医療業界を監督する立場にあるWHOが、
ビッグファーマを支配するビル・ゲイツのコントロール下にあり、
もはや独立機関ではないことは必須の知識です。
つまり、「コロナの危険を訴える人」と「ワクチンで利益を得る人」が同じという
利益相反の構造になっています。
余談ですが、自分で問題を作って自分で解決策を提供する、
自作自演のビジネス手法のことを「マッチポンプ」と言います。
犠牲者になった世界の子供達
日本では、ビル・ゲイツを慈善事業家だと思っている人も多いですが、
実態はそうなのでしょうか？
ビル&メリンダ・ゲイツ財団は、WHOと協業してアフリカやアジアの子供達に
ワクチン接種を長年実施しています。
例えば、インドでは50種混合のポリオワクチンを5歳以下の子供に受けさせました
（一般的には5種混合まで）。
しかしその結果、50万人の子供が身体麻痺を発症したり、
不妊障害の女性や死者を出したりと様々な健康被害をもたらし、
実際にインドでは犯罪者として訴追されています。
今年4月、ロシアの公共放送（日本でいうNHK）では
このような犯罪的活動を暴露する報道がなされました。
新型コロナのワクチンにも多額投資しており、いずれそのワクチンが日本にも来ます。
この動画は必見です。
＜さらに…＞
今年5月、イタリア議会では国会議員サラ・クニアル氏がコンテ首相に対し
「今度ビル・ゲイツから電話が来たら国際刑事裁判所へ回してください。
犯罪者からの命令を受け取っているのですから。」と訴えました。
またアメリカでは「人道に対する罪と医療過誤でゲイツ財団を捜査せよ」という
ホワイトハウスへの嘆願署名が60万を超えたことも報じられています。
新型コロナはデジャブ？
実は、今回の騒動に似たような事件は過去にもありました。
2009年に”流行”したとされる豚インフルエンザです。
当時WHOは豚インフルエンザを疫病の最高危険度レベル6と認定し、
加盟国に国家課題としてワクチンを税金から購入することを義務づけました。
問題だったのは、このレベル6という危険度認定の基準が直前の2009年5月に
大きく緩和されていたことです。
勿論当時のビル・ゲイツのWHOへの資金提供額もアメリカに次ぐ2位と莫大なものでした。
そして英GSK社がワクチン『Pandemrix』を開発、
各国政府が4億4千万本を購入しました。
JPモルガンのアナリストによるとGSK社はワクチンで35億ユーロ（約4,000億円）を売上げ、
製薬業界には180億ドル（約2兆円）の利益がもたらされました。
そして何を隠そうGSK社の大株主もビル・ゲイツという訳で、
彼も莫大な利益を上げたのでした。
Schweinegrippe: Ohne Risiko und Nebenwirkung - Wirtschaft - Tagesspiegel
このワクチンはヨーロッパで3,000万人が投与しましたが、
ナルコレプシーという突然睡眠に襲われる病気の報告が12か国であがりました。
新型インフルのワクチン副作用、12カ国報告 日本未使用 :日本経済新聞
今回もWHOがコロナをパンデミック認定し、ビル・ゲイツの投資企業が
ワクチンを開発中・・・というのは単なる偶然でしょうか。
＜ちなみに…＞
コロナ直前の2019年10月、ニューヨークで『EVENT201』という会議が開催されていました。
ビル・ゲイツの財団、世界経済フォーラムなどが主催し、
コロナ騒動の到来を予見していたかごとくパンデミックシミュレーションを行ったものです。
これらの一連の出来事を、あなたはどのように分析されますか？
6. 強まるワクチン強制の動き
デンマークの悲報
先述のように、すでにデンマークではワクチン強制法案が2020年3月12日に成立しています。
拒否する人には警察などの公権力を使って強制執行でき、ワクチンを接種しない自由が奪われました。
ドイツ「抗体証明書必須の社会へ」
今年5月、メルケル首相が抗体証明書を持たない人には
社会的サービスを停止するという実質的なワクチン強制法案を提出しました。
それに気づいたドイツ国民が怒り、ベルリンではデモが続いています。
法案は一旦は延期となりましたが、人々の抗議の声はますます大きくなり、
8月1日にはなんと130万人規模の（ドイツ警察発表）が巨大デモが行われました。
「安全を得るために自由を放棄する者は、最後にその両方を失う。」ベンジャミン・フランクリン
「自身の理性を使う勇気を持て。」イマヌエル・カント
ドイツ、アメリカ、イタリア、スペイン、フランス、イギリスなど海外では
大型デモが勃発しているのに、世界中の市民の声を日本メディアは取り上げないのです。
経済と自由の破壊、全体主義化を目指す世界に警鐘を鳴らしています。
「PCR検査はコロナの偽陽性を沢山出している！自分で調べよう！」
日本「国民全員に接種できる体制を」
ワクチンを目指す動きは日本も例外ではありません。
厚生労働省は2021年前半から国民全員に接種できる体制を目指し、
医療従事者や高齢者などの重症化リスクの高い人から優先的にという方針を打ち出しています。
しかし、7月22日の毎日新聞の記事からは不安材料が多いことが分かります。
①「核酸ワクチン」という新しい技術でこれまで薬事承認されたことがない。
② 日本人を対象にした安全性や有効性のデータが十分集まる前に特例承認される可能性が高い。
③ 健康被害が生じた場合、国が製薬企業の訴訟費用や賠償金を肩代わりする。
つまり、人類初の核酸ワクチンは十分な治験も経ず、
日本人が健康被害を被っても外資製薬企業は一切責任を負いません。
今政府は予防接種法の改正を静かに進めていますが、ワクチン拒否の自由は
基本的人権として守られるべきことは言うまでもありません。
京都府立医科大学の細川豊史名誉教授のコロナワクチンの分かりやすい解説
7. 「ID2020」を知っておこう
このように、国際的な資本家（グローバリスト）がワクチンを推し進める理由は
お金だけではありません。
いま国連は、SDGs（持続可能な開発目標）の
「2030年までにすべての人に出生証明を含む法的なアイデンティティーを提供する」
という目標において、世界77億人をデジタルIDで管理する計画を進めています。
デジタルIDとは、人間にコードを割り振り国境を超えて個人情報を共有し、
個人の管理や追跡を可能とする技術です。
実際に、ロックフェラー財団・マイクロソフト・GAVIなどが主導して『ID2020』という
プロジェクトが2016年から始動。
ID2020にも参画しているビル・ゲイツ氏は今年4月、
「コロナのワクチンを受けた人をデジタル証明書で識別する」と発言し、
デジタルIDとワクチンの密接な連携を明示しています。
また、EUではワクチンの進行計画として、2022年までにワクチンパスポートを導入し、
個人のワクチン接種履歴を国家間で共有する計画がコロナ以前からスタートしています。
https://ec.europa.eu/health/sites/health/files/vaccination/docs/2019-2022_roadmap_en.pdf
メルケル首相が抗体証明書を主張するのも、
デジタルID導入の契機とする思惑があるのかもしれません。
ワクチン社会とデジタルIDの両方が実現すれば、
医療利権は更に強固に、権力者は市民を管理できる体制が整うからです。
今回、各国が一斉にワクチンに向かうのはデジタルIDと連動している可能性もあります。
ワクチンを取り巻く世界情勢にも目を向けて、ぜひご自身でも調べてみてください。
8. 自粛はスーパーシティへの布石？
スーパーシティのイメージ図
デジタル管理を目指す世界動向の中、日本でも2020年5月27日、
コロナ騒動に紛れて可決成立した法律がありました。
それがスーパーシティ法案です。
https://www.kantei.go.jp/jp/singi/tiiki/kokusentoc/supercity/supercity.pdf
スーパーシティとは表向きには、
人工知能やビッグデータなどの最先端技術を駆使したまるごと未来都市を目指すものですが、
その中身は「テクノロジーによる監視社会」と表裏一体であることが分かります。
具体的には、個人情報を政府が一元管理する、顔認証カメラなどの生体認証システムを
街中に設置、医療も遠隔、授業もオンライン、移動も自動運転、現金廃止の世界です。
これは一見便利に見える一方で、
全ての行動に必ずシステムが入る社会設計であることに注意が必要です。
つまり、あなたの行動が事業者や政府に筒抜けの社会です。
中国は同じ仕組みを使い、国民を監視しています。
「天網」顔認証システムで人民を24時間監視（中国）
今回コロナをきっかけに推進された、テレワーク、オンライン授業、キャッシュレスなどは、
まさにスーパーシティが目指す社会に近づいています。
オンライン依存型の社会が出来れば、個人データを集めることも、
テクノロジーによる管理もしやすくなるからです。
つまり、自粛とはITシステムで管理できない現実世界の縮小とも言えます。
実際に今、お祭り、音楽ライブ、飲食店、スポーツ、夜の街、旅行、会社出勤、
キャンパスライフなど人が集まる場所が減り、「バーチャル渋谷」のように「家で楽しむ」
動きが進んでいるのは、オンライン化を進めたい政府の方向性と一致しています。
飲食店の閉店が進む六本木（東京）
また、経済破壊は資産を安く買い叩く資本家や権力者にとって
むしろ好ましい側面があります。
個人商店や飲食店、中小企業が潰れると地方文化や経済が衰退する一方で、
富の一極集中や大企業によるビジネスの占有化が進みます。
また、経済的に困窮した人々を政府に依存させることで
政府は国策に従わせる強制力を得ることも出来ます。
＜さらに…＞
このスーパーシティの先に
「2050 年までに、人が身体、脳、空間、時間の制約から解放された社会を実現 」する、
驚きのムーンショット計画があります。
生活様式に科学的根拠はない
「マスクで黙らされるな！」アメリカのデモ
ちなみに、私達が従っている新生活様式のマスク着用やソーシャルディスタンスにも
科学的エビデンスはありません。
全てが推測の域をでず、厚生労働省に電話をすれば、エビデンスがないという回答がもらえます。
厚生労働省も「風邪の一種」と認めています。
そもそも無症状者から感染するという説もエビデンスはなく、
後に誤りだと撤回されたドイツ論文や類似論文を根拠にしています。
いつまでも仮説に基づく対策を強いられている現実を見つめ直す必要があります。
また、たかがマスクと思われるかもしれませんが、小さな制限を皮切りに、
やがて大きな自由の剥奪に繋がるのは歴史の常です。
よく考えないまま「感染対策」という大義名分を信じ、
自ら自由を放棄するのは危険なことです。
実際に世界では、追跡システムの強化や医療選択の自由の剥奪、
政策に異議を唱える言論やデモが弾圧されつつあります。
自粛要請とは国民の団結・集会の自由を制限する、
本来は憲法違反に当たる権力濫用であることを忘れてはいけません。
抗議の禁止とは国民が国家の暴走に抗う術を失うこと、
つまり民主主義の終焉と同義なのです。
不安な人がマスクをするのは自由ですが、強制する同調圧力があるのは
とても悲しいことです。
マスクは抗議や団結を防ぐため、
奴隷に付けさせていた歴史があります。
10. 元の生活を取り戻すために
長文を最後まで読んでいただき、本当にありがとうございます。
メディアが報じない情報ばかりで面食らった方も多いと思いますが、
「なんだか世の中おかしいかも？」を感じてもらえたら幸いです。
これらの世界の情報から導けることは、
コロナには惨事便乗型資本主義の大きな力が働いており、
その惨事すら人為的である可能性があるということ。
つまり「マスクと自粛でやり過ごしていれば終わる」ではないということです。
私達が声を挙げない限り元の生活は返ってこないという危機感が必要です。
「ウイルスvs人類」という思考の構図から脱して、
新生活様式の定着とワクチンに向かうシナリオに「NO」を言う必要がある
のではないでしょうか。
そして、子供達や学生のかけがえのない青春をこれ以上奪ってはいけません。
すでに子供達はこの不自然な社会に苦しんでいます。
給食中は私語禁止、前を向いて食べる子供達（右上）
マスクによる熱中症予防と距離確保のため、
傘をさして登校する子供達
この記事のまとめ
・コロナよりお餅で死ぬ人の方が多い。
・新型コロナは、立証不十分な中国論文と不正確なPCR検査によって過剰演出された
虚構のパンデミックの可能性がある。
・目的は、
①医療利権によるワクチン推進
②テクノロジーによる監視社会
③グローバル全体主義（人権と財産の縮小）
そのための④新しい生活様式を起こすこと。
・ワクチンをゴールとしたシナリオに疑問を持ち、
コロナを指定感染症から外す必要性があるのではないか。
少しでもこの記事が参考になったと思った方は、
どうか少しでも多くの人に伝えていただけると嬉しいです。
お友達同士、家族で、学校で、会社で、飲み会で、オープンに議論をしてください。
この記事はあくまで私見ですので、様々な意見交換が大切だと思います。
世間に流されるのではなく、多様な情報を比較し、
あなたがあなたの頭で分析して結論を出してください。
もし、あなたがこれまで感染対策を頑張っていたら、これからはその優しさと知性を、
世界の自由市民と子供達のために一緒に生かしていけたら嬉しいです。
この騒動を一緒に終わらせましょう！
＜情報の鉄則＞常に自主的なリサーチを！
【1】NOテレビ！：メディアはスポンサーや政府に有利な情報を流す広告宣伝が本業、
情報の多様性に欠けるのは当たり前。
プロパガンダとして機能することも忘れずに。
【2】NO権威！：公的機関や専門家もスポンサーの代弁者であることを肝に銘じて。
【3】NO検索上位オンリー！：Googleもスポンサーの影響下。
検索上位の情報を闇雲に信じるのではなく、自分の頭で考えよう。
【Verdaderos Peligros del Coronapánico…
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