ユピテル国家運営

外交には、"毎日"自動で1ずつ増えていく「政治力」が必要です。(毎週の日曜日23:59にリセットされます。)政治力には、ほかにも将軍、提督の育成に使うこともあります(軍事ページに記載)がここでは省略します。
外交によって得られた成果は、その週の内政、軍事、外交の情報をまとめた報告書の外交の項目に記載し、それが運営によって認められて初めて公式に効力を発揮します。
分かりやすく言えば、翌週まではクーリングオフが効くので、油断しないように。(条約を締結した双方の合意が必要となります)
条約締結後から二週間の間に相手国が条約の内容を履行しなかったという通報が入った場合には、その罪の重さに応じた運営による制裁が入ります。(例　罰金刑、一時的な条約違反適用期間の延長(二週間→一か月)、悪質な場合には最悪国家の消滅)

外国と交易をする際(例　イタリアとイギリスの貿易)、陸上、あるいは海上の中継地に他国の領土を通過する権利が与えられます。
例えば、この二国の場合では、スペインのジブラルタル海峡、あるいはフランス領を経由する必要があるため、いずれかの国家と通商協定を結ぶことが推奨されます。
なお、この通商協定を避けるために空白地、あるいは領海外を利用しようと考える国家も現れるとは思いますが、空白地、領海外はアナーキー、いわゆる無法地帯の為、現地での略奪には十分注意してください。
※物資の輸送には輸送隊、あるいは輸送船が必要ですが、空白地には戦時以外軍隊の侵入を行うことが出来ません。よって平時に空白地に輸送経路を引くこと=輸送の失敗を意味します。

他国と軍事的な同盟関係を構築します。軍事同盟は、同時に一か国とのみ結ぶことが出来、双方の合意があれば両国間の軍隊は共有することが出来ます。(維持費は生産した国家持ちです。)
軍事同盟にある国家が他国に宣戦布告した場合、「正当戦争」の大義名分*1で戦争に参加することが出来ます。
軍事同盟の解消の際にも政治力が1必要です。解消した際に両国に残った軍隊は自国に帰還するまで戦闘力を持ちません(ダイス0d0で存在はします)。平和裏に終わらせたい場合にはお互いの撤退が済んでから同盟を解消するか、撤退までの猶予を与えることを推奨します。

その名の通り、独立を保証します。
独立保障中の国家が他国に宣戦布告された際、保障国と非保障国の両国が先週にさかのぼって軍事同盟を結んでいなかった場合、政治力を用いずに軍事同盟を締結できます。
独立を保障した国は、軍事同盟締結と同時に宣戦布告してきた国家に対して「独立保障」の大義名分*1で宣戦布告します。
独立保障の解消の際にも政治力が1必要です。

事由は基本的に何でも構いません。(例　皇太子の暗殺、国境紛争の拡大、旧領奪還、王位請求等)
正当化を行った後に、「宣戦布告」を行うことが出来ます。

その名の通り、対象国と戦争状態に突入します。
※既に戦争中の国家に対して宣戦布告を行う場合には、軍事同盟や、独立保障などの「大義名分」が必要です。正当化のみでは宣戦布告できませんのでご注意を。

敵国(一国、あるいは陣営)に対して和平の交渉を行います

既に占領状態にある範囲のうちの一部を占領できます。(全土併合はマナーが悪いのでやめましょう。)
領土の併合は双方の合意の上でおこなってください。
併合された領土は条約の成立する翌週から正式に自国領となります。
領土を併合する場合は賠償金の請求が一切できません。

他国に賠償を請求できます。
領土との兼ね合いは取れないので、どちらを要求するかはよく考えましょう。

運営領アイスランドに存在する架空の教団です。
戦争時に発生した問題の仲裁、条約の内容の受理。戦争時の審判などは全てここに所属する神判が行っています。
諸王国によって永世不可侵地とされ、いかなる外交も受け付けません。



＊1 大義名分が存在した場合、政治力を消費せず宣戦布告を行うことが出来ます。