最初に答えを書いてしまうと、彼らが議論の前提を認めないからです。
※トランス差別的な内容が多分に含まれます。閲覧にはご注意ください。
※トランスジェンダー問題とかよくわからん！ という方はとりあえず↓こちらのまとめをご覧下さい。このエントリーではトランスに関する知識について詳しくは解説しません。
これは「イデオロギー闘争」ではない
一ヶ月ほど、Twitter上でのトランスフォーブ（トランスジェンダー差別主義者*1）と論争を繰り返していたのですが、彼ら彼女らは自分たちの主張を「政治運動」や「イデオロギー闘争」の一種と考えており、自らが正義側だと信じていました。典型的な例として、以下のようなツイートが挙げられます。
図式化してみました。♀♂は生物学的な性別を指しています。
— Swimy （スイミー）🐟🐠🐡 (@swimmingfish_da) 2021年9月21日
性別で分けられているスペースは、原則としてこのように分けられています。
ですが、例外として
・オペ済み
・戸籍変更済み
の方が、生まれもった性別と違う方のスペースに入る権利を得ます。
(続く↓) https://t.co/gdYAeR882v pic.twitter.com/lQ5jdDzT3D
トランスジェンダーの方のスペース利用に関しても、決められたルール(オペ・戸籍)を守っている方は何ら問題ないと思います。
— Swimy （スイミー）🐟🐠🐡 (@swimmingfish_da) 2021年9月21日
差別という言葉で話をややこしくする必要はなく、単にルールを守りましょうという話では？
トランスジェンダーの方の人権と、生物学的女性・男性の権利の調整の結果です。
固定ツイまで見ていただき、ありがとうございます。
— Swimy （スイミー）🐟🐠🐡 (@swimmingfish_da) 2021年10月15日
声を上げないとゴリ押しで通されてしまう可能性があるからです。
現状、欧米諸国で同じような法律によって多くの女性が被害に遭っています。同じことが起きてからでは遅いのです。
事実、日本でもトランス女性を名乗る人の加害は既に↓
起こっています。
— Swimy （スイミー）🐟🐠🐡 (@swimmingfish_da) 2021年10月15日
私のように声を上げている人には、このような加害が合法化されることを恐れている人も少なくないと思います。
今回問題になる対象の多くがトランス女性ですが、トランスジェンダリズムを掘り下げていくとミソジニーが根底にあり女性差別に関係するというのも理由だと私は思います。
彼ら彼女らの論理では、日本は現在欧米発の思想「トランスジェンダリズム」とその推進者である「TRA（trans rights activist）」*2の思想汚染を受けており、それは男女の差異を無化し、結果的に女性スペースへの侵入など、女性差別に加担するものであるため、反対しなくてはならない、と主張します。
しかしながら、このような発言は幾重にも事実に反しています。
まず、「トランスジェンダリズム」なる思想は存在しません。誰もそんな「主義、思想、イデオロギー」を持っていません。
イデオロギーを成立させるためには、某かの哲学やテーゼが必要です。例えば「フェミニズム」は「女性の地位向上、権利拡張」をテーゼとしており、広く女性からの支持を得ているため、イデオロギーとしての要件を満たしています。
ここで、「トランスジェンダーの地位向上、権利拡張」をテーゼとしているのだから「トランスジェンダリズム」も成立するではないか、と批判が来るかも知れません。しかし、それは事実に反します。「トランスジェンダーの地位向上、権利拡張」は「トランスジェンダリズム」の結果にすぎず、目的ではないからです。
例えば、フェミニズムが運動の成果として、女性参政権を獲得したとしましょう。次に彼女らは、「男性と同様の議員数」等を求め、更なる「女性の地位向上、権利拡張」を進めるでしょう。これは「フェミニズム」のテーゼ上、当然の成り行きです。何も間違ってはいません。
対して、「トランスジェンダリズム」や「TRA」が求めているのは、現状通り「外見が男性/女性であるなら、逮捕されずに「性自認」の性のトイレを利用する権利（これは法律上も認められています）」だとか、「外見が男性/女性であるなら、外見と「性自認」に沿った脱衣所*3を利用する権利」、「外見が男性/女性であるなら、性暴力に遭った場合に外見と「性自認」に沿った性暴力センターを利用する権利」等々、どれも「トランスジェンダーでなければ何の問題もなく、当然認められているはずの権利」です。そして、トランスジェンダー個人の多くが既にこれらの権利を（自身の外見や社会的性別移行度合いと相談して）行使しつつ、参政権などを得ている以上、それ以上の「権利拡張」は行いようがありません。他のLGBTQ当事者と同じく、就職や結婚で性的少数派であることを理由に差別されないよう求めるくらいでしょう。それはリベラリズムであって、「LGBTQイズム」と括られるようなものではない、広い意味での人権運動です。*4
勿論、当事者支援の立場からは、現在多くが自費診療で行われているジェンダークリニックの診断や性ホルモン療法、性別適合手術の保険適用や、性別変更時の「子供無し」要件の撤廃、よりスムーズで正確な医療プロセスの充実等を求めていくことは、非常に重要な政治的課題です。ですが、これらの権利が「トランスジェンダリズムの問題」とされることは殆どありません*5。これらの方針に賛同しない「TRA」はほぼ居ないにも関わらずです。「トランスジェンダリズム」の反対者にとっては自分と関係が無く、無関心だからでしょう。
繰り返しますが、これらの「権利」は「トランスジェンダリズム」によって勝ち取られたものではなく、当事者達が既に行使している権利に過ぎません。これらに反対することは、即ち「トランスジェンダーの権利剥奪」を意味します。先日テキサス州で可決されたHB25法案は、トランスジェンダーと診断された男女の学校でのスポーツ参加を事実上禁止するものですが（どうしても参加したい場合は、「生まれたときの性別」で参加する事が求められています）、これは「反対派が勝利した結果」の典型的な例でしょう。
何と何が対立しているのか？
↑を考察する前に、トランスフォーブ達の本音を見たいと思います。彼ら彼女らは、理屈を駆使して自分の本音を覆い隠そうとする傾向が「何故か」とても強いのですが、下記ブログの人物は「保守右派」を自認しており、その論理は非常に簡潔で単純明快です。
実際の統計を出すならば、性犯罪の９０％以上が男性によるものでその被害者は女性か女児または男児である。繰り返すが女性が女性を加害する率は限りなくゼロに近いのだ。これについては拙ブログでも何度も取り上げて来た。
性犯罪者＝男性という構図は偏見でもなんでもない統計上の事実なのである。
誰も男性を女子施設から排除したからといって性犯罪を根絶できるとは言っていない。しかし性犯罪を防ぐための最低限の方法として男性と女性の施設を分けることが得策であると我々常識人はずっと主張してきたし、これまで往々にそれは成功してきた。
著者が完全に無視している点は、現法では男性が女子施設に立ち入る行為そのものが犯罪だということだ。その犯罪行為を犯罪ではないとしてしまえば、その後に起きるもっと深刻な犯罪を防ぐことができなくなる。
ロサンゼルスの女湯に侵入した露出狂男*6はこれまでにも公衆わいせつ罪で何度もつかまっていた常習犯だった。だが、女性を自認するだけで女子施設への立ち入りが許されれば、こういうわいせつ行為をする性犯罪者も犯罪者として扱われなくなるのだ。「犯罪を犯したものが犯罪者」だと言うが、既存の犯罪を犯罪ではないとしてしまえば犯罪者も犯罪者ではないということになるのだ。
トランス女性は女性ではない、彼らはただの女装男性だ。そんな男が自分らは女性だと主張し、それを認めろと女性に要求する行為そのものが男尊女卑以外のなにものでもない。
もしトランス女性が自分らが本当に女性だと思っているなら、男性が女子専用施設に入りやすくなる法律を歓迎するはずがない。
要するに、彼ら彼女らが求めているのは「風紀を撹乱する性犯罪者の取り締まり」に近いものであり、女性への性犯罪対策であるから、当然に議論の余地無く「正義」であると確信していることがわかります。念のため書いておきますが、筆者も性犯罪対策は議論の余地無く正義だと思っています。
当たり前ですが、このような論理は二重三重に事実に反しており、完全に誤っています。
第一に、性犯罪者の90％以上が男性なのは事実ですが、このような議論は「全男性の何％が性犯罪者であるか」を（意図してかしないでか）無視しています。こちらの記事によれば、2019年に検挙された男性性犯罪者は約6000名であり、これは日本の総成人男性人口(約5000万人)の0.012％に当たります。仮に暗数が膨大で、実数がこの10倍あったとしても、0.12％です。これは貴方が男性で、1000回ランダムなトイレに入ったら、一度顔を合わせるか合わせないか程度の確率ということです。
「実感と合わない」「何故痴漢などの被害が止まないのか」という声もあるかも知れません。こちらの記事に寄れば、性犯罪は再犯の確率が高く、一人の性犯罪者が2名以上の犠牲者を出すことも少なくないということです。単純な話、一年あたり6000人の性犯罪者が一人平均2回犯罪を犯せば、1.2万人の女性を毒牙に掛けることが出来るということです。対策として必要なのは、徹底した検挙と厳罰・精神医療による再発防止、そして何よりも、性犯罪者が犯罪を犯しにくい社会環境を整備することでしょう。勿論、トランスを排除しても解決出来ません。
第二に、トイレなどの施設をトランスジェンダー男女が利用出来るように開放したところで、犯罪が増加したエビデンスはないと言うことです。
こちらの記事では、アメリカのファクトチェック機関MediaMattersによる、「トランスジェンダーのトイレ利用を許可すると（シスジェンダー男性のものも含む）性犯罪が増加し、治安が悪化する」という「神話」が偽りであり、実際に法施行したアメリカではそのような事態になっていないことが明らかとなっています。
また、「トランスジェンダリズム反対派」は世界中に存在しますが、彼ら彼女らから「恐ろしく高いトランスジェンダー女性の性犯罪率！」などのデータが示されたことは過去一度もありません。最初のツイート主が言うように、実際に多数の性犯罪が起きているならば、その増加がデータとして表れるはずですが、そういった報道は一度も無く、代わりにTwitterでの真偽不明な痴漢発生事例などが何度も何度もピックアップされ、限られたクラスターの中でのみ繰り返し流通しています。
ちなみに先程のブログを書かれた人にこのデータを示したところ、「プロパガンダ」と一蹴されてしまいました。都合の悪いデータはとにかく見ない姿勢が窺えます。
勿論、全生物学的男性の0.3％程度と言われるトランスジェンダー女性のうちに、0.012％の確率*7で性犯罪加害者が潜んでいることは否定出来ません。しかし、そんな超レアケースの心配をするなら、素直にシスジェンダー男性の防犯対策に力を入れた方が良いのではないでしょうか？ フェミニストの岡田育氏は、他国のオールジェンダートイレを紹介し、これらの設置が防犯対策にもなっていると述べられています。
第三に、トランスジェンダーは生物学的にも脳の一部は「性自認通りの性別」であると言われています。
脳科学研究によれば、不安やストレスなどに関係する脳の分界条床核という部位は、男女で有意な大きさの差があり、トランスジェンダー男女ではそれが逆転している場合が確認されています。また、マウスの実験により、生殖器の形成後に脳が性ホルモンに晒された際、性ホルモン受容を阻害したりすると、マウスの行動が雌雄逆転することが判明しています。*8
勿論、「トランス現象」それ自体を全て科学的・器質的原因に帰そうとするのは、大変に危うい議論であり、当人の自己決定権やジェンダー・生育環境の問題が無視出来ないのは言うまでもないことです。しかし、「トランスジェンダー」の言葉の響きから、社会的・構築主義的な「ジェンダー」の問題のみが「トランスジェンダー」を構成するはずだというのは思い込みであり、科学的にも誤りです。
彼ら彼女らは、単なる「男装者/女装者」ではなく、歴史的にも極少数ながら常に存在し、いつも我々の隣人でした。悪魔でもなければ、空想上のキャラクターでもなく、変態性欲者でもないし、殆どは犯罪者でもありません。しかし、あまりに過酷な差別のために、自らを偽って生きなければいけなかっただけなのです。
即ち、「TRA対トランスフォーブ」とは、こうした科学的エビデンスを元に現実に基づいて人道的支援と差別の撤廃を求める人々と、誤ったアイディアに固執し、現実や科学を認めず、差別を続ける人々の争いです。
例えるなら、ワクチン推奨派対反ワクチン派のようなものでしょうか。コロナワクチンに複数の有害事象や重篤な副作用があるのは事実ですが、それをもって「ワクチンは打たない方が良い」などと述べるのは、科学的に誤っているだけではなく、他者が正しい情報にアクセスする権利を侵害し、命を奪いかねない極めて危険な行為であり、絶対に反対しなければいけません。
トランスの権利を「争点」と呼び、あたかも有効な議論があるかのような言い方をするのはやめてもらえませんか。ジェンダー・クリティカルやTERFは、道徳的、科学的、論理的に何の根拠もない単なるトランスフォビアです。
何故対話が不可能なのか
繰り返しになりますが、上記したような前提を「トランスフォーブ」が決して認めないからです。
当然ですが、特にトランス男女の手術要件の撤廃には当事者の間ですら賛否両論があり、拙速な議論は避けねばなりません。当事者団体の一つである「日本性同一性障害・性別違和と共に生きる人々の会」は、政治保守的な観点から性別変更における手術要件の撤廃に明確な反対意見を表明しています。当事者団体や一般市民にも反対の感情が強いようであれば、世界的な潮流に逆行する形であれ、例えば全面保険適用や専用の任意保険を作る、手術が難しい場合は内服的措置による男性/女性機能喪失のみで可とする等、身体・経済的な負担軽減を行う事で「セルフID制」の代替とする、といった方法も考えられるでしょう。「トランスジェンダー問題」について、本来行わなければいけないのは、こうした当事者の立場に立った医学的・経済的な議論であるはずです。トイレに関しては、以下のように「女性の権利を侵害しない」アイディアもあるでしょう。
しかしトランスフォーブ達は、自分たちのやっていることを「正義の政治運動」だと誤認しているので、こうした「マトモな議論」が行えず、当事者をよってたかって攻撃したり、トランスの「性自認」を否定することを目的に、執拗に「トランスジェンダーの定義付け」を迫るなどの行為を繰り返し行っています。勿論、日常的な差別発言やトランス蔑視とセットです。
こうした彼ら彼女らの姿勢から窺えるのは、トランス当事者への蔑視感情は無論のこと、その背後に横たわる男性全般への激しい憎悪、憎しみに基づいた政治を「正義」と呼んで憚らない傲慢さ、そして社会への破壊衝動です。
過去、WANにトランスジェンダー差別エッセイを載せた事で有名になったフェミニスト政治活動家の石上卯乃は現在、市民団体「No!セルフID 女性の人権と安全を求める会」を率いています。インタビューに答える形で、自分の「目的」をこう述べています。
組織の目的は3つあります。トランスジェンダーが「セルフID」を広めるのを阻止すること、女性の性に基づく権利を守ること、そして権威に挑戦した人が不当に攻撃されないように、言論の自由がある社会を求めることです。
私たちは、次の国会に注目しています。また、「セルフID」の考え方が法的な分野以外にも広がっていることを非常に懸念しています。私たちの闘いは長いものになるでしょう。私たちは、国内外の他の団体やグループと協力して、「セルフID」システムを阻止していきます。私たちの声を政党やメディア、公的機関に届けることが急務です。
「女性の人権と安全を求める」んじゃなかったんですか？ という感じですが、とにかく何が何でも法的性別変更の緩和を防ぎたいこと、「性自認」の概念そのものを否定したいこと、ネット上での「トランスフォーブ」を「権威への挑戦」「言論の自由」として守っていきたいことが伝わってきます。
とにかく分かるのは、このようにトランスジェンダーの存在そのものを否定している人々に対しては、「差別をやめろ」と声を上げていく以外、他に対処のしようが無いということです。個人の生命は最後の防衛ラインですから、これは当然のことです。
トランス差別が吹き荒れるイギリスでは、欧州最大のLGBTQ団体Stonewallへの批判として、英BBCが「LGBTQ活動家の影響を受けすぎている」などと自己批判するレポートが掲載されました。万一Stonewallが支持を失って空中分解すると、ヨーロッパでのトランスジェンダーの権利が脅かされることは勿論のこと、他の性的少数派の権利もまた侵害されることに繋がりかねません。事実、イギリスで「憎悪団体」と噂される「LGB「のみ」の権利を守る会」LGB Allianceのサポーター達は、「次はバイセクシャルを運動から分離する」とコメントしているようです。
はっきり言いますが、これらの運動は極右的であり、シスジェンダーの性別二元主義を固定化することによって、結局現在の家父長制システムから恩恵を受けている一部の強者男女*10を保護するものです。トランス排除にかまけて碌な防犯対策もしないのですから、犯罪は減らず、女性差別は解消されず、LGBTQの支援を失ったリベラル派は退潮することでしょう。全ての性差別の根源である家父長制と、それを支援する保守派男性の罪を、性的マイノリティであるトランスジェンダーに転嫁するのは詐術であり、許されざる不正義です。
石上のようなトランスフォーブは、誰にも否定出来ない「女性差別反対」のテーゼを盾に、自らの保守的な性的道徳観をあらゆる女性達に押しつけようとしているだけです。シス女性はトランス女性と連帯し、男性に対して現状のシステム改革を迫るべきなのです。「女性のトイレを潰すな」ではなく、「男性のトイレを潰して私たちに寄越せ」くらい言えないものでしょうか。
私は、こんな運動の一部が「フェミニズム」の美名の下に進められていることに、強い憤りを覚えます。
「女性スペースを守る会」は石上の団体とは別団体で、滝本太郎が弁護士を務めています。
ウィリアムズ：ジェフリーズ*11の道徳観では、トランス女性を「彼女」と呼ぶことは不名誉なこととされています。ジェフリーズ曰く、
『生物学的な意味を持つ代名詞にこだわる理由は、フェミニストとして、女性の代名詞は「尊敬の念を表す言葉」だと考えているからです。尊敬は、従属を生き抜いてきた性的カーストのメンバーとしての女性に与えられるものであり、名誉を持って呼ばれるに値するものです』
トランス・ピープルの存在について、貴方は道徳的な立場をとっていますか？
マッキノン：私は道徳的な立場を取りません。私は政治的・法律的な理論家であって、道徳的な理論家ではありませんし、道徳的な理論化は基本的に独りよがりの大げさなものだと考えています。上記のような発言は、この考えを強化するものです。セクシャル・ポリティクスの政治的分析の観点からは、自然の中に道徳を基づかせることは、フェミニズムが達成してきたすべてのことに反していることを指摘しておきます。
参考：
英国のレズビアン議員マリ・ブラック氏の解説。右翼がフェミニスト等を利用してトランスフォビアを広めていると主張されています。
トランスジェンダーによくある10の誤解のまとめ。（英語）
トランスジェンダーへのホルモン治療等のヘルスケア批判への医学者からの反論。（英語）
「バスルーム神話」についてPolitiFactによるファクトチェック。
トランスジェンダー女性の性暴力センター利用によって問題が生じたケースはないとの調査記事。（英語）
*1:彼ら彼女らを所謂TERF（トランス排除的ラディカルフェミニスト）と呼ぶ向きもあり、上記したまとめではそう記載しているが、実際問題としてTwitter上には男性も多数おり、フェミニズムに反対する右派なども混じっているため、単に「トランスジェンダー差別主義者」と呼ぶのが適切であると考えた
*2:これ自体反対派のつけた蔑称であり、筆者も含めてそう自称する人間はいない
*3:性器を見られる可能性がある場合は個々人の事情に合わせて考える必要はある
*4:最近、スーパーマンがバイセクシャル設定となったことが一部で話題となったが、所謂ポリティカルコレクトネスも「少数派の平等」を求めるリベラリズムのイデオロギーであって、「トランスジェンダリズム」とは無関係である
*5:まとめにあるように、海外では特に子供向けのトランス医療について一部に論争がある
*7:単純に掛け算すると0.0036％
*8:この辺りの議論は英語版Wikipediaに良く纏まっているのだが、トランスフォーブに提示したところ、「疑似科学」「Wikipediaソース」「全員に検査でもする気か！」と散々な言われようであった
*9:サムネ画像の人物。人気YouTuberでトランス当事者。トランスジェンダー研究により心理学の博士号を取得している
*10:男性批判を飯の種にしている一部の自称「フェミニスト」を含む
*11:シーラ・ジェフリーズ。イギリスのラディカルフェミニストであり、石上も所属するトランスヘイト団体「Women’s Human Rights Campaign」の運営者
