7年8ヵ月、国民の為に尽力を尽くしていただき本当にありがとうございました。
その会見の中で記者は安倍総理に対して『お疲れ様でした』という労いの言葉もかけるどころか、『なぜ今日の会見ではプロンターを使わない!』など批判の為の質問を行ったり、朝日新聞は翌日の社説で『安倍政権の7年8ヵ月は日本の民主主義を深く傷つけた』と6度の国政選挙で安倍政権を選んできた国民の民意を否定する主張を掲載したり、安倍総理を労った松任谷由実氏に対して『早く死んだほうがいい』と罵倒した白井聡(京都精華大学人文学部専任講師)による【安倍政権の7年余りとは、日本史上の汚点である】という記事を掲載したりと、総理大臣辞任表明後の左派メディアは最後と言わんばかりに安倍政権への罵倒を繰返してました。
これらのことからもわかるように安倍総理の7年8ヵ月は左派メディアとの戦いの日々でした。
そこで左派メディアが安倍総理にどのような攻撃をしてきたか振返ります。
2015年11月18日
“毎日新聞 安倍憎しで上皇陛下を侮辱する妄想記事を書く”
2019年5月16日
その結果、自民党として検討中だった安倍総理は挙手をしなかったが「大事な質問なので違いも一緒に説明しないと国民に誤解を招く。単純化して政治ショー化はやめるべき。政治はYES or NOではなく、現段階で答えられない=NOでない。印象操作の意図を感じる」とマスコミの印象操作を懸念した安倍総理は釘を刺した。
しかし案の定、毎日新聞はこの質問の前提である【議論中なら手を上げなければ結構】は報じずに、安倍総理や自民党が夫婦別姓に反対してるかのように報じた。
しかし安倍総理は左派メディアからの攻撃に怯まず、時には鋭い反撃でマスコミの報道姿勢に苦言を呈してきました。
2017年9月25日
そして極めつけはこちらです。
左派メディアが必死に引きずり降ろそうとした安倍総理ですが7年8ヵ月で【集団的自衛権・特定秘密・テロ等準備罪など日本の安全保障を前進させ、民主党政権時から日経平均約3倍・失業者100万人減・正規雇用130万人増させ、日米同盟を強固にし、日韓合意で“慰安婦問題の最終的かつ不可逆的な解決を確認”】するなど成し遂げた功績は計りしれず、辞任表明後も日印物品協定・日英貿易協定を合意させるなど最後の最後まで日本の為に尽力を尽くされました。
菅総理にも安倍総理のこの意思を受継いでいただき、マスコミに臆せず言うべきことは言ってほしいと強く願います。
安倍総理、7年8ヵ月本当にお疲れ様でした