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返信先: さん
新型コロナウイルスの感染対策について、感染症や科学技術社会論などの研究者らが、「空気感染が主な感染経路」という前提でさらなる対策を求める声明を出した。「いまだ様々な方法が残されており、それらによる感染拡大の阻止は可能である」と訴えている。
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声明は、東北大の本堂毅准教授と高エネルギー加速器研究機構の平田光司氏がまとめ、国立病院機構仙台医療センターの西村秀一・ウイルスセンター長ら感染症の専門家や医師ら32人が賛同者として名を連ねた。27日にオンラインで記者会見を開き、説明した。
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空気感染は、ウイルスを含む微細な粒子「エアロゾル」を吸い込むことで感染することを指す。エアロゾルの大きさは5マイクロメートル(0.005ミリ)以下とされ、長い時間、空気中をただよう。
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厚生労働省のウェブサイトでは、新型コロナの感染経路として、くしゃみなどで出る大きなしぶきを介した「飛沫感染」や、ウイルスの付着した場所に触れた手で鼻や口を触ることによる「接触感染」が一般的と説明されている。
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一方、世界保健機関(WHO)や米疾病対策センター(CDC)はそれぞれ、ウイルスを含んだエアロゾルの吸入についても、感染経路だと明記している。
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声明は、空気感染が新型コロナの「主たる感染経路と考えられるようになっている」と指摘。考えられている以上に距離が離れていても感染リスクはあり、逆に空気中のエアロゾルの量を減らすような対策で感染抑制ができるとした。
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そのうえで、国や自治体に対して、
▽ウレタン製や布製のよりも隙間のない不織布マスクなどの着用徹底の周知
▽換気装置や空気清浄機などを正しく活用するための情報の周知
▽感染対策の効果を中立な組織によって検証すること
を求めた。声明は、内閣官房、厚労省や文部科学省に送付したという。
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医師で民法・医事法が専門の米村滋人・東大教授も賛同者の一人。米村さんは政府の対策は「マクロ対策の一つである緊急事態宣言に大幅に依存している」と指摘。個人の感染を直接防ぐための対策の徹底や、外国の事例の検討などが求められると述べた。
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賛同者の西村氏は「人流と(感染拡大という)結果の間にはいくつものプロセスがある。その一つ一つをつぶしていくことがとても大事。そのためには、『入り口』のところの空気感染への対策をきちんとやらなければいけない」と述べた。
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<参考>
最新の知見に基づいたコロナ感染症対策を求める科学者の緊急声明
web.tohoku.ac.jp/hondou/stat/
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新型コロナウイルス感染拡大を受け,政府や一部医学関係者から「策が尽きた」との声が聞こえている.早期発見と隔離,ワクチン,緊急事態宣言等で用いられてきた対策以外に有効な施策がないとの意見には同意できない.
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彼らが感染拡大の可能性の指標とする人流は,たとえあったとしても,人と人の交わりの場において実効性のある対策がとられれば,必ずしも感染は広がらないはずである.
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その意味で,感染経路への理解が進み,空気感染が主たる経路であると考えられるようになっている現在,対応すべきことは明らかである.すなわち,最新の知見を踏まえれば,対策が尽きてしまったと言うほどのことはなされていない.未だ様々な方法が残されておりそれらによる感染拡大の阻止は可能である
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空気感染は主に感染者の口腔から空間に放出されるウイルスを含んだエアロゾル[1]が空間に滞留する量(濃度)に応じて起こる.理論的にもエアロゾル滞留濃度を下げることで感染抑止は可能なはずであり,少なくとも以下に挙げる2つ方向において対策の余地は大きい.
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1)ウイルス対応マスクによる,口腔から空間に放出されるエアロゾルの量と,他者からのエアロゾル吸入の抑制
ウイルス対応の,すきまの少ない不織布マスクは感染者からのウイルス排出を抑えると同時に,非感染者がエアロゾルとしてウイルスを吸入する確率を小さくでき,相乗効果があることは
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周知の事実である.一方で,若者を中心に広く使われているポリウレタン製のマスクや布製のマスクは,直接下気道に吸い込まれ肺炎のリスクを高める粒子径5μm以下のエアロゾルの吸入阻止に無力である.これもすでに広く知られていることであり,
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たとえば感染拡大時のドイツでは,公共の場や交通機関等では一定以上の性能を持つマスク着用が罰則付きで義務化され,ウレタンマスクの着用は禁止される.一方,わが国ではそうしたことに何の制約もないし,正式な呼びかけすらなされていない.
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日本でも,人流抑制やロックダウンの可能性を云々する前に,こうした効果の明らかな基本が徹底されるための措置を可及的速やかに実施すべきである.
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2)滞留するエアロゾルの機械換気による排出,エアロゾル濃度抑制
屋内で感染者から放出されたエアロゾルは長時間空間に滞留しうる.窓開けやドア開けが有用な換気方法だが,1時間に2回程度の短時間の窓やドアの開閉では必ずしも十分な換気は確保されない.
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さらに,夏や冬は,冷暖房効果が大きく損なわれる危惧から窓開け換気の実施自体も容易でなく,今般の感染拡大の一因になっている疑いが強い.換気不十分の,複数の人が集まる狭い密閉空間では,発生するエアロゾルの空間濃度を下げるための工夫,すなわち熱交換換気や空気清浄機等を含めた機械的換気の
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適切な活用が重要となる.
以上から,私たちは国や自治体が以下の対策を速やかに検討するよう提起する.
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A)ウイルス対応マスク装着[2]についての市民への速やかな周知と必要な制度的措置
B)熱交換換気装置や空気清浄機,フィルター等の正しい選択と有効な活用についての行政の理解と市民一般への十分な周知
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C)効果の科学的証明には時間を要するため,最新の知見から有効と予想できる対策は,中立的組織による効果の検証[3]を平行しつつ,公平性や安全性に配慮して実施する
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私たちの手には現在,感染抑制に活用できる不織布素材,熱交換換気装置,空気清浄機,扇風機やエアコンに付加する形でのフィルター等,科学技術の成果がある.室内空気環境を専門とする建築学分野は,シックハウス症候群を端緒とし,医学界との共同研究の歴史を持つ.
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本声明で指摘した項目と,狭義の医学に留まらない科学知を総合した対策の検討と実施が,いま速やかに必要である.
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脚注[1] 日本では分科会も含め感染制御の「専門家」と称するひとたちでさえ,正しいエアロゾルの定義がなされておらず,エアロゾルは気管挿管などの特別の手技でのみ発生するとの誤った説明もなされており,注意を要する.
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エアロゾルは空中に浮く粒子すべてとそれが浮いている空間の空気の総体をいい,通常の人間の呼吸や会話,歌唱,咳,クシャミなどの行為でも発生する.
脚注[2] 屋外で一人で(人から離れて)散歩しているときはマスクの着用は不要である.
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脚注[3] 中立的検討を経ず,都合よい自家成績だけを以て感染制御に有効であるかのように宣伝する行為が散見されるため.
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2021年8月18日
世話人:本堂 毅(東北大学大学院理学研究科)
平田光司(高エネルギー加速器研究機構)
賛同者:西村秀一(国立病院機構仙台医療センター臨床研究部ウイルスセンター)
角田和彦(かくたこども&アレルギークリニック)
向野賢治(福岡記念病院・内科)
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吉田友昭(前,藤田医科大学医学部生物学)
平久美子(東京女子医科大学東医療センター麻酔科)
樋口 昇(腎臓内科)
米村滋人(東京大学大学院法学政治学研究科,医師・医事法)
御手洗聡(結核予防会結核研究所抗酸菌部)
磯貝惠美子(東北大学名誉教授・元農学部)
磯貝 浩(札幌医科大学)
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返信先: さん
貴重なツイートありがとうございますm(_ _)m
引用ツイート
コロナ予防
@g97h6xMnHHjEK0K
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感染リスク(吸気)
=∑
(CO2濃度-450)
×滞在時間
×(吸気漏れ率
+(1-吸気漏れ率)×フィルタ集塵漏れ率)
×市中感染者率
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