会社情報
ご挨拶
当社は70年以上の歴史をもつ、人と技術が基盤の企業です。
砂型鋳造発祥ながら金型重力鋳造、ダイカストの工法でも豊富な経験がございます。
アルミニウム鋳物の持つ可能性が、これからも世の中に広く役立つことを私は信じております。
また、当社もアルミニウム鋳物の生産と販売を通じて、その一翼を担いたいと思っております。
それぞれの工法の持つ利点をお客様にわかりやすく伝えることができる現場と人づくりを目指しております。
また、引き続きアルミニウム鋳物のものづくりの強化と、リサイクル性に優れたアルミニウムを軸に新しい材料の研究開発や周辺技術の導入に取り組みます。
会社概要
社名
光軽金属工業株式会社
代表
代表取締役社長 鴻上 浩之
所在地
〒709-0854 岡山県岡山市東区瀬戸町江尻1050(アクセスマップ)
TEL
086-952-2121
FAX
086-952-4120
URL
http://www.hikari-light-metals.co.jp/
E-MAIL
info@hikari-light-metals.co.jp
設立
創立1944年(昭和19年) 設立1950年(昭和25年)
資本金
9,000万円
営業品目
アルミニウム合金鋳物
事業内容
ダイカスト鋳造、金型重力鋳造、砂型鋳造(生砂型鋳造、自硬性鋳造)
月産能力
700トン/月
従業員数
122名(2021年3月1日現在)
主な取引先
農業機械
(株)IHIアグリテック、(株)アテックス、井関農機(株)、(株)オーレック、オカネツ工業(株)、カーツ(株)、(株)神崎高級工機製作所、関東農機(株)、(株)クボタ、クボタ精機(株)、大和精工(株)、ニューデルタ工業(株)、(株)水内ゴム、三菱マヒンドラ農機(株)、みのる産業(株)、ヤンマー農機製造(株)
内燃機関
(株)イケ、川崎重工業(株)、近畿金属(株)、ヤンマー(株)
産業機械
(株)稲坂歯車製作所、(株)島精機製作所、(株)島津製作所、住友重機械工業(株)、ダイキン工業(株)、ダイキン・ザウアーダンフォス(株)、(株)デンソーウェーブ、(株)東洋空機製作所、富士機械(株)、三浦工業(株)、(株)村上製作所、(株)明治機械製作所、(株)モリタ
電機通信機
京セラ(株)、コスミック工業(株)、(株)GSユアサ、(株)昭電、西芝電機(株)、富士通(株)、富士通周辺機(株)、パナソニック(株)、(株)安川電機、タツモ(株)
輸送機器
アイシン精機(株)、片山工業(株)、(株)IJTT、(株)ティラド、トーハツマリーン(株)、(株)ナカキン、ナブテスコ(株)、(株)SUBARU、本田技研工業(株)
船舶・航空
(株)石垣、新明和工業(株)、山本機工(株)
その他
岡谷鋼機(株)、佐藤金属(株)、佐藤商事(株)、大同興業(株)、日軽形材(株)、(株)山善、(株)UACJトレーディング
(※敬称略)
沿革
1950年 10月
光軽金属工業株式会社を創立。
1959年 10月
埼玉県上尾市に東京光軽金属株式会社を設立。
1966年 10月
これまで併設の銅合金鋳造部門を分離し、光友合金工業株式会社を設立。
1968年 6月
ダイカスト部門を開設。
1971年 10月
瀬戸工場を開設。
1973年 1月
東京光軽金属株式会社を瀬戸工場に全面移転。
1974年 7月
大阪中小企業投資育成株式会社引受による転換社債発行。
1974年 10月
東京光軽金属株式会社を吸収合併し、資本金6,000万円に増資。
1981年 3月
大阪中小企業投資育成株式会社の全額引受により資本金9,000万円に増資。
1988年 8月
加工部門を開設。
1996年 11月
塗装部門を開設し、鋳造から加工・塗装までの一貫生産体制を確立。
2001年 6月
ISO9001の認証を取得。
2002年 4月
技術開発部を開設。
2007年 6月
ISO14001の認証を取得。
2008年 7月
経済産業省の平成20年度戦略的基盤技術高度化支援事業として「環境・コスト低減に対応した、光輝性アルミニウム合金鋳物製造技術の開発」が採択され、開発プロジェクトを始動。
2011年 2月
「環境・コスト低減に対した、光輝性アルミニウム合金鋳物製造技術の開発」プロジェクトの事業化が、経済産業省の事業「異分野連携新事業分野開拓」(通称「新連携」)として採択。
2014年 3月
経済産業省より「がんばる中小企業・小規模事業者300社」を受賞。
2014年 5月
TS16949(現 IATF16949)の認証を取得。
2015年 6月
「光輝性に優れたアルミニウム合金鋳物及びその製造方法」の特許を取得。
2015年 12月
2250ton大型ダイカストマシン導入。
2019年 10月
創業70周年。
2019年 11月
3Dスキャナ導入。
2020年 7月
経理課を経営企画部に組織変更。
2020年 9月
技術開発部を製造部 技術開発課に組織変更。
役員
代表取締役社長
鴻上 浩之
取締役
津久井 正浩
取締役
難波 克昌