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The Earth
is our
Playground!
代表取締役社長
TABATAは「地球と遊ぶ」企業です。
優れた製品・サービスの提供を通じて、健康的にスポーツを楽しむ心地よさを、
大自然で遊ぶレジャーの楽しさを、より多くの人々と分かち合っていきたいと考えています。
我々のものづくりは企画・開発段階から製造・マーケティング・物流・アフターサービスに至るまで
一貫して自社内で行っており、社内一丸となって製品の革新に努めております。
社内外のモニターによるフィールドテストの機会を積極的に設け、
そこで得られたユーザーの声を基に品質評価基準を策定し、品質管理にも充分力を入れております。
海外拠点を通じて活動の場を世界に広く求め、世界中のお客様をイメージしながら
グローバルな発想・センスで仕事の枠組みを工夫していきます。
これからも「地球と遊ぶ」ための高品質な製品をグローバルな規模で提供していくことにより、
日本を代表するスポーツ×レジャー企業となることを目指してまいります。
会社概要
| 会社名 | 株式会社タバタ | ||
|---|---|---|---|
| 代表取締役社長 |  |
||
| 所在地 | 本社(東京) アクセスマップ [PDF] |
〒130-0005 東京都墨田区東駒形１-3-17 TEL.03-3624-2811(代) |
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| 四谷オフィス | 〒160-0016 東京都新宿区信濃町12-1 信濃町SANMOビル６階 TEL.03-6380-1720 |
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| 八潮事業所 | 〒340-0813 埼玉県八潮市木曽根768 TEL.048-996-7998 |
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| 大阪営業所 | 〒540-0012 大阪府大阪市中央区谷町2-4-5 谷町センタービル10階 TEL.06-6949-2661 |
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| 茨城事業所 | 〒319-2134 茨城県常陸大宮市工業団地651-2 TEL.0295-53-3133 |
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| 物流/受注センター | 〒319-2134 茨城県常陸大宮市工業団地652-2 TEL.0295-53-3135 |
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| 創立 | 1952(昭和27）年1月21日 | ||
| 資本金 | 19,250万円 | ||
| 従業員数 | 210名（2020年2月現在） | ||
沿革
- 1952年
- 田畑ゴム株式会社を設立
- 1959年
- タバタ第一号マスク発売
- 1966年
- 埼玉県八潮市に埼玉工場新設(現八潮事業所)
大阪市中央区に大阪事業所開設 - 1971年
- 社名を株式会社タバタに改称
- 1973年
- 現本社ビル新築
- 1974年
- 旭ゴム工業株式会社に資本参加
- 1975年
- スイミングゴーグル国産第一号SW-550｢ファルコン｣発売
- 1977年
- 国産BC(浮力調整ベスト)第一号発売
- 1979年
- アメリカロサンゼルスにTABATA USA INC.を設立
- 1980年
- 日本初のシリコンマスク発売
- 1984年
- 日本初スキューバ用プラスチックフィン発売
オーストラリアシドニーにTABATA AUSTRALIA PTY.LTDを設立 - 1985年
- マスクTUSA TM3900Q TM4000Q 通産省 グッドデザイン賞受賞
- 1986年
- 台湾に台湾田畑股ｲ分有限公司を設立
- 1987年
- 旭ゴム工業株式会社を株式会社タバックスに改称
- 1989年
- 通産省グッドデザイン部門別大賞レジャー･ホビー･DIY部門受賞
フィン+水中用無線通信機 SF-5000+UWC-1000 - 1991年
- 新防曇システムフォグバスタースイミングゴーグル発表
スイミングゴーグルVIEWV-3､V-4ポパイ･デザインオブザイヤー受賞
国内シェア第一位になる - 1993年
- オランダアムステルダムにTABATA EUROPE CORP.B.V.を設立
- 1994年
- 茨城県常陸大宮市に技術研究所兼タバックス本社工場を設立
- 1996年
- ISO9001認証取得 (ダイビング用品:設計･製造･販売､スイミング用品:設計･販売)
- 1997年
- 埼玉県浦和市に浦和物流センターを開設(2001年12月に閉鎖)
- 2002年
- タバックス物流センターを開設
- 2007年
- タバックスを合併
- 2013年
- 平成25年度(第7回)製品安全対策優良企業表彰 中小企業 製造事業者･輸入事業者部門 商務流通保安審議官賞 を受賞
- 2018年
- 国際サンゴ礁年2018オフィシャルサポーターとして任命
東京ライフ・ワーク・バランス認定企業を受賞 - 2021年
- 東京都新宿区に四谷オフィスを開設
一般事業主行動計画
株式会社タバタ
会社と社員が一体となり、仕事と生活の調和を図り、働きやすい労働環境の整備を行うため、次のように行動計画を策定する。
1. 計画期間
2017年4月1日～2021年12月31日
-
2. 内容
目標1：年次有給休暇取得率向上を図る ※取得率＝当年度消化日数／当年度付与日数
2018年度 55%
2019年度 65%
2020年度 75%
2021年度 80%
取組内容
・社内アンケートの実施、分析、検証
・取得促進に向けた制度、施策の検討と実施
・計画的に有給休暇を設定するよう定期的に周知し、取得促進を図る。目標2：所定外労働時間削減 ※2017年度実績比
2018年度 85%（2017年度実績対比▲15%）
2019年度 65%（2017年度実績対比▲35%）
2020年度 50%（2017年度実績対比▲50%）
2021年度 45%（2017年度実績対比▲55%）
取組内容
・全社での働き方改革の取組を推進し、好取組事例の共有を図る
・所定外労働の事前申請100%
・各月毎に時間外状況を各部門長が把握出来るよう通知、見える化を実施し対策実行を図る目標3：育児や介護、その他仕事と生活の両立に関する諸制度の整備や周知を行う
取組内容
社内掲示板や社内イントラネット、社内説明会などで、育児・介護休業等の諸制度や利用手順についての周知を図る
