米国が東京五輪選手村近くに自炊センターを設け、自国選手団に食事を提供することが分かった。米日刊紙USAトゥディは「米五輪委員会は東京五輪に出場する選手たちのために世田谷区の大蔵運動公園近くに給食支援センターを準備した」と21日、報じた。

　米国は23日の五輪開幕に先立ち、7万2000ポンド（約32.7トン）の飲食物をコロラド州から東京に空輸した。大会期間中、選手団に合計7000食をビュッフェ形式または弁当形式で提供する。米国は2008年の北京五輪で約11トンの食材を持ち込んだことがあるが、今度はその規模が約3倍に拡大した。

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　メニューは脂肪が少ない肉や鶏胸肉などの高タンパクな肉類が中心だ。魚、ベジタリアン用の食材、パスタ、ミートボールも用意する。米国の選手たちの食事を担当するブライアン・ナットソン米オリンピック・パラリンピック委員会食品栄養ディレクターはUSAトゥディの取材に「現地の調理師の助けを借りて、日本の7つの販売業者から食品の調理に必要な材料を確保した」「日本国内の米国企業でさまざまなタンパク質の食材を約900キログラム注文した。日本の水産業者から約160キログラムのサケも購入した」と語った。

　東京五輪組織委員会は選手村の食材を各都道府県から供給してもらっているが、2011年の東日本大震災や原発事故が発生した福島県も含まれており、物議を醸した。大韓体育会は五輪選手村から車で15分ほどの千葉県浦安市内の「変なホテル舞浜 東京ベイ」に独自の給食センターを設け、選手が望む食事を作って配っている。大会期間中、8500食分の弁当を韓国代表選手団に配る予定だ。

　日本国内では韓国の「弁当給食」に反発する声も上がっている。自民党の佐藤正久外交部会長は「食事を別途供給するのは、福島県民の心を踏みにじる行為だ」と主張した。しかし、日本は米国が自国選手団に食事を提供するという話に対しては特にこれといった反応をしていない。