株式会社フォークドロードがハラスメントの定義や種類、対策等を解説します。
ハラスメントは最悪の場合、従業員の過労死や自殺などを招いてしまう可能性があります。その結果、損害賠償の支払いや企業イメージの低下など、企業にとって大きなリスクに繋がります。また、企業を成長させるためには従業員の働きやすい環境が重要になります。ハラスメントがはびこる企業では、従業員同士の信頼関係が構築されづらくなるため、離職につながる可能性もあります。そのため、企業はハラスメントへの対策を徹底的に講じることが必要です。
1989年に、「セクシャルハラスメント（セクハラ）」が新語・流行語大賞の新語部門・金賞を受賞したことで、「ハラスメント」という言葉が急速に広まりました。その後、「パワーハラスメント（パワハラ）」や「マタニティハラスメント（マタハラ）」など多様なハラスメントが次々と生まれており、企業の人事担当者、部下を持つマネジメント・リーダー層は、より一層社内での言動に細心の注意を払わないといけなくなりました。
また2019年5月に労働施策総合推進法が改正され、新たな法律（通称：パワハラ防止法）が成立しました。法律の施行は大企業が2020年6月1日から、中小企業が2022年4月1日からとなっています。
近年では日本人がラーメンをすする際に音を出す食べ方が、訪日外国人にとって不快感を与えるとして「ヌードルハラスメント（ヌーハラ）」という言葉も話題になりました。このように、相手に不快感を与えているということに当事者は気づきにくいため、知らぬ間に自分がハラスメントをしていたというケースも考えられます。
それでは、どのような言動をハラスメントと呼ぶのでしょうか。また、ハラスメントを阻止するためにはどのような対策を取ればよいのか？
次回ハラスメントの定義や種類、対策等を解説します。
