公衆衛生機関の不規則な行動とイベルメクチンに対する情報操作の蔓延に関するFLCCCアライアンスの声明について

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2021.05.14
医療の誤報・偽情報・検閲MATH+ & I-MASK／FLCCCイベルメクチン一般記事-IVM
FLCCC Alliance Statement on the Irregular Actions of Public Health Agencies and the Widespread Disinformation Campaign Against Ivermectin

https://covid19criticalcare.com/videos-and-press/flccc-releases/flccc-alliance-statement-on-the-irregular-actions-of-public-health-agencies-and-the-widespread-disinformation-campaign-against-ivermectin/

2021年5月12日

はじめに

イベルメクチンの有効性に対する認識と、COVID-19の治療を成功させるために世界中の医師が採用していることは、過去数ヶ月の間に急激に高まっている。しかし奇妙なことに、臨床試験データやイベルメクチンによる治療の成功例が増える一方で、主に北米と欧州に集中している公衆衛生機関（PHA）の大部分から、イベルメクチンの使用に対する批判や明らかな勧告が出てきている。

Front Line COVID-19 Critical Care Alliance（FLCCC）をはじめとするイベルメクチン研究者は、COVID-19の治療にイベルメクチンを使用することについての深い研究と急速に蓄積された「現場」での専門知識に基づいて、公衆衛生機関の勧告を謹んで訂正し、反論する専門的な分析を繰り返し行っていた。これらの反論は、世界中の医療従事者や患者の教育のために、国際的なメディアに公表され、提供された。欧州医薬品庁（EMA）などの使用反対勧告に対する最新の反論は、FLCCCのウェブサイトのこちらのページで見ることができる。

https://covid19criticalcare.com/wp-content/uploads/2021/05/FLCCC-Alliance-Response-to-Leading-National-Health-Agencies.pdf

2021年2月、医師、研究者、専門家、患者が参加する国際会議である英国イベルメクチン勧告開発（BIRD）は、WHO基準に沿ったガイドライン作成プロセスを踏んでいる。その結果、検証可能な安全性を持ち、広く利用可能な経口薬であるイベルメクチンを、早期かつグローバルに展開するというコンセンサスを得た。BIRDグループの勧告は、イベルメクチンの使用により、COVID-19に感染するリスクが90%以上減少し、死亡率が68%～91%減少することが報告されている、多くの実証された研究に基づいている。

同様の結論は、英国、イタリア、スペイン、米国、そしてノーベル賞受賞者であるイベルメクチンの発見者、大村智教授が代表を務める日本の専門家グループでも出されている。この数ヶ月の間に、膨大な研究とデータに裏打ちされた焦点を絞った反論が公衆衛生機関と共有された。その中には、WHOとそのガイドライン開発グループ（GDG）の多くの個人メンバー、FDA、NIHが含まれている。しかし、これらの公衆衛生機関は、イベルメクチン治療に対して根拠のない勧告をするために、データを無視したり、軽率に操作したりし続けている。私たちは、科学研究の健全性を維持し、公衆衛生を守ることを使命とする当局が全面的に協力して行っている、驚くべき「偽情報」キャンペーンとしか言いようのないことを公にしなければならない。

それは、GDGパネルがイベルメクチンに対して推奨しないという、あらかじめ決められた非科学的な目的を持っていたということである。尊敬する専門家たちが、パンデミックを食い止めるために直ちにイベルメクチンを使用することを求める圧倒的な証拠があるにもかかわらず、である。さらに、WHOの委員会の不規則な活動に対する批判を打ち消したり、抑制したりするために、一般的に「偽情報戦術」と呼ばれる手法を用いようとする動きが広がっているようにも見える。

WHOのイベルメクチンガイドラインはNIHの勧告と矛盾している

FLCCCアライアンスは、世界的に著名で、論文数も多く、世界的な専門家である臨床研究者で構成された非営利の人道的組織であり、過去1年間、COVID-19に対する最も効果的な治療プロトコルを開発し、普及させることを唯一の使命としていた。この6ヶ月間は、COVID-19の予防と治療におけるイベルメクチンの強力な有効性を一貫して実証している重要な無作為化研究、観察研究、疫学研究の知識を広めることを中心に活動していた。このエビデンスの深さと幅広さを詳述した論文は、米国食品医薬品局と国防脅威削減局の上級科学者による厳格な査読に合格した。最近発表されたこの研究では、有効性と安全性に関する証拠を総合的に判断して、イベルメクチンをCOVID-19の予防と治療のために世界中で直ちに展開すべきだと結論づけている。

最初の「危険信号」は、2021年3月31日のWHOイベルメクチンパネルの「反対」勧告と、2月12日にNIHが発表した、当時のイベルメクチンの有効性を示す支持的な証拠の量が少なかったことに基づく、より支持的な中立勧告との間の矛盾である。

この矛盾した結果は、WHOの2つの分析結果に起因していると考えられる。

  1. WHOは、検討した研究デザインの範囲と多様性を恣意的かつ厳しく制限した（例：レトロスペクティブな観察対照試験（OCT)、疫学的、準無作為化、無作為化、プラセボ対照など）。
  2. WHOは、試験データの全体的な質を誤魔化して、組み入れられた研究を貶めていた。

WHOのイベルメクチン・パネルで検討されたイベルメクチンのデータの範囲と多様性がひどく限定されていること

WHOのイベルメクチン・パネルは、勧告を策定する際に研究チームが収集するように指示されていた利用可能な医学研究のうち、狭い範囲のものだけを恣意的に取り上げ、これほど膨大な量の裏付けとなる医学的証拠を除外した理由については、ほとんど何も説明しなかった。このことは、次のような理由で最初から明らかであった。

  1. ガイドライン作成の標準的な手法とは明らかに異なる、データ除外に関する事前のプロトコルが発表されていない。
  2. 除外されたデータはより広範囲のランダム化比較試験（RCT）を収集しており、WHOがユニットエイド社のイベルメクチン研究に要求した独自の検索プロトコルを逸脱していた。

分析から除外された主要なイベルメクチン試験データ

  1. WHOは、すべての「準無作為化」RCTを検討対象から除外した（200人以上の患者を対象とし、死亡率の低下を報告した2つの試験を除外）。
  2. WHOは、イベルメクチンを他の薬と比較したり、他の薬と一緒に投与したすべてのRCTを除外した。750 人以上の患者を対象とした 2 つの試験では、死亡率の低下が報告された。
  3. WHOは、入手可能な23件のイベルメクチンのRCT結果のうち7件を検討対象から外した。 このような不正行為は、少なくとも以下の点で重要な結果の適切な評価を歪めている。

 

  1. 死亡率の評価
    1. WHOの審査　複数のRCTを除外したため、死亡した試験は合計31件のみであったが、このように人為的に少ないサンプルにもかかわらず、死亡リスクの91%減少が認められた[1]。
    2. BIRDレビューとの比較　その結果、イベルメクチンによる死亡率は2.5%、対照群では8.9%であり、死亡リスクの減少率は68%と推定され、統計的に非常に有意であった（p=.007）。
  2. ウイルスクリアランスへの影響の評価
    1. WHOレビュー　6つのRCT、625人の患者。パネルは、この結果に関して、強い用量反応という重要な発見について言及することを避けた。
    2. ユニットエイド社の研究チームは、13件のRCTのうち10件でウイルスクリアランスまでの時間が統計的に有意に短縮され、その短縮量は1日投与よりも複数日投与の方が大きく、深い用量反応関係と一致すると報告していることを考えると、①の行動は弁解の余地がない[2]。
  3. 副作用について
    1. WHO この結果については、3つのRCTのみが含まれている。統計的な有意性は認められなかったが、この限られたサンプルのわずかな不均衡により、パネルはイベルメクチン治療の「害」に関する懸念を繰り返し記録した。
    2. (a)を、WHOが2018年に発表した「疥癬の適応でイベルメクチンを必須医薬品リストに含めるための申請書」における事前の安全性分析と比較してみよう。
      1. 「大規模な予防プログラムで10億回以上の投与が行われている。」
      2. 「イベルメクチン治療に関連する有害事象は、主に軽微で一過性のものである」[3]としている。
  4. WHOは、イベルメクチンによるCOVID-19の予防を研究したすべてのRCTを、根拠を示すことなく除外した。約800人の患者を含む3つのRCTでは、イベルメクチンを予防的に服用した場合、感染のリスクが90%以上減少することがわかった[4]。
  5. WHOはイベルメクチンに関する14の研究で観察対照試験（OCT）を除外した。これらの研究には数千人の患者が含まれており、その中にはRCTと同等の精度をもたらすことが示されている傾向マッチングを採用したものも含まれていた。
    1. 米国で行われた傾向マッチの大規模なOCTでは、イベルメクチンの投与が死亡率の大幅な低下につながることがわかった。
    2. また、14件のイベルメクチンOCTのデータをまとめて分析したところ、死亡率が統計的に有意に減少していることがわかった。
  6. WHOは、ある代表的な疫学研究チームに結果の発表を求め、受け取ったにもかかわらず、発表された多数の疫学研究や投稿された疫学研究を除外した。これらの研究でわかったことは
    1. 人口規模のイベルメクチン配布キャンペーンを行った多くの都市や地域では、キャンペーン直後に過剰死亡率とCOVID-19症例死亡率の両方で大きな減少が計測された。
    2. 既存のイベルメクチンによる寄生虫予防キャンペーンを実施している国では、そのようなキャンペーンを実施していない近隣の国と比較して、COVID-19症例数および死亡数が有意に減少した。

WHOガイドライングループによるエビデンスベースの質の評価

エビデンスベースの範囲を最小化する上記の数多くの行動は、エビデンスベースの質を最小化する下記の努力によってさらに悪化した。

WHOは、対象となった試験の全体的な質を「低い」から「非常に低い」と誤認し、多くの独立した専門家研究グループの調査結果と矛盾していた。

  1. 国際的な専門家ガイドライングループは、BIRDの進行状況を独自にレビューし、試験の全体的な質を「中程度」とした。
  2. WHOのユニットエイド・システマティックレビューチームは、現在、全体的な質を “moderate “（中程度）と評価している。
  3. WHOは、イベルメクチンの死亡率への影響を否定的に評価している最大の試験を「バイアスのリスクが低い」と評価している。しかし、多くの専門家が同じ試験を「バイアスのリスクが高い」と評価しており、100人以上の独立した医師が署名した公開書簡にも詳細が記されている。

もしWHOが、上記の複数の独立した研究チームと同様に、エビデンスの質をより正確に「中程度の確実性」と評価していたならば、イベルメクチンは、死亡率の低下を示すデキサメタゾンのエビデンスが中程度の質と評価され 2020年7月に中等度から重度のCOVID-19の治療に世界的に即時採用されたのと同様に、世界的に標準的な治療法となっていたであろう[5]。

さらに、WHO独自のガイドラインプロトコルでは、以下のような場合に質の評価をアップグレードすべきと規定している。

  1. 効果の大きさ（生存率が81%と推定されたにもかかわらず、対象となる研究や事象の数が少なかったため、この知見を「確実性が非常に低い」として却下した)
  2. または用量反応関係の証拠 WHOは、ユニットエイドの研究チームが発表した、ウイルスクリアランスには強力な用量反応関係があるという報告を、衝撃的にも省いている。

つまり、WHOの「イベルメクチンを臨床試験以外で使用してはならない」という勧告は、すべて以下のことに基づいているのである。

  1. 膨大な量の臨床試験データを無視していること
  2. エビデンスの質を不正確に引き下げたこと
  3. ウイルスクリアランスとの用量反応関係を意図的に省略したこと。

その結果、これらの行為は、直ちに世界的な使用を推奨することを回避するための基礎となった。

さらに驚くべきことに、「非常に低い確実性」という所見に基づいて、パネルは「ほとんどの患者は、重要視する結果への影響に関してエビデンスが高い不確実性を残している薬を使用することに抵抗があるだろう」と「推論」している。

この記述は、上記の行為に照らして支持できない。WHOが検討対象から外した大量の関連性のあるポジティブな試験、大量の用量反応関係の報告を避けたこと、大量の死亡率改善効果について広く矛盾した「非常に低い確実性」の評価を行ったことなどを知らされた場合、急性疾患でプラセボを投与される可能性のある試験に合理的に同意する患者はいないだろう。このような試験は、歴史的な倫理的研究違反となり、今後何十年にもわたって、広範囲に渡って人命が失われ、その結果、公衆衛生機関や研究機関への信頼が失われることになる。

エビデンスベースを歪め、非推奨に至るためにWHOが採用した多くの手法は、以下の点でさらに疑わしく、疑問視されている。

  1. WHOのGDGは、イベルメクチンの使用について投票を行わなかった。この非常にイレギュラーな決定は、イベルメクチン・パネルの 「エビデンスの確実性に関するコンセンサス」に基づいているとされている。
  2. ユニットエイドのスポンサーは、ユニットエイドの研究チームによるプレプリントのシステマティックレビュー原稿に複数の制限を挿入し、結論を弱めたとされており、最近では科学的不正行為として正式に告発されるに至っている。
  3. 最近のWHOの内部告発では、他のWHO Covid報告書に外部からの影響があったことや、巨大な外部資金提供団体がWHOの方針策定への影響力を強めようとしていることが指摘されている。
  4. 他の疾患におけるイベルメクチンに関するWHO/BIRDの過去のガイドライン勧告を裏付けるために使用されたエビデンスベースに著しい違いがあることが判明したこと。
    1. WHO： 標準治療に比べて劣るにもかかわらず、852人の患者を対象とした10件のRCTに基づいて疥癬の治療にイベルメクチンを承認した。
    2. FDA：591名の患者を対象とした5つのRCTに基づき、糞線虫症の治療薬として承認した。
    3. BIRD：21件のRCTと2,741人の患者に基づいて、COVID-19の予防と治療のためにイベルメクチンを2021年3月に承認した。

結論

私たちは、社会における専門家である臨床研究者として、公衆衛生政策の決定が科学的データに基づいて行われることを固く約束する。 憂慮すべきことに、最近のWHOのイベルメクチンのガイドライン勧告を徹底的に分析した結果、上述した数々の不規則で恣意的、矛盾した行動を説明する信頼できる科学的根拠を得ることができなかった。さらに、多くの医師、ガイドラインレビュアー、法律の専門家、公衆衛生機関のベテラン科学者と協議した結果、世界の主要地域でイベルメクチンが公衆衛生政策に組み込まれることを妨げる主な障壁となっている2つの大きな社会的・政治的・経済的な力を特定した。その2つとは

1）これから説明する「ビッグサイエンス」の現代的な構造と機能。

2）活発な 「政治経済的な情報操作 」の存在。

“ビッグサイエンス”

「ビッグRCT原理主義」とも呼ばれるビッグサイエンスは、現代のエビデンスに基づく医療（EBM）の実践における劇的な変化を反映している。COVID以前に始まったこのシステムは、「ビッグファーマ」「ビッグ公衆衛生機関/アカデミックヘルスセンター（AMC）」「ビッグジャーナル」「ビッグメディア」「ビッグソーシャルメディア」などの存在を、患者ケア、研究、政策を導く公衆衛生システムの取り組みに、より緊密に結びつける現在のシステムへと急速に進化している。

COVID-19における「ビッグサイエンス」の構造と機能は、最も簡単に表すと次のようになる。

  • 恣意的に定義された「大規模でよくデザインされた」RCT（Big RCT）のみが、一般的に北米やヨーロッパの海岸で行われ、薬の有効性を「証明」することができる。
  • ビッグファーマ/ビッグ公衆衛生機関/AMCだけが、ビッグRCTを実施するリソース/インフラを持っている。(多くの人は、大手公衆衛生機関/AMCの資金源を考えると、大手製薬会社と同一視している)。
  • ビッグファーマまたはビッグ公衆衛生機関/AMCによるビッグRCTだけが、インパクトのある高所得国の医学雑誌（ビッグジャーナル）に研究結果を掲載できる。
  • ビッグジャーナルに掲載された医薬品のみが「十分なエビデンス」と「有効性が証明された」とみなされ、ビッグ公衆衛生機関によって推奨される。
  • 大手公衆衛生機関が推奨する医薬品のみが「大手メディア」で取り上げられたり、「大手ソーシャルメディア」での検閲を免れたりする。

逆に、イベルメクチンのように再利用され、患者のいない薬は、大手公衆衛生機関や大手製薬会社のスポンサーを惹きつけず、必須の大手RCTを実施することができない。このような構造的なハンディキャップがあるため、イベルメクチンを含む多くの有効な医薬品は、結果的にこのようなシステムで承認を得るための大手公衆衛生機関の基準を満たすことができない。イベルメクチンの場合、まず大手公衆衛生機関によって、次に大手メディアや大手ソーシャルメディアによって、「十分な証拠」がないことから「証明されていない」と見なされ、一般の議論や認識から大きく検閲されている。大手ソーシャルメディアでイベルメクチンについて言及すると、人気のあったFacebookグループ（1万人以上のフォロワーを持つ「Ivermectin MD Team」）が削除された。また、YouTubeでは、COVID-19の治療にイベルメクチンが使われている動画がすべて削除され、ツイッターもロックされた。さらに、ビッグメディアでは、多くの反論の余地のない証拠に基づいてイベルメクチンを推奨している最も信頼のおける独立した専門家グループでさえ、「論争の的になっている 」とレッテルを貼られ、「医学的な誤った情報 」の提供者とされている。

このような機能を持つ医療システムは、明らかに金銭的な利害関係を持つ団体に弱く、過度に影響されやすいものである。さらに、Covidでは、このようなシステムは、トップダウンの命令と広範な検閲によって硬直的に運営されている。これでは、大手製薬会社から資金提供を受けていない新しい科学的な開発は、何年か後に大手製薬会社のRCTが完了するまで、システム内やメディア、ソーシャルメディアを通じてほとんど普及しない。この障壁は、「十分な証拠」のない「証明されていない治療法」を使用することを恐れて、迅速に同定された安全で効果的な再利用可能な多数の医薬品が組織的に保留されたことによって引き起こされた広範囲にわたる生命の喪失を考えると、パンデミックの間中、永続的な恐怖となっている。また、多くの医師のキャリアにおいて初めてのことであるが、既存のエビデンスを専門的に解釈してそのような治療法で患者さんを治療しようとする人々は、雇用主から「上からの命令」で制限されている。そして、主に製薬会社が開発した治療薬に依存したプロトコルに従うことを余儀なくされる。

FDAのような「規制」機関のシステムは、しばしば「ビッグRCT」の主要な重要性に依存しているが、公衆衛生機関が使用するより強力な基盤があることを認識しなければならない。現代のエビデンス・ベースド・メディスン（証拠に基づく医療）の長年の原則の一つは、最高の医学的証拠は、単独のビッグRCTではなく、RCTの「システマティック・レビューとメタアナリシス」であるというものである。驚くべきことに、大手公衆衛生機関の中には、この確立された原則や、勧告を出すためにそのようなエビデンスベースの慣行に長年依存してきたことについて言及しているものは一つもない。イベルメクチンの場合、専門家による複数のイベルメクチンRCTのメタアナリシスが発表されているが、これを故意に無視している。

これらの改善は、RCTのデザイン、規模、質にかかわらず、また、世界中のさまざまな施設や国で一貫して繰り返し見られる。すべての研究は利益相反が確認されることなく行われており、二重盲検、一重盲検、準無作為化、非盲検、標準治療比較、併用療法比較などの大部分で効果が報告されている。ノーベル賞を受賞したイベルメクチンの発見者である大村智氏は、彼のチームが最近発表したレビュー論文の中で、「イベルメクチンの優れた臨床性能に関するこの判断が誤りである確率は、4兆分の1であると推定される」と書いている。このことは、プラセボを用いたRCTが被験者に害を与えることがほぼ確実であることから、さらなる「プラセボ対照試験」を行わないようにという我々の警告を支持するものである。

逆に、最高の医学的証拠の上に立っているにもかかわらず、世界中の多くの規制対象外のビッグPHA（公衆衛生機関）がビッグRCTを求めている。これは、低コストで広く入手可能な、比類のない安全性プロファイルを持つ医薬品と、絶え間なく押し寄せる人道的危機という状況下で、彼らが利用可能ないくつかの「弱い」勧告オプションのうちの1つでも発行することを避けている間のことである。WHO、NIH、ヨーロッパのEMA、南アフリカのSAPHRA、フランスのANSM、イギリスのMHRA、オーストラリアのTGAなどが、「証拠不十分」「証明されていない」とコメントしている。

最も気になるのは、もし1940年代に細菌感染症に対するペニシリンの使用が、これと同じ数と種類の試験で検証されていたとしたら、効果のグラフ表示はイベルメクチンで見られたものとほぼ同じになるだろうという私たちの推測である。さらに 2016年に制定された米国のCures Actでは、「新しい技術革新や進歩を加速し、より早く、より効率的に必要としている患者に届けるために特別に設計された」として、規制当局の意思決定を助けるために様々な形の「実世界の証拠」データを使用することの重要性を強調している。イベルメクチンの実質的な有用性を示す14以上の、しばしば大規模なOCTを検証する組織的な取り組みの証拠を見つけることができなかった。さらに、どの公衆衛生機関も、イベルメクチンの配布キャンペーン後に症例死亡率が急速に低下しているという多数の説得力のある疫学的分析を引用していない。

COVID-19による死亡率が広く増加しているにもかかわらず、イベルメクチンを弱く推奨する意見すら出てこないことについて、多くの市民が、これはイベルメクチンの有効性が認められないことに依存する非科学的で主に金銭的な目的を持った団体による活発な偽情報キャンペーンの存在によってのみ説明できると推測している。以下では、このような状況がほぼ確実に発生していると考えられる。

積極的な政治・経済的な「情報操作」キャンペーン

「The Disinformation Playbook」という記事で紹介されている「偽情報」キャンペーンは、独立した科学が企業や政策立案者の利益を妨げたり、反対したりする場合に行われる。ありがたいことに、これらの企業が科学を操作し、利益や政策の目的に反する科学的知見について真実を歪曲しようとするケースはまれである。数十年前にタバコ産業が最初に開発したこのような欺瞞的な戦術には、以下のようなものがある。

  • The Fake（捏造）： 偽の科学を行い、正当な研究であるかのように装う。
  • The Blitz：産業界にとって不都合な結果を発言する科学者に嫌がらせをする。
  • The Diversion（陽動作戦）：科学に関する不確実性がほとんどないにもかかわらず、それを作り出す。
  • The Screen：学会や専門家集団との連携で信頼性を高める。
  • The Fix（修正）： 政府のプロセスを操作して、不適切な政策に影響を与える。

企業や政策立案者による上記のような偽情報戦術の例は、特に製薬業界では数多く記録されている。

最も心配なのは、イベルメクチンが、現代史上最大級の財政的・世界的な政策上の反対に遭っていると思われることである。

  • 数多くの大手製薬会社や主権国家が、何十億回分ものワクチンを販売している。
    • ワクチンの市場規模は、急速に出現する亜種に対する「ブースターショット」の市場が発達しているため、現在、指数関数的に増加している。
    • 大手製薬会社は、COVID-19が「パンデミック」から「エンデミック」に移行する際には、ワクチンの価格を引き上げることを投資家に約束している。
  • もしイベルメクチンがCOVID-19の有効な治療薬として承認されたら、すべてのワクチンのEUAが取り消されるだろうという、多くの大手製薬会社や大手公衆衛生機関の懸念。
  • ワクチンの代替品としてのイベルメクチンの可能性が、ワクチンへの躊躇を増加させ、大量のワクチン接種の展開を混乱させるかもしれないという、多数の大手製薬会社/大手公衆衛生機関の懸念。
    • 反対派には、世界的なワクチン接種を目標とする大規模な慈善団体のスポンサーが含まれる。
    • 誤った情報：WHOパネルはイベルメクチンの予防試験をレビューしていない。
  • イベルメクチンと直接競合する新規の人工的な治療法（メルク社、ファイザー社、ギリアド社による経口抗ウイルス剤など）に、多数の大手製薬会社が投資している。
    • 偽情報である。メルク社は、科学的根拠や科学者の名前を伏せて、以下のような記事をウェブサイトに掲載している。「COVID-19の作用機序、臨床効果、安全性のいずれの証拠も存在しない」。
    • 誤った情報　メルク社の常務取締役は、フィリピンでの使用に反対している：「エビデンスのレベルが基準に達していない」
  • 大手製薬会社（アストラ・ゼネカ）が、イベルメクチンと競合するCOVID-19の予防・治療用の長時間作用型抗体製品に投資していること。
  • イベルメクチンと競合する数多くのビッグファーマ社のモノクローナル抗体製品。
  • ビッグファーマ社のレムデシビルの需要は、イベルメクチンの承認後に入院が減少すると、急速に減少する。

WHO、メルク、FDA、ユニットエイドの上記の行動には合理的な説明がないことから、公衆衛生機関、メディア、WHOガイドライングループの勧告の両方を通じて行われた積極的な偽情報キャンペーンの結果であると結論づけている。高い評価を受けている研究者として、私たちはWHO/Unitedの研究チームのメタアナリシス原稿の執筆における科学的不正行為の疑惑を深く憂慮している。これは明らかに、何百人もの患者さんの死亡率に大きな効果があったという報告を歪め、弱めることを目的とした偽情報戦術である。さらに、メルク社のイベルメクチンに対する明らかな虚偽の記述については、これ以上議論する必要はない。メルク社のイベルメクチンに対する明らかな虚偽の記述は、世界市民の福祉を犠牲にして利益を守ることを第一の目的とした大手製薬会社による行為という、不穏な歴史的記録にまた一つ加わったことになる。

これらの説得力のある反論できない理由から、FLCCCは行動を呼びかける

この行動の呼びかけは、もはや保健当局だけではなく、こうした情報操作に反撃するすべての市民に向けられている。この点については、Union of Concerned Scientists（UCS）のアドバイスが素晴らしい行動指針となるであろう。

グローバル・シチズンズ

上記のような新しい事例を目にしたら、このプレイブックを自分のソーシャルメディアネットワークで共有してほしい。

記録を正す。誰かがあるトピックについて間違った情報を流しているのを見たら、それに反論しよう。COVID-19におけるイベルメクチンの強力な有効性について、データを研究したり、経験したことのある人は世界中に何百万人もいる。誤った主張を正すことは重要だ。

誤った情報に関与している企業から退職金やその他の投資を分離することを検討してほしい。

科学者の仲間たち

UCSネットワーク・ウォッチドッグになって、科学への攻撃を追跡し、抵抗するのを手伝おう。

政府やNGOの科学者であれば、政策決定における彼らの役割を低下させる行為を報告する。

メディア

科学的コンセンサスを歪めてしまうような誤った同等性を避ける。

特に大手製薬会社や公衆衛生機関による科学情報の誤った情報があった場合、記録を修正する。
政府における科学の濫用を報告する。

イベルメクチンの専門家グループとして、重要な医薬品の誤った表示を正したり、打ち消したりするために、他に何を提供すればよいのかわからない。私たちは、上記の行動の中で、WHO、FDA、NIH、Merck、ユニットエイドなどの内部から、内部告発者が活動することが、最も効果的な偽情報キャンペーンへの対抗策であると考えている。この歴史的瞬間に、勇気と信念を持った人が前に出ることが必要なのである。緊急である。

人類のためにも、そのような世界市民を動機づけ、鼓舞するためにも、アルバート・アインシュタインの言葉を紹介する。“世界が破壊されるのは、悪を行う者ではなく、それを見て何もしない者によってである。”

 

1]この判断で特に強調しなければならないのは、死人がほとんど出なかった試験のみを選択することである。

(注：裁判の中で観察された事象の数が「証拠の確実性」を判断するための第一の基準となる) この行為は、パネルが「証拠の確実性が非常に低い」と評価した根拠のほぼ全てを示している。これは事実上、パネルの主な目的がイベルメクチンの使用を推奨しないことであったことを示す多くの行動の1つであり、「スモーキング・ガン」と呼ばれている。
WHOのプロトコルでは、用量反応関係が見つかった場合、証拠の確実性をアップグレードしなければならないことを考えると、この省略は、パネルが「非常に低い証拠の確実性」を見つけた2番目に重要な行動である。

[3]COVID-19の予防においてイベルメクチンを支持する試験データを除外することの弊害を特に強調する必要がある。もしイベルメクチンの予防効果が知られたり、認められたりすれば、ワクチンのない地域での展開が可能になる。

[4]英国イベルメクチン勧告開発（BIRD）パネル（2021）。COVID-19に対するイベルメクチンの使用に関するBIRD勧告。フルレポート。https://tinyurl.com/u27ea3y

[5]FLCCCアライアンスは、この発表の数ヶ月前、すべての公衆衛生機関が使用を推奨していた長期の期間に、COVID-19におけるコルチコステロイドの使用を推奨し、またそれを支持する証言を米国上院で行った。

 

誠意をこめて

The Front Line COVID-19 クリティカルケアアライアンス

Pierre Kory, MD
Keith Berkowitz, MD
Paul E. Marik, MD
Fred Wagshul, MD
Umberto Meduri, MD
Scott Mitchell, MBChB
Joseph Varon, MD
Eivind Vinjevoll, MD
Jose Iglesias, DO

※翻訳ソフトはDeepLを使っています。 https://www.deepl.com/home