開幕まで約2カ月となった東京オリンピック（五輪）・パラリンピックについて、国際オリンピック委員会（IOC）で東京大会の準備状況を監督するジョン・コーツ副会長は21日、「緊急事態宣言下であってもなくても、安全かつ安心な大会が開催できるアドバイスを（世界保健機関などから）頂いている」と述べ、緊急事態宣言が出ていても大会は開催できるとの認識を示した。この日、3日間の日程を終えたIOC調整委員会の総括会見で話した。

　大会時の医療態勢について、大会組織委員会の幹部によると、想定していた1万人程度から約3割減らせるという。組織委の橋本聖子会長は、医師は1日あたり最大230人程度、看護師は同310人程度を想定しているとしたうえで「全体の8割程度は見通しが立っている」と述べた。医師は各競技団体を通じて確保したスポーツドクターが主体。看護師は現在業務から離れている人を中心に依頼しており「地域医療に支障を生じない形で人材を確保していきたい」と述べた。

　大会で来日する予定の人数は選手1万5千人、大会関係者7万8千人。大会関係者の内訳は、五輪で5万9千人（各国・地域のオリンピック委員会の関係者2万3千人、放送関係者1万7千人、プレス関係者6千人）、パラリンピックは1万9千人（各国・地域のパラリンピック委員会の関係者9千人、放送関係者4千人、プレス関係者2千人）。IOCなどは関係者をさらに削減する方針だ。

　橋本会長は会見で「来日人数削減の徹底」「行動管理、健康管理の徹底」「医療体制見直しの徹底」の「三つの徹底。『三徹』を掲げる」と述べた。（前田大輔）