そのとき活躍する物質のひとつが「血小板」です。細胞の抜け殻のような微粒子で、血液1μL当たり20万個ほど含まれていて、日々、血管内をパトロールしています。これがないと人間は生きていくことができません。
その血小板が突然、血管内から消えてしまった人が、全米で36人いるという報道がありました。すべてファイザー社かモデルナ社のワクチン接種を受け、数日したあとの出来事です。皮膚や歯ぐきに多数の出血斑が出たり、膣から出血が止まらなくなったりした人たちでした。そのうち1人は、56歳の働き盛りの男性医師で、脳出血を起こし亡くなっています。
同国では、この時点で3千万人を超す人たちが1回以上の接種を受けていましたので、割合からすれば、ごくわずかということになります。早速、ワクチンメーカーは「このような病状は自然にも起こりうるもので、因果関係は認められない」との声明を発表しました。
しかし、そうでしょうか? 長年、診療に当たってきた私の経験によれば、脳出血など重大な病気には、予兆のような症状が事前にあるか、なかったとしても何らかの危険因子の存在があとで確認され、原因がおおよそ推測できるものです。
思い当たる理由がまったくなく、全員が数日前にワクチン接種を受けていたとすれば、両者に因果関係があると考えるのは自然なことです。
さまざまな分析から、被害者の体内に何が起こったのかがわかってきました。ワクチンによって生じた「過剰な抗体」が、誤って自分自身の血小板を攻撃してしまったのです。私がもっとも恐れていた「自己免疫病」のひとつが早くも起こってしまったことになります。
【参考文献】
Q6 ワクチン接種後死亡の39例に因果関係はないのか?
A 厚生労働省の発表によれば、ファイザーワクチン接種後、5月12日までに39名が死亡しています。同省は、いずれも「情報不足により評価不能、または関連なし」としています。
ファイザーワクチンで現在、問題となっているのは「免疫性血小板減少症」です。これは副反応ではなく、youtubeで述べたようにメッセンジャーRNAが原因の新しい自己免疫疾患です。
この病態を判断するには、病歴、服薬歴、それに血小板数など詳細なデータが必要です。しかし厚生労働省発表の資料にはほとんど見当たらず、この意味では「情報不足」という言い訳も正しいことになります。
39例中、詳細な検査データが提示されていたのは1例だけで、それを見る限り免疫性血小板減少症には当てはまりません。残りの38例のうち30例は、発症の経緯からやはり否定的です。あとの8例にはついては疑いが残るため、至急、検査データ、とくに血小板数を確認し公表すべきです。一方、何でもかんでもワクチンのせいにしてしまうのも、厳に慎むべきでしょう。
もっと気になるのは、全国民の命がかかる重大時でありながら、情報収集の仕組みができていなかった、ということです。私の勤務先でも、地方自治体の指示で職員の接種が始まっていますが(当然、私は関与を拒否している)、摂取後の健康状態に関する調査が一切なされていません。
Q7 ワクチン接種が進んだ国は、本当に感染者が減少しているのか?
「ワクチン接種が進んでいる英国で感染者が激減!」とのニュースが繰り返し報じられています。テレビ番組で河野太郎担当大臣は「英国の状況からワクチンに効果があるのはあきらか」と述べていました。
本当にそうなのか、検証してみましょう。5月11日時点で、ワクチン接種を1回以上受けた人が、国民の4割を超えているのは以下の14ヵ国です。カッコ内は全人口に対する割合です。
セーシェル共和国(70%)
サンマリノ(63%)
ブータン(63%)
イスラエル(60%)
モルディブ(57%)
英国(53%)
モンゴル(51%)
マルタ(49%)
バーレイン(49%)
米国(46%)
チリ(45%)
ハンガリー(44%)
カタール(40%)
カナダ(40%)
このうちワクチン接種後、新規感染者数に減少傾向が認められるのは5ヵ国に過ぎず、8ヵ国はむしろ大幅に増えてしまっています。残りの1つは米国ですが、途中で減少が止まっているのです。
次のグラフは、英国における「新規感染者数の推移(黒)」と「ワクチン接種率(赤)」との関係を示したものです。昨年12月以降の第3波を拡大したグラフに、1回接種を受けた人の全国民に対する割合(%)を赤のグラフにして重ねてみました(英国では国民にまず1回ずつ接種を受けさせるという方針をとっている)。
ただしワクチン接種後、かりにQ2で紹介したスコットランドのデータが正しかったとすれば、効果が発揮されるまでに4週間かかることになりますから、赤のグラフを実際の接種日より4週分だけ右方にずらしてあります。
1月5日以降、新規感染者数が激減しており、とくに顕著なのは1月(網掛け部分)です。この間、英国国民が「ワクチン接種」を受けたのはわずか数パーセントにすぎず、しかも1回だけです。
一方、1月5日には「ロックダウン」が始まりました。外出は原則禁止、大学も含め学校はすべて閉鎖など、日本とは比べものにならないほど厳しい行動制限です。
新規感染者数の減少はどちらの効果だと、あなたは思いますか?
ちなみに、このランキングで言えば日本は堂々の第156位。もし日本政府がワクチンの効果を真に信じていたのだとすれば、あまりに間抜けな話です。でも正しい評価は、「ワクチンの被害から国民を守った唯一の先進国として、歴史にその名を留める」ということではないでしょうか。日本政府に感謝です。
【参考文献】
1) Vasileiou E, aet al., Interim findings from first-dose mass COVID-19
vaccination roll-out and COVID-19 hospital admissions in Scotland: a national
prospective cohort study. Lnacet Apr 23, 2021.
2) Coronavirus(COVID-19 in the UK, GOV.UK, May 2, 2021.
3) Holder J, Tracking coronavirus vaccinations around the world. New York
Times, May 11, 2021.
Q8 なぜ医師はワクチンについて正しい知識を持てないのか?
A 冒頭で紹介したyoutubeで、多かった感想のひとつが、これでした。以下、その理由を箇条書きで説明します。この考察は、私が30年ほどの歳月をかけて集めた国内外の確かな資料、および自身の体験に基づくものです。
①医師は、医学部を卒業したあと附属病院で研鑽を積む。しかし、そこは製薬企業からの莫大な寄付金が集まる場所であり、若手の指導に当たる教授、準教授、医局長などの肩書を持つ人たちは、常に製薬企業に忖度せざるをえない状況となっている。
②そこで指導を受けた若い医師たちは、製薬企業からもたらされる情報で洗脳を受けた状態で市中病院に就職し、あるいは自身のクリニックを開設し、同じ発想で医療を実践していくことになる。
③市中病院やクリニックでは、MRと呼ばれる製薬企業の営業マンから新薬の情報や論文のコピーをもらい、勉強したように気にさせられてしまう。病院内で開催される勉強会で、製薬企業のMRが講師を務めることもしばしば。
④ほとんどの医師は、医師免許のほかに専門医の資格を取得していくが、その資格を継続するには、定期的に開催される学会主催の講演会などに参加しなければならない。講演会では大学教授など有名医師が演壇に立つが、彼らは製薬企業から高額な謝礼と旅費を受け取り、豪華なホテルでの宿泊が約束されている。もちろん研究費と称する寄付金も受け取っている。
⑤つまり医師たちの耳には、製薬企業に不利な情報はいっさい入ってこない仕組みが出来上がっている。医師たちは「製薬企業の手のひらで踊らされている」と言っても過言ではないだろう。
⑥では正しい情報はどこにあるのか。これは、海外で日々発表される膨大な論文を読みこんでいくしかないが、当然、英文で書かれており、しかも高度な統計学が駆使された内容であるため、簡単に理解することはできない。
⑦というよりも学術論文には、巨大製薬企業が雇った数学のプロによる巧みな修飾が施されていて、医師たちはその罠から逃れることができない。『歪められた現代医療のエビデンス』に、その一端を記した。
【参考文献】
1) Becker C, Relationships between academic medicine leaders and industry
- time for another look? JAMA, Nov 10, 2020.
2) Justice department annouces largest health care fraud settlement in
its history - Pferzer to pay $2.3 billion for fraudulent marketing. The
United States Department of Justice, Sept 2,2009.
Q9 ワクチン接種を勧める専門家の意見は正しいのか?
A 60年の歴史があるインフルエンザワクチンでさえ、真に有効かどうかの直接証明はまだなされていないのです。私の職場では、毎年200人ほどの全職員に私自身の手でワクチン接種を行っていますが、インフルエンザに罹患する人がたくさんいます。ワクチンが万能でないことをまず理解しておく必要があります。以下、メディアで語られている非科学的なワクチン礼賛に対し、その間違いを正しておきたいと思います。
「ワクチン接種以外にコロナ禍から脱する手段はない」
→No! 人々の行動制限、とくに家族以外との外食禁止が現在のところ絶対的な方法であり、これを徹底するしかない。また新型コロナウイルスの侵入をブロックする薬の開発が世界中で行われていて、あと一歩で完成というところにきている。
「ワクチンの効果は実証されている」
→No! 米国の役所に提出された600頁に及ぶ内部資料によれば、3,410人の疑い例があり、PCRがなぜか行われていない。これらを合算すると、「有効率」は95%ではなく、19%となる。
「感染は予防できないが、重症化を防ぐ効果がある」
→No! まったく逆。発表されたデータをよく見ると、感染した人が重症化する割合は、ワクチン接種してない人が5.6%であったのに対し、接種した人では12.5%と、むしろ増えている。専門家と称する人たちが論文をきちんと読んでいないのは明らか。
「副反応は軽いので心配ない」
→No! コロナの遺伝子を体内に移植することによって生じるかもしれない、将来の健康リスクが検証されていない。副反応だけを強調するのは行政の策略。
「多くの人が亡くなっているのだから、多少の副作用は仕方ない」
→No! 感染リスクがほとんどない、健康な数千万人の一般国民に対して怪しげな液体を注射することは許されない。病気になった人の治療には多少のリスクも許容されるが、そのことと混同してはならない。
「起こらないかもしれない将来のリスクで反対するのはおかしい」
→No! すでに免疫性血小板減少症など、自己抗体による致死的な副作用が発生し始めています。
【参考文献】
1) Grady D, Moderna and Pfizer begin lage-stage vaccinne trials. New York
Times, July 27, 2020.
2) Baden LR, et al., Efficacy and safety of the mRNA-1273 SARS-CoV-2 vaccine.
New Engl J Med. Dec 30, 2020.
3) Polack FP, et al., Safety and efficacy of the BNT162b2 mRNA Covid-19
vaccine. New Engl J Med. Dec 31, 2020.
4) Hu B, et al., Charcteristics of SARS-CoV-2 and COVID-19. Nat Rev Microviol,
Oct 6, 2020.
5) Anderson BR, et al., Nucleoside modifications in RNA limit activation
of 2'-5'-oligoadenylate synthetase and increase resistance to cleavage
by RNase L. Nucleic Acids Res 39: 9329-9338, 2011.
6) Kariko K, et al., Incorporation of pseudouridine into mRNA yields superior
nonimmunogenic vector with increased translational capacity and biological
stbility. Mol Ther 16: 1833-1840, 2008.
7) Pharm XW, Correspondence. N Engl J Med, Feb 17, 2021.
Q10 東京23区における感染者数の消長から見えてくるものとは?
次の図は、東京23区内における区ごとにまとめた新規感染者数の推移です。区によって人口が大きく異なりますから、人口10万人当たりの人数に換算してあります。棒グラフが8本ずつありますが、左から8週前~先週の各1週間の合計数となっています。
さて先週は、恐れていたとおり、中央区、江東区を除く21区で新規感染者数が増えてしまいました。
いま最大の課題は入国検疫の徹底ですが、明らかに対策が不十分です。変異ウイルスは、すべて海外でのワクチン接種によって生じたものですから、国内で見つかっている株はすべて海外から持ち込まれたもの、と考えなければなりません。
【参考文献】
1) Flam F, Asymptomatic spread has become bizarrely contorversial. the
japantimes. lul 22, 20202
Q11 そもそも、なぜ新型コロナウイルスは蔓延したのか?
A 新型コロナウイルスは、中国・雲南省の大洞窟に生息するキクガシラ・コウモリが、ホストとして抱え込んでいる数千種類の微生物のひとつです。このコウモリは人間社会と隔絶された地域に生息しており、いわば「野生生物-人間社会バランス」が保たれていました。
では、なぜ今回、このバランスが崩れたのか? そのシナリオは以下のように考えられます。
大洞窟に生息するコウモリ→ 赤や緑の照明に引き寄せられ1000kmを飛び越えた→
浙江省・舟山市の食用ネズミに感染→ 同時に湖北省・武漢市の海鮮市場に集まる
小動物や虫の死骸にコウモリが集まり、その糞から人間に感染した。
つまり人間の傲慢さが自然界の掟を破った、・・・というのが真相なのです。
1918年に大流行したスペイン風邪は、現在の人口に換算して2億人が死亡したとされ、新型コロナウイルス感染症としばしば比較されます。当時、3年間にわたって再発が繰り返され、その後、自然消滅しています。新型コロナウイルスも同じ運命をたどるのかもしれません。
【参考文献】
1) Sun Z, et al., Potential factors influencing repeated SARS outbreaks in China
2) Ma W, et al., The pig as a mixing vessel for influenza viruses: human
and veterinary implications. J Mol Genet Med 3: 158-166, 2009.
3) Gorman J, U.S. and Chinese scientists trace evolution of coronaviruses
in bats. New York Times, June 1, 2020.
4) Ives M, Scientists say new strain of swine flu virus is spreading to
humans in China. June 30, 2020.
Q12 レインボーブリッジを赤く照らしてはいけない本当の理由とは?
A 次の2枚の写真は、浙江省・舟山市と河北省・武漢市を流れる大河・長江(その下流が揚子江)にかかる橋の夜景です。コウモリが好む「赤」と「緑」の照明に煌々と照らし出されていました。
東京タワーが、東京スカイツリーが、そして隅田川にかかる橋が、今日も同じ光景を見せています。コウモリは1,000kmを軽々と飛び越えるのです・・・。都知事殿、レインボーブリッジや東京タワーを赤くライトアップしてはだめですよ!
問題はコウモリの始末です。不思議なことに世界のメディアには、「コウモリに罪はないので殺さないで!」という論調の記事が少なくありません。理由は、コウモリが500種類以上の植物の授粉に寄与しているからとか、デング熱など恐ろしいウイルス病を媒介する蚊を食べてくれるからだというのです。
絶滅危惧種とも言われていますが、しかし、そんな話を認めるわけにはいきません。雲南省の大洞窟に生息するキクガシラ・コウモリを、一匹残らず駆除することが急務です。ただし方法は簡単でなく、国際社会が知恵を絞って取り組む必要があるでしょう。
【参考文献】
1) Alagona P, It's wrong to blame bats for the coronavirus epidemic. The
Conversation, online.
《執筆者紹介》
現代医療は、世界の巨大医療企業によって操作された偽りのエビデンスによって、間違った方向に誘導されている。その実態を明らかにするため、長年、医薬品やがん検診などに関する捏造データの科学的検証を行っている。
著 書
『治療は大成功,でも患者さんは早死にした』(講談社+α新書),2001年
(2刷)
『人はなぜ太るのか-肥満を科学する』(岩波新書),2006年 (11刷)
『がんは8割防げる』(祥伝社新書),2007年
『ほどほど養生訓』(日本評論社),2007年 (5刷)
『がん検診の大罪』(新潮社選書),2008年 (5刷)
『薬なしで生きる それでも処方薬に頼りますか』(技術評論社),
『放射能と健康障害 20のエビデンス』 (日本評論社),2011年
『医者の私が、がん検診を受けない9つの理由』
(三五館),2016年
『医者が教える「家族に飲ませない薬」』(PHP),2019年
1. Abe T, et al., Sleep duration is
significantly associated
artery atherosclerosis incidence in a
Atherosclerosis 217: 509-513,
2. Okada M, et al., Low-density lipoprotein
cholesterol can
measured: a new superior method. J Lab
3. Okada M: A method for clinical data
reduction based on
entropy", IEEE Trans Biomed Eng BME-25:
ほか全574編
略 歴
京都府舞鶴市生まれ
1972年 新潟大学医学部卒業
1990年 同大医学部教授
診 療
肥満・高脂血症・高血圧症・糖尿病などの予防治療
受 賞
・新潟日報文化賞,1981年
・臨床病理学研究振興基金「小酒井望賞」,2001年
主な発明・発見・特許
・低密度リポ蛋白中のコレステロ―ルの定量方法(特許3058602)
・超低比重リポ蛋白及び中間比重リポ蛋白のトリグリセライド定量
・LDLコレステロール測定法を世界で最初に開発
・重み付きエントロピー計算法の確立
・Bツリーによる重複情報カウント・アルゴリズムの発見
資 格
・医学博士
・日本循環器学会認定循環器専門医,~2010年
・日本医師会認定産業医
・AHA BLS Healthcare Provider
・AHA Professional Member(米国心臓学会・上級会員)
・IEEE Senior Memeber(米国電子工学学会・上級会員)
主な学会・社会活動
・IEEE T-BME(米国電子工学専門誌,共同編集長), 1986年
・文部省大学設置・学校法人審議会,専門委員,1997年
・日本エム・イー学会誌「生体医工学」,編集長,1999年
・Frontiers Med Biol Engng(学会誌),編集長,1999年
・公益信託臨床病理学研究振興基金,審査委員長,2000年
・文部科学省科学研究費補助金,審査委員,2002年
・全国国立大学法人病院検査部会議,議長,2005年
・第32回医療情報学連合大会,大会長,2012年
・Arch Prev Med(米国医学専門誌),副編集長,2015年
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新型コロナのエビデンス
オリ・パラ選手が接種を受けると競技どころではなくなる? (Q3参照)
イスラエルはワクチンメーカーの展示場?! (Q1参照)
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