枢軸国三国の軍事同盟

　第二次世界大戦のさなか、１９４０年９月２７日、ベルリンで調印された。これは、１９３６年１１月に締結された、日独防共協定（翌年イタリアが参加し日独伊防共協定）での枢軸国三国の反ソ連、反コミンテルンの協力協定を、第二次世界大戦の勃発に対応してさらに強くしたいというドイツの要求と、中国進出後に深まったアメリカとの対立に備えたい日本の近衛文麿内閣の思惑が一致し、それにイタリアを加えて締結された軍事同盟である。この相互軍事同盟によって、ヨーロッパとアジアが一つの戦場として結びつけられる前提が成立した。

日独伊三国同盟の内容

1. ヨーロッパにおける独伊と、大東亜における日本の、それぞれの新秩序建設においての指導的地位を相互に認め、尊重しあうこと、
2. そのための三国の相互協力と、いずれか一国が現在交戦中でない他国に攻撃されたときは、三国はあらゆる政治的・経済的・軍事的方法により、互いに援助すること、
3. 前記の条項は三国それぞれとソ連との間の状態には影響を及ぼさないこと、
4. 有効期間は１０年とすること、など。

日独伊三国同盟の前後

　日本は１９３７年以来の日中戦争が膠着状態に陥り、重慶の蒋介石政府を屈服させられないでいた。日本軍は援蔣ルートを遮断するため、フランス領インドシナに進出し、あわせて石油、ゴムなどの資源の獲得をめざす南進論が強まったが、それは必然的にアメリカとの戦争となることが予想された。１９４０年６月、ドイツ軍がフランスを降伏させたことから、国内の軍および強硬派は南進の好機と考えた。そのためにはアメリカと衝突することを想定してドイツ・イタリアとの三国同盟を結成し、その圧力でアメリカをひるませることができると考えた。しかし時の米内内閣（海軍軍人の米内光政が首相）は三国同盟と南進には慎重な姿勢をとった。そこで陸軍強硬派は、陸軍大臣畑俊六に圧力をかけて辞任させ、米内内閣を総辞職に追い込んだ。二・二六事件以来、軍部大臣現役制となっていたので、陸軍が大臣を出さないと内閣が成立しないとなるためだった。
第二次近衛内閣　後任首相は重臣会議で軍部に受けの良い近衛文麿を指名、陸軍は今度はすんなりと東条英機を陸相に送り、外相は強硬派の松岡洋右が就任、７月に第２次近衛文麿内閣が成立してお膳立てがそろった。１９４０年９月２３日に北部仏印進駐を実行し、その４日後には松岡外相はヨーロッパでヒトラー・ムッソリーニと会見してこの日独伊三国同盟調印を強引に進めた。

日独伊三国同盟の意味と意図

　ポイントは日本・ドイツ・イタリア三国の攻守軍事同盟である点である。第２項の「現在交戦中でない他国」とは明らかにアメリカを指しており、要するにアメリカに攻撃されたときは三国は協力するという、アメリカを共通の仮想敵国としたのがその意味であった。またその意図も、日本が南進策をとり東南アジア方面に進出ることによってアメリカ・イギリスと対決せざるを得ないことを想定されたことにある。かつての日独伊三国防共協定は、ソ連共産主義に対する共同防衛がその目的であったが、この三国同盟はアメリカを仮想敵国としたものであった。
　そのためには、ソ連との良好な関係を保つ必要があるので、松岡洋右外相ははじめソ連を三国同盟に加えて、日独伊ソ四国同盟とする構想を持っていた。しかしそれはヒトラーの支持を得られなかったのであきらめ、単独でソ連と交渉せざるをえなくなった。

日本国内の反対論

　日本側は第２次近衛文麿内閣の外相松岡洋右が推進役であったが、日本がドイツ・イタリアのファシズム国家と軍事同盟を締結することは、アメリカとの全面戦争を不可避とすることであり、その場合日本の国力から言って勝利は困難である、したがって日独伊三国同盟には反対するという議論はけっこう多かった。海軍の山本五十六元帥は

(引用)実に言語道断だ。これから先どうしても海軍がやらなければならんことは、自分は思う存分準備のために要求するから、それを何とか出来るようにしてもらわなければならん。・・・結局自分はもうこうなった以上、最善を尽くして奮闘する。そうして、「長門」の艦上で討ち死にするだろう。その間に、東京あたりは三度くらいまる焼けにされて、非常にみじめな目に会うだろう。結果において近衛だのなんか、気の毒だけれども、国民から八つ裂きにされるようなことになりゃせんか。実に困ったことだけれども、もうこうなった以上はやむをえまい。＜黒羽清隆『太平洋戦争の歴史』2004　講談社学術文庫　p.24＞

と言ったという。日独伊三国同盟から日米戦争となり、日本が敗北するであろうと予測した山本五十六の見通しの正しさはよく引用されるが、それでもやむなく戦わざるを得なかったというのは、いささか破れかぶれな話ではある。山本五十六自身は１９４３年４月１８日、ソロモン上空で撃墜され戦死した。近衛文麿は敗戦後、青酸カリを服用して自殺した。

日独伊三国同盟の拡大

　ナチス＝ドイツは１９４０年９月２７日の日独伊三国同盟の締結後、１０月にルーマニアに侵入して圧力をかけ、１１月にハンガリー、ルーマニア、スロヴァキアを日独伊三国同盟に加入させ、衛星国とした。さらに４１年３月１日、ドイツ軍はブルガリアに侵入して同じく三国同盟に加入させた。これらのヨーロッパ中央部へのドイツの侵出は、ソ連との決戦に備えるという意味があった。さらにヒトラーはユーゴスラヴィア王国に圧力をかけ、三国同盟への加入に同意させ、それに反対した軍部などの反ドイツ勢力がクーデターをおこして親ドイツ政権が倒されたのを受け、４月にバルカン侵攻を開始、ユーゴスラヴィア、ギリシアを制圧する。
日ソ中立条約　このようなドイツの動きを警戒したソ連のスターリンは、日本の松岡外相の働きかけに応じて、同じ４１年４月に日ソ中立条約を締結、その動きに備えた。スターリンは将来のドイツとの対決を不可避と考えていたので、東アジアでの日本との戦争は避けなければならないと考え、日本との同盟に踏み切ったのだった。しかし、予想よりも早く６月２２日にドイツ軍の奇襲が始まると、それを察知することが出来ず、独ソ戦では当初の苦戦を強いられることとなった。

連合国の動き

　ヨーロッパでのフランスの敗北によってイギリスが孤立化したことでアメリカ合衆国のフランクリン＝ローズヴェルト大統領は危機感を強めた。さらに、１９４０年９月の日独伊三国同盟の結成を受けて、対ファシズム戦争への参戦の決意を固め、１１月に大統領選挙で三選を果たした。翌４１年正月の年頭教書では「四つの自由」を擁護する責任を表明、３月に議会に武器貸与法を提出し、成立させた。これによって連合国に対する武器貸与という形で実質的に参戦を果たし、イギリス・中国に武器を貸与した。６月に独ソ戦が始まると、アメリカはソ連に対しても武器貸与を行い、連合国の結束を強めた。８月、F=ローズヴェルトとイギリス首相チャーチルは大西洋上で会談して大西洋憲章を発表、民主主義をファシズムから守るという戦争目的を明らかにした。
　こうして連合国と枢軸国の明確な対立が形成されたが、まだ正式に参戦していなかったアメリカに参戦の口実を与えたのが、日本軍の真珠湾攻撃から始まった太平洋戦争であった。また、ドイツ、イタリアも三国同盟の約束にしたがって、アメリカに対して宣戦布告し、ここに第二次世界大戦はまさに世界戦争の様相を呈することとなった。