入居条件から考える老人ホームの選び方
老人ホームを探し始める際にまずチェックするのは、「民間によって運営されている施設か、それとも公的な施設か」ということ。
さらに、それぞれは入居する方の介護度や費用、認知症の有無などによってさまざまなタイプの施設に分けられます。
クリックしていただくと、拡大もできるので見やすいですよ。そして、上の図のなかでも特に重要な情報をまとめたのが以下の表です。
種類 | 入居金相場 | 月額相場 | 自立 | 要支援 | 1~2要介護 | 1~2要介護 | 3~5認知症 | 認知症 | 重度看取り | 入居の しやすさ |
|
---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
民間 | 施設介護付き 有料老人ホーム |
0~ 580万円 |
15.7~ 28.6万円 |
||||||||
住宅型 有料老人ホーム |
0~ 21万円 |
9.6~ 16.3万円 |
|||||||||
サービス付き 高齢者向け住宅 |
0~ 20.4万円 |
11.8~ 19.5万円 |
|||||||||
グループホーム | 0~ 15.8万円 |
10~ 14.3万円 |
※1 | ||||||||
公的 | 施設ケアハウス | 0~ 30万円 |
9.2~ 13.1万円 |
||||||||
特別養護 老人ホーム |
なし | 8.8~ 12.9万円 |
|||||||||
介護老人 保健施設 |
なし | 7.6~ 13.4万円 |
|||||||||
介護医療院 (介護療養型 医療施設) |
なし | 7.6~ 13万円 |
2021年04月14日更新
【費用】老人ホームの種類ごとの相場一覧
この月額相場は、種別ごとに「最も安い価格帯、最も高い価格帯のそれぞれ2割を除外」した「残りの6割を主な価格帯」として算出。
施設を探している方の実感により近い数字となっています。
なお、公的施設は収入や介護度によって決められた定額を記載しています。
【要介護度】受け入れ可能な施設の種類
【看取り】対応可能な老人ホームの種類
「平成30年3月 高齢者施設等における医療ニーズ対応のあり方に関する調査研究報告書(野村総合研究所)」を参考に算出
専門家による老人ホームの種別解説
介護付き有料老人ホームとは
介護付き有料老人ホームは、本格的な介護や生活支援にはじまり、広範なサービスを入居者の状態に合わせて提供する施設。
タイプは介護専用型(要介護の方のみ可)、混合型(自立、要介護の方のどちらも可)の2種類に分けられますが、まれに”入居時自立”を条件とした「自立型」も存在します。
また、介護保険サービスが定額となっているため、「月々の予算が立てやすい」ことがメリット。
介護サービス費用は”要介護度によって決められた定額”を負担(負担額は原則1割だが、所得によっては2~3割負担)します。
費用の詳細は「介護付き有料老人ホームの費用(入居一時金の相場、月々の賃料・介護保険料の目安)」をご覧ください。
介護付き有料老人ホームの特徴
- 介護スタッフが24時間365日常駐
- 認知症や看取りなどさまざまなニーズに対応可能
- 介護度に応じた一定の月額費用でサービスを受けることができる
- 入居時に一時金が必要な場合もある
介護付き有料老人ホームを検討したい方は、以下のボタンから探してくださいね。
あわせて読みたい
【はじめての方へ】有料老人ホームとは?種類と費用をわかりやすく解説
住宅型有料老人ホームとは
住宅型有料老人ホームは、介護が必要ない自立の方からある程度の要介護度がある方まで幅広く多く入居する施設です。
老人ホームの特徴である、生活を充実させるためのイベントやレクリエーションが充実しており、ほかの入居者とコミュニケーションをとって楽しく生活できることが魅力です。
「住宅型」について詳しく知りたい方はぜひ「【図解】住宅型有料老人ホームとは?その特徴と知っておきたい注意点」を読んでください。
住宅型有料老人ホームの特徴
- 介護サービス費は利用した分だけの支払いとなる
- 入居者の身体状況や希望に合った介護サービスを選択できる
- 介護サービスは施設に併設した事業所から提供されることもある
- 入居する方の身体状況は自立から要介護が高い方までさまざま
サービス付き高齢者向け住宅とは
サービス付き高齢者向け住宅は介護施設ではなく、あくまで住宅として扱われる住まい。
外出や外泊できるケースが多く、自由度の高い生活を送れる点にメリットがあります。
この”サ高住”には「一般型」と「介護型」があり、一般型で介護を受ける場合は、外部事業者による居宅サービスを利用。
介護型(特定施設)の場合は、担当の介護職員が介護サービスを提供します。
サ高住についてもっと知りたい方は「【はじめての方へ】サービス付き高齢者向け住宅とは?その特徴と知っておきたい注意点」を読んでください。
サービス付き高齢者向け住宅の特徴
- 高齢者向けの賃貸住宅であり、入居時にかかる費用が安い
- プライバシーが尊重され、入居者の生活リズムに合わせて過ごすことができる
- 安否確認や食事の提供サービスがあり、一人暮らしが不安な方向け
- 介護サービスが必要になったときも外部のサービス事業所を利用して生活を続けることができる
グループホームとは
グループホームは、認知症の方が5人から9人程度の少人数でユニットをつくり、専門職員からサポートを受けながら共同生活をする施設です。
入居者ができること、できないことに応じて、洗濯や料理などの役割を担いながら暮らしているのが大きな特徴。
自分ができることは自分で行うことで、認知症の進行をゆるやかにしつつ、並行して専門職員のケアを受けられることがメリットです。
グループホームについては「【図解】グループホームとは?認知症ケアの特徴や入居条件、メリット・デメリットを解説」のページでさらに詳しく説明しています。
グループホームの特徴
- 認知症高齢者に特化した少人数制の施設
- 地域に住民票を持つ方が入居可能
- 家事などを職員と入居者が一緒に行い、身体の衰えを防ぐ
- 介護度が上がると入居し続けられないことがある
ケアハウスとは
ケアハウスは、経済的な負担が比較的小さい「軽費老人ホーム」の一つ。
自宅での単身生活に不安を覚えていたり、家族の協力を受けられなかったりといった事情を持つ高齢者向けの施設です。
従来の軽費老人ホームにはA型・B型と呼ばれるタイプもありましたが、現在はすべてC型にあたるケアハウスとなっています。
ケアハウスには一般型と介護型があり、一般型では家事などの生活支援サービスが提供されます。一方の介護型は生活支援サービスに加え、介護サービスが利用可能。
入居対象者は60歳以上と幅広いために待機者が多く、特別養護老人ホームほどではありませんが、入居までに一定の期間が必要です。
ケアハウスについては「【一覧表でわかる】ケアハウス(軽費老人ホームC型)のメリット・デメリット」でもっと詳しく説明しているので、ぜひご覧ください。
特別養護老人ホームとは
特別養護老人ホームは、「要介護3以上」の認定を受けている方が対象の施設で、要介護度1~2の方の入居には自治体からの特別な許可が必要となります。
介護保険によって低価格でサービスを受けることができ、看取りまで対応可能。近年は、従来型の個室(旧型)に対し、ユニット型(新型)と呼ばれるタイプが増え、さらに手厚い介護を受けられるようになりました。
そんな特養は終の棲家としても人気の施設ですが、待機者が多くなかなか入居できないこともあります。入居の順番は、本人を取り巻く状況を鑑みて緊急性が判断され、それを数値化して優先度が決められます。
なお、看護師は夜間滞在せず、日常的な医療ケアが必要な場合は入居ができない可能性もあります。
特養についてさらに詳しく知りたい方は「【図解】特別養護老人ホーム(特養)とは?特徴から申し込み、特例入所の要件までわかる!」のページをぜひご覧ください。
特別養護老人ホームの特徴
- 行政や社会福祉法人が運営する公的な施設
- 費用は安いが、待機者が多く入居まで時間がかかることもある
- 要介護3~5の方が主な入居対象
- 医療的なサービスを受けられないことがある
- 多くは4人部屋で、個室(ユニット型)のある施設もある
すぐに特養を検討したい方は、以下のボタンから探すことができますよ。
介護老人保健施設(老健)とは
介護老人保健施設、通称「老健」は、退院後すぐに在宅生活に復帰できない状態の高齢者が、数ヵ月程度滞在することを目的とした施設。
入所者の在宅復帰を目指した施設のため、ほかの介護施設に比べて入所期間は短いことが特徴です。
リハビリの専門職である理学療法士や作業療法士などが常勤しており、質の高いリハビリが受けられます。
初期費用がかからず、民間よりサービス費用が抑えられることも魅力です。
なお、申し込みから3ヵ月~半年くらいでの入所となることが特養と比べて早いと言われることも多いですが、それぞれの施設の役割は異なっているので、入居時には各施設の違いを理解したうえで検討してください。
介護老人保健施設の特徴
- 行政や医療法人が運営する公的な施設
- 在宅復帰を目的としたリハビリを行う施設
- 長期入居を目的としない
- 入居中はリハビリの指導や医療サービスが受けられる
介護医療院(介護療養型医療施設)とは
介護医療院は2018年4月に創設されたばかりの施設。医師の配置について、介護療養病床に相当するⅠ型は入居者48人あたり1人、老人保健施設に相当するⅡ型は入居者100人あたり1人を義務付けられており、たん吸引などの医療設備も充実していることから、要介護者の方のなかでも特に医療ニーズが高い方に対応できます。
看取りやターミナルケアも行っているため、終の棲家としての検討も可能。
ただし、完全個室ではなく、パーティションなどで分割されている場合も多いため、プライバシーの確保には注意が必要です。
なお、伝染病などへの罹患、長期入院が必要な場合は入居できない可能性あるので、その場合は別途施設の担当者と相談してください。
ここまで「みんなの介護」でご紹介している主な施設を解説してきましたが、それ以外にもまだ確認していない、いくつかの老人ホームがあります。
以下では、民間が運営する「健康型有料老人ホーム」「シニア向け分譲マンション」と、公的施設に該当する「養護老人ホーム」の3つをみていきましょう。
健康型有料老人ホーム
健康型有料老人ホームは、介護の必要がない自立した高齢者がシニアライフを楽しむための施設。
老後の生活を満喫するためのサービスや行事が充実していることがメリットです。
基本的には自立した方を対象としている施設なので、介護が必要になった場合には退去が必要になるケースも。
その場合は併設している施設に住み替えられる可能性もあるため、検討したい方は担当者に確認してください。
健康型有料老人ホームについての詳細は「【図解】健康型有料老人ホームとは?その特徴と知っておきたい注意点」のページにまとまっているので、詳しく知りたい方はぜひご覧ください。
健康型有料老人ホームの特徴
- 自立した高齢者が入居可能
- ジム、温泉、カラオケといった娯楽サービスが充実
- 介護サービスが必要になった場合は退去しなければならない
シニア向け分譲マンション
高齢者が快適に過ごすことができるように配慮された、バリアフリーの分譲マンションです。生活支援サービスやシアタールーム、フィットネスジムなどの設備が充実しており、主に富裕層をターゲットとしています。
なお、シニア向け分譲マンションは所有権を持つことで自分自身の財産となるため、将来的に売却や相続を行えることが最大のメリットです。
シニア向け分譲マンションについての詳しい解説は「シニア向け分譲マンションとは?その特徴と知っておきたい注意点」のページに用意しています。
シニア向け分譲マンションの特徴
- バリアフリー完備の分譲マンション
- 安否確認や食事の提供サービスがあり、一人暮らしが不安な方向け
- プライバシーが尊重され、入居者の生活リズムにあわせて過ごすことができる
- 介護サービスが必要になったときも外部のサービス事業所を利用して生活を続けられる
養護老人ホーム
養護老人ホームは、特別養護老人ホームと名前が似ているため、同じ施設だと思い込んでしまう方も少なくないはず。
しかし、養護老人ホームは介護を目的としておらず、経済的に困っている人を支援するために用意された施設です。
そのため、原則として特別養護老人ホームのような介護保険サービスの提供はされず、入居者の社会復帰をサポートする体制が整っています。
養護老人ホームの特徴
- 経済的な理由、家族の事情のために行政などの助けが必要な高齢者向けの施設
- 受け入れには自治体の審査が必要
- 専門的な介護が必要になると退去を要請される可能性あり
よくある質問
介護費用は在宅と施設でどれだけ違う?
ご家族に介護が必要になったとき、ほとんどの方が悩むのが「在宅で介護を頑張るか、老人ホームに入所するか」の選択です。
以下の表は、在宅介護と施設介護のメリットとデメリットを整理したものです。
在宅介護 | 施設介護 | |
---|---|---|
メリット |
|
|
デメリット |
|
|
家族が老人ホームへの入居を考えるとき、「本人に申し訳ない…」「冷たい家族だと思われたらどうしよう…」「この先、後悔しないだろうか…」と悩む方は少なくありません。
その一方で、在宅介護で疲弊しきってしまい、自身の体調を壊してしまう家族はたくさんいます。
その結果として本人との関係にも悪影響が出始め、せっかく仲の良かった家族が壊れてしまう…ということも実際にある話。
そうならないためにも、施設への入所は決して「申し訳なさ」や「冷たさ」の延長にあるわけではない、皆にとってベストの選択となる場合も多いということを知っていて欲しいのです。
一番大切なのは、家族全員が納得をして決断できること。
以下の記事では、在宅介護と施設介護についてさらに詳しく解説していますので、参考にしてみてくださいね。
あわせて読みたい
退院後はどうしたらいい?在宅復帰と施設入居のメリット・デメリットを解説
資料請求から入居まではどういう流れ?
- 1.資料請求
- まずは、全国にはどんな老人ホームがあるのか、最新の情報をチェックします。
「みんなの介護」では、全国の老人ホームに関する情報を、ほかのサイトにはない「360度パノラマ写真」と合わせて掲載しています。
空室はすぐに埋まってしまうこともあるので、気になる老人ホームが見つかったときは、お早めに問い合わせをして資料請求してくださいね。
- 2.見学・相談
- 情報収集の次は、見学・相談を行いましょう。場の雰囲気や実際の食事、スタッフの対応など、サイトでは得られない“生きた情報”を得ることができます。
「みんなの介護」経由なら、見学・相談のアポイントもかんたんです。
- 3.仮申し込み
- 気に入った施設が見つかった場合、仮押さえの入居申し込みをして、必要な書類(診療情報提供書や健康診断書)の用意や、入居前面談の日程決めなどを行います。
施設にもよりますが、仮押さえの期限は概ね1ヵ月程度なので、契約に向けての準備は早めに進めましょう。
- 4.面談
- 仮申し込みの後は入居前の面談です。
この面談では、施設側が入居希望者の健康状態や希望条件などをチェックします。
入院などが理由で施設へ行けない場合、先方に出向いてもらうことも可能なので、状況を遠慮なく伝えましょう。
- 5.審査
- 面談の後、施設で審査が行われます。
審査の過程でチェックされるのは「健康状態」と「金銭面」。
金銭面に関しては「身元保証人」についてのチェックが入ります。
ただ、昨今では保証人なしで入居可能な施設も多く、成年後見制度や民間の保証会社の利用も可能となっています。 - 6.体験入居
- 体験入居をして、サービスや食事、看護・医療ケアなどの内容をチェックします。
その際、費用面などのポイントを事前に確認しておきましょう。
- 7.契約前の最終確認
-
入居する施設を決めたら、契約の前に契約書や重要事項説明書(職員体制、サービス内容、費用が書いてある書類)などを読み返し、最終確認をします。
トラブルを避けるため、特に費用面については細部まで確認を。
わからないことがあれば、積極的にスタッフに相談しましょう。 - 8.契約・入居
- 入居する施設が決まったら、後は契約のときを待つだけ。
はじめての方は不安なことが多いかもしれませんが、納得して選んだ施設はきっと一番良い選択となっているはず。
これからのことをイメージしながら、準備が必要になるものは余裕を持って用意しておきましょう。
老人ホームの入居の流れについてもっと詳しく知りたい方は、以下のページもぜひご覧ください。
あわせて読みたい
【図解でよくわかる】老人ホーム入居までの流れ(見学・体験入居・契約)
老人ホーム探しのポイントは?
老人ホームを探すときは、費用面、サービスの内容、設備状況、立地場所など、「必須の条件」と「希望したい条件」を整理しておくことが大切です。
希望条件が複数ある場合は、優先順位を決めておき、理想とする施設に近いものからピックアップしていくと良いでしょう。
費用を入居年数から計算する
費用面について考えるならば、現在持っている資産や将来的に見込まれる収入を踏まえ、無理なく支払いを続けられるかを計算することが大切です。
入居年数の見通しを立てるときには、介護が必要なのはどれくらいの期間になるのか、など具体的な数字から考えてみると良いでしょう。
生命保険文化センターの調査(2015年)では、介護期間の平均が4年11ヵ月であるという統計結果があります。
厚生労働省が毎年発表している平均余命なども知っておくと、入居後に必要な総費用の目安をつかみやすくなります。
ケア体制を確認する
サービス面では、食事の内容や入居後の生活相談、そしてケア体制をしっかりとチェックしましょう。特に介護・医療面でのケア体制が合っていないと、入居後に要介護度の上昇を招くことにもなりかねません。
職員の対応や施設の設備をチェックする
また、職員の質は入居者の生活の質にかかわることでもあるので、入居者に対する態度や身だしなみなどを見学時にさりげなくチェックしましょう。
設備状況は、介護や医療にかかわるものだけでなく、居室の過ごしやすさや娯楽設備も含めて全体的に評価することが大事です。
施設によっては、温泉やジム、麻雀卓なども用意しているので、自分の趣味に合った設備が用意されているか確かめましょう。
立地に優先度をつける条件を決める
立地場所の点では、家族が面会に行きやすいかどうか、自立できる方なら周辺に買い物スポットなどがあるかどうかなどがポイントです。
「みんなの介護」では老人ホームの選び方を「失敗しない老人ホームの選び方は?絶対にチェックしたい10項目【診断フローチャート】」にまとめていますので、そちらも参考にしてください。
生活保護で入れる老人ホームの種類は?
生活保護を受けている方の受け入れ先として真っ先に挙げられるのが、特別養護老人ホームです。
公的施設であることから、低費用で入所できると人気の老人ホームです。
しかし、要介護3以上という入居条件にもかかわらず、いまだ多くの待機者がいることは大きな問題になっています。
そんな特養の現状がある一方で、民間施設には生活保護受給者向けの料金プランが用意されている場合も少なくありません。
とりわけ、住宅型有料老人ホームの約3割がそうしたプランを提案しているとのデータもあるのです。
生活保護で入れる老人ホームについては、「Q.生活保護を受けていても老人ホームには入れるものでしょうか 」で理学療法士の阿部洋輔さんが詳しく解説してくれていますので、あわせてチェックしてみてください。
また、すぐに生活保護の相談が可能な老人ホームを検討したい方は、以下のボタンから探してくださいね。
- 老人ホームには民間施設と公的施設がある
- 民間施設は介護サービスが充実している
- 公的施設は費用を抑えられる
- 自立の方向けの施設は、介護状態になると退去になる場合がある
- 入居を検討するときは見学と体験入居の実施がおすすめ
- 施設を探すときには、希望条件を決めておく
「みんなの介護」では施設の検索ができますので、施設探しをするときには活用してみてくださいね。