「ワクチンのみ」では感染爆発へ　変異株の抑制対策重要　筑波大試算

　新型コロナウイルスのワクチンの高齢者への接種を８月のお盆までに終えても、感染者数に応じて引き続き飲食店の時短要請などをしなければ、感染力が強いとされる変異株が秋には広がり、感染者数が爆発的に増加する恐れがあることが２日、政府が支援する筑波大の研究で分かった。感染拡大の抑止をワクチンだけに頼るには限界があり、専門家はほかの感染拡大防止策との併用が重要としている。（荒船清太）

　研究は政府の新型コロナ研究の公募プロジェクトの一環。筑波大大学院の倉橋節也教授（社会シミュレーション学）がＡＩ（人工知能）を用い、感染者数が最多の東京都に絞ってシミュレーションを実施した。

　これまでの年代別の感染者数や人出の推移などを基に、接種の進行と感染拡大の推移を試算。データの制約から、高齢者は実際の優先接種対象の６５歳以上ではなく、６０歳以上とした。

　試算によると、６０歳以上の接種を８月１２日に終えても、飲食店の時短要請やイベント制限などの対策を取らないと、春に第４波、秋に第５波を迎える。

　都内の英国型変異株の感染者数は１０月２０日に１日当たり２２万９３００人に達し、１月の緊急事態宣言時の全感染者の１００倍近くに。重症者は２万９３００人に上る恐れがある。ただ、１日当たり感染者数が５００人を超えた時点で対策を取れば、感染者数のピークは１日当たり１７００人、重症者数２００人にまで下がる。

　さらに優先接種対象を高齢者の同居家族など感染を拡大させやすい若い世代に広げると、感染者数は９２０人、重症者数は１２０人にピークを抑えられる。

　倉橋教授は「変異株の拡大をいかに抑えるかが重要。優先接種対象を広げたり、人出の抑制など他の対策を組み合わせたりすることも必要だ」としている。

■同居家族追加で効果大

　研究では高齢者の同居家族など５９歳以下の一部を優先接種の対象に加えると、同じワクチンの接種スピードでも感染拡大防止効果が大きいことも判明した。

　厚生労働省によると、離島では高齢者以外にも集団接種を認めるなど、供給量によっては接種方法に裁量の余地がある。現時点で予定はしていないものの、新たな知見が十分に得られれば国の基準を見直すこともあるといい、こうしたシミュレーションが進めば、ワクチンの有効活用がさらに進む可能性がある。

　倉橋教授がＡＩ（人工知能）を用いた研究によると、優先接種の対象を変えるだけで、同じ接種スピードでも感染拡大が抑えられる。

　原因の一つは、年齢層によって感染の広がり方が違うことだ。研究では５９歳以下が６０歳以上に感染を広げる確率は、６０歳以上が５９歳以下に広げる５倍と推定されることが判明した。

　６０歳以上よりも重症化はしにくいが、感染は広げやすい５９歳以下の一部に優先接種の対象を広げることで、６０歳以上への感染の広がりが抑えられ、一部を除いて重症者の減少も図れることが分かった。

　試算によれば、日ごとに優先接種される対象を６０歳以上９割、５９歳以下１割と仮定すると、６０歳以上だけに接種する場合と比べ、ピーク時の英国型変異株の感染者数と重症者数は条件にもよるが、最大で５０％程度抑えられる。具体的には高齢者の同居家族にも優先接種するなど、優先接種対象の定義を広げることが考えられるという。