安全性神話とともに、われわれの間でもうひとつ無残に崩落したのは「原子力の平和利用」という神話だろう。これは単純で一面的な話ではなく、次のような幾つかの面が重なり合った、複合的な性格を持っている。
- 原子力の平和利用が軍事利用なしに可能だという虚構の崩壊
- 平和勢力が軍事勢力に対抗して平和の実現のために戦っているという虚構の崩壊
- 平和は戦争よりも環境への負荷が小さいという虚構の崩壊
いずれもわれわれにとってはなかなか直視するには忍びない根幹の部分の内容だが、それらが剥き出しになるくらいひどい事故だったという意味で、もはや目を背けて逃げ回るわけにもいかない。ここでは、一番目の、技術の平和利用が軍事利用なしに可能だという嘘の崩壊について取り上げる。
福島事故の事故対応がわれわれの目に強烈に焼き付けたのは、原子力発電と核兵器をセットで持っている他の核保有国とちがって、軍事的な素養の欠けたいびつな形で技術を使ってきたために、重大事故にうまく対処できないという姿だった。背に腹は代えられない、切羽詰まった状況の中で、核兵器保有国が対処ノウハウを持っているので、体面にとらわれずに素直にそれを借りよ、という提言が繰り返し行われた。つまり、われわれはこれまで、決意を持って徹すれば軍事の暗部に片足を突っ込まなくとも技術の平和利用ができると（なかば建て前、なかば本気で）格好つけて信じてやってきたのだが、現実には軍事技術がなければ平和利用もまともにはできなかったのである。それはある意味で戦後のわれわれの精神構造、というか、精神的虚構のもっとも基礎的な土台だった。それが今回壊れてしまった。「神」は死んだ。
日本ははっきり認めなければなりません。「原子力発電所は絶対に安全だ」と言う神話の下に我々はこれだけの過酷な事故を想定しておらず、準備は整っていませんでした。一つの例を上げます。大気中を拡散する放射性物質を観測するためには航空機による空からの調査が必要です。しかし日本独自で空からの放射性物質拡散の観測が始まったのが事故から20日も経ってからです。アメリカ、ロシアなど核兵器国は核戦争に備える意味でも核災害に直ちに立ち向かう体制を備えています。アメリカのエネルギー省は先月16日には空から放射性物質を監視するチームを派遣し先月17日から精密な調査を始めました。（略）私が言いたいのはアメリカなど核兵器国が蓄積した知識とノウハウを遠慮なく使うべきだと言うことです。
このことの持つ根本的な含意はなんだろうか。
ひとつは、なにか望ましくない事柄があったときに、それを意識から追い出して見ないことにしまえば存在自体がなくなってしまい、かかずらわなくて済むと考える、われわれの根深い「あってはならない」思考がある。もちろんそのように頭の中だけで決めつけたところで、それはれっきとしてそれは存在し続けているから、そうした思考はただわれわれにとっての危険な「セキュリティ・ホール」を作り出すだけのものになり、危険を減じ、そこから解放するどころか、われわれをいっそうの危険に陥（おとしい）れることになる。このことについては既に何度か書いた。
今回、世界をおおいに驚かせ、また、潜在敵対国をほくそ笑ませもしたのは、日本が核兵器の世界唯一の被爆国で、そのことをふだんから大いに外側に向かって喧伝しながら、放射線防護への体制がまるで未整備で、住民は心理的にも物理的にもまったくの丸裸だという事実が今さらながらに明らかになったことだった。規制基準値すらまともに整備されておらず、事故が起きたあとで泥縄で暫定値を作った。このことは「汚い爆弾」のような攻撃にこの社会がきわめて脆弱であることを露（あらわ）にし、それがわれわれに対する攻撃方法のリストに有効な手札として加えられ、準備が加速されることを意味している。誰よりも放射能について多弁に語ってきた国民は、誰よりも放射能に無防備で、誰よりも真剣みの欠けた、なんとも恥ずかしい国民だった。家の鍵を夜も開け放しで寝ているような不用心な者が、強盗の恐ろしさをいくら言葉の表面だけを繕って切々と訴えたところで、誰がまじめにそれに取り合ってくれるだろうか。原子炉の集中立地も同じで、軍事的リアリティーを完全に無視しており、ミサイルか航空テロで攻撃してくれとわざわざ自分から流し目で誘っているようなものである。原子力を現に使っており、その隣に寝ていながら、それは「ない」ことになっており、自分が「平和利用」をしているのだから軍事リスクは想定しなくていいことになっているのである。
フランス人はなぜ動じないのか。エネルギー政策の専門家に聞くと「フランスは核保有国だから」と、まず言われた。国家安全保障のための核利用、という点では核保有と原発推進は共通した覚悟ということか。被爆国で核アレルギーのある日本とは土台が違う。（略）原発立地の負担だけでなく雇用などのメリットも理解されており、パルフレマンが取材したシヴォーの町の住民は誰もが、原発建設地に選ばれたことを喜び、誇りにしていたという。そのせいか、フランスの原発は日本のように隅に追いやられるのでなく全国にまんべんなく散っている。
「ロボットの平和利用」という神話の崩壊
もうひとつには、技術と軍事の関係そのものについての課題もある。今回これも世界を驚かせ、また、国民もおおいにがっかりさせられたのは、稼働台数、密度とも世界の中で突出したロボット大国でありながら、原発事故に出動できるロボットが皆無だったことである。急遽持ち込まれたわずかなロボットは、これも核兵器保有国を中心とした海外製であり、無線の仕様や作業習熟の問題でなかなか機能しなかった。そのため事故対応は、生身の作業員が突入し、大量の放射線を浴びながら作業するしかなかった。これはひとつには、上記の同じ幻想思考がある。原発事故が起きることを前提に準備することになるので、国も電力会社も放射線に耐えて作業する無人ロボットの開発を嫌がり、予算も切ってしまったという。高い放射線量が計測され続けた原子炉建屋に、事故後初めて入ったロボットは、米国の「パックボット」だ。「世界最高レベル」と賞される日本製は、これほど重要な場面で先陣を切ることができなかった。（略）高い技術だが使えない。原因はさまざまだが、大きな要因の一つは原発の安全神話にある。中村教授によると、国も研究者も「軍事目的」「原発事故」などの文言が入った研究にはある種の後ろめたさを感じるという。特に原発事故では「周辺住民に『安全』と説明している国が、重大事故を想定した研究を推進するわけにいかない」
遠隔操作ロボットをめぐっては、1999年に茨城県東海村で起きた「ジェー・シー・オー（JCO）」の臨界事故を受け、当時の通商産業省が同年度にロボットの開発費として30億円の補正予算を計上。開発事業を受注した日立製作所、三菱重工業、東芝など4社は2001年に計6台のロボットを製造した。だが、電力会社などからの配備希望がなかったという。その後、東京電力、関西電力の原子力担当幹部や、原子力開発関連の国の外郭団体幹部など5人で構成される実用化評価検討会は02年12月、「高放射線下の災害現場の状況調査・監視などの作業には使用が想定される」としつつ、人に比べて歩行速度が遅く、移動可能距離が短いことなどを指摘。災害現場では人が作業できるエリアは必ず確保されており、人が現場で作業を行うことは十分可能として、「原発などの災害で活用する場面はほとんどない」と結論づけた。この結果、不要とされた6台は06年3月、廃棄処分となった後、一部は東北大に引き取られた。
東日本大震災に伴う福島第1原発事故で、文部科学省が初めて現場に投入した原子力施設事故専用の「防災モニタリングロボット」（モニロボ）が、敷地内に散乱したがれきのため活動できない状況に陥っている。公費約2億円をかけ開発したが、設計段階からがれき上の走行を想定せず、国の原子力総合防災訓練でも整地された路面でしか使っていなかった。（略）モニロボは、1999年に茨城県東海村の核燃料加工会社「ジェー・シー・オー（JCO）」で起きた臨界事故を受け、被ばくや火災・爆発の恐れがあって人が入れない場所で情報収集をするため、現在の文科省が財団法人・原子力安全技術センターに開発を委託。2000年に完成した。（略）モニロボは走行用ベルトで移動し、高さ30センチの段差を乗り越えて斜度35度の坂を上れる設計。同センターは西日本新聞の取材に当初「原発事故を想定して訓練を重ねてきた」と強調した。ところが実際には、平地や階段でしか試験運転をしておらず「今回のように、がれきの中を進むことは想定していなかった」と最終的には認めた。モニロボは、国の原子力総合防災訓練（06年愛媛県、07年青森県）に参加。アスファルトで整地された平地上で遠隔操作の実演などをした。東電が現在、福島第1の原子炉建屋内の調査に使っているロボットは米国メーカーが無償提供した。
しかし、話は単にそれだけにとどまらない。危機対応にロボット資源を惜しみなく使う、ということは、当然その中に筆頭の危機対応である軍事利用も含む。実際に持ち込まれた海外製ロボットは多くが核使用も含めた環境下で活動することを想定した軍事ロボットがベースで、ふだんロボットが平らな舞台で踊ったり笛を吹いたりするところに見慣れているわれわれは、二足歩行ではなくキャタピラで瓦礫をものともせずに走りまわり、機関銃を放射線測定器に持ち替えただけのその無気味で殺伐とした姿に肝を冷やした。しかしそのような用途と開発は、国内では資金スポンサーだけでなく、開発研究者自身も、これまでタブーにし、拒絶することをむしろ誇りにしてきた。今回それが裏目に出て、国産ロボットが避難所を慰問するかわりに生身の人間が最前線の最も危険な任務につくことになってしまった。
「日本政府が世界にロボット、無人機を求めています」。世界の注目が「フクシマ」に集まっていた３月２２日、米バージニア州にある国際無人機協会（ＡＵＶＳＩ）のホームページに会員企業向けの案内が載った。（略）キネティック北米社は、遠隔操作できる長いアームを備えた積み込み機（ローダー）を東京電力に提供した。前後のカメラ７台と熱探知カメラなどで現場の状況を把握。アーム先端のショベルや電動カッター、粉砕器なども操作できる。 国防産業とのつながりが深い同社は、無限軌道走行型の軍用ロボット「タロン」と「ドラゴン・ランナー」も日本に送り込んだ。タロンは米軍ロボの先駆的存在で、路上の爆発物の探知・処理に多用されている。イラクやアフガンなどの戦地、同時多発テロの現場などに投入されてきた。今回のタロンには放射性物質の精密測定器や暗視カメラも搭載済みだ。（略）世界における軍事ロボの広がりに詳しい米ブルッキングス研究所のピーター・シンガー上級研究員によると、多くの米企業がアイデアや技術の提供を申し出ている。原発という珍しいケースのため、試作品の投入も検討されているという。 シンガー氏は今回の危機には「ロボットのあり方が試されている。テクノロジーそのものは善悪を決めない。技術の進歩がどのような結果を生むか、それはひとえに人類がどのように技術を利用するかにかかっている」と朝日新聞の取材に語った。
大学や研究所など日本の研究現場に米軍から提供される研究資金が近年、増加傾向にあることがわかった。研究に直接助成したり、補助金付きコンテストへの参加を募るなど、提供には様々な形がある。背景には、世界の高度な民生技術を確保し、軍事に応用する米軍の戦略がある。（略）有望な研究者らに対する研究費や渡航費、学会などの会議の開催費などの名目で助成するものもある。日本、韓国、中国、豪州などアジアと太平洋地域向けに資金を提供する空軍の下部組織「アジア宇宙航空研究開発事務所」（AOARD）によると、空軍から日本への助成件数は10年間で2．5倍に増えた。（略）米軍の研究費は使い道が自由なのが特徴だ。1年で1万8千ドルの資金提供を受けたある日本人は、文献研究による20ページほどのリポートを提出しただけ。研究成果ばかりでなく、人脈作りを重視していることをうかがわせる。（略）一方で、結果的に軍事技術開発につながりかねない研究をすることへの抵抗感も、日本の科学者の間で根強い。「MAGIC2010」に出場したチバ・チーム代表の野波副学長は「本選への参加は取りやめた」と話し、「スポンサーは軍。私の良心があるので悩んだ」と理由を語った。
このことはわれわれがロボットの軍事利用も含めた活用についてもう一度腹を据えて考え直さなければならないことを指示している。これはなんとも辛いことであるのはまちがいない。なぜなら研究者の危惧と自制も一面ではまことにもっとなことで、ロボットの軍事利用こそは、原子力のそれにも増して、それどころかかなりの高い確実性において、その比ではないほどの、はるかに呪わしい、恐るべきものとなるにちがいないからだ（既にかなりの程度にそうなっているが、技術の潜在的な可能性からすればまたほんの序の口でしかない）。だが、軍事がひとつの否定できないわれわれの現実であるのならば、原子力と同様、また、すべての今ある技術、これから生まれる技術と同様、ロボットがそれに関わりを持つことから目を背けてはならない、それを無視すればロボットを大切に守る代わりに生身の人間が危険にさらされ、生贄に差し出されることになる――それがロボットの軍事利用の前提にある思考だろう。今回は急場だったので、改造軍事ロボットがいきなり国内に持ち込まれて福島の地を走り回ることになったが、通常であれば、核兵器と同様の不吉な存在として、持ち込みに対する反対運動も起きた可能性があるし、手続きだって簡単には済まなかったはずだ。しかし今回はそれを思いついているいとまもないほどに、起こす気力もないほどに、われわれの穢れと忌みの心情は現実の厳しさの前に縮み上がって屈伏し、尻尾を巻いて退散した。醜く禍々しい軍事ロボットは堂々と、また、窮境を救う英雄として請われて日本の地を踏み、要人並の待遇で過酷な現場へと一気に通された。
最小限の注意をもってさえすれば、これらの話から、これまで同様に原子力を使い続けよとか、原子力を使う限りは核兵器までも保有せよとか、そうした皮相な話をしているのでないことは理解してもらえるものと思う。軍事的な闘争にまつわるリスクは、われわれの努力と工夫によって減らすことはできても、人間が人間である限り、完全になくすことはできない。われわれがそれに「安心」し、もうそのことには意を配らなくてよくなった、という状態が実現することはこれから先もないだろう。軍事に対する「需要」は、たとえわれわれが国家を克服することにさえ成功したとしても、なくならないだろう。その限りにおいて、軍事はわれわれの危機対応の中でも最も重要で深刻なもののひとつであり、信頼できる存在として養成された軍人と軍事組織は、消防が火災について、医師が病気についてそうであるのと同じように、そのことへの訓練と経験を積んだ、われわれの中のいちばんの専門集団であり続ける。原子力に限らずロボットに限らず、ある技術的開拓において、はじめからその知見を全部排除してかかれば、技術の利用とその危機対応において、看過しえないいびつな非対称を作り出し、場合によっては今回のように致命的、破局的なハンデを負うことになる。それが今回の破綻で露になった事実であり、学ばなければならない教訓である。
アクシデント・マネジメントという視点からみれば、災害による破壊が意図せざる、望まぬ破壊であるのに対して、軍事的破壊は人為的に（攻撃者が）意図して起こした、人によって望まれた破壊である。ゆえに、刺し傷の深さは一般に後者の方がより深刻なものであることが当然予想される。原子炉でいえば、前者ができることなら壊れて欲しくないと願い、そのために八方手を尽くしながらも、津波や劣化や故障や操作ミスでそれでも壊れてしまった破壊であるのに対して、後者は逆にどうやってそれを壊そうかと知恵を絞ったうえで渾身の力をこめて引き起こした破壊である。従ってそれによって招来された事態に対処しようとする軍人の準備は、（本来は）あらゆる甘さ、楽観を廃した、もっとも厳しく、極端な想定において進められる。前者ではわれわれが事故抑止のために築いた防壁が少しは残ってまだ機能していることが期待できそうなのに対して、後者ではなにもかにもが全部だいなしになっている可能性まで考慮しなければならない。アクシデント・マネジメントに軍事のノウハウが特に有効であり、今回そのことが如実に確認されたのは、そのような基本的な前提の違いに基づくものと考えられる。技術が高度化すれば、運用をし損ねたときのトラブルもそれだけ深刻になるので、こうしたことはこれからますます増えていくだろう。
逆にみれば、どうしても軍事なしに行きたいというのであれば、民生利用オンリーではトラブル対処への想定が甘くなりがちな弱点をよく自覚して、民生利用者自身が日頃から軍事のノウハウや発想のめぐらせ方をよく研究し、それらを貪欲に自分のうちに取り込んでいかなければいけない。が、その覚悟がわれわれにあったかといえば、もちろんなかった。
アメリカの軍人のインタビューなどを見ていると、「戦争を防ぐもっともよい方法はそれに備えることである」という表現がよく出てくる。それに比べればわれわれのこれまでのスタンスは逆に「戦争を防ぐもっともよい方法はそれに備えないことである」というものだったと言えるだろう。これは「戦争」を「原子力災害」に置き換えてもそのまま通ずる。そのどちらが正しかったのか、これからは否応なしにどちらで行かざるをえないのかは、今回の経験で、少なくてもそれを理解する程度の正直さを持った者にとっては、いっそう身に沁みて分かったはずだ。
防衛省は、原子力発電所事故など原子力災害への対処能力を高めるため、無人航空機と無人ロボットを購入する方針を固めた。東京電力福島第1原発事故の際に放射線量の高い場所で活用されたことを踏まえ、2011年度第3次補正予算案に調達費として約13億円（契約ベース）を要求。陸上自衛隊に試験的に配備し、原子力災害のほか、有事の際などにも活用できるか研究する。
われわれはこれまで、民生用の無形技術やノウハウが流出ことすらも、主旨からいって武器輸出三原則の精神に抵触するのではないかと、ナイーブに自問を重ねてきた。そこからすれば、ふだんは技術の軍事利用には手を染めません、と啖呵を切っておきながら、いざ修羅場になったらとたんに腰砕けになって、核保有国、軍事ロボット使用国からノウハウを借りてこいと慌てふためくのは、非核三原則や同等の憲章の精神に叛（そむ）くものであるばかりか、平時は汚れ仕事を他人に押しつけ、それを上から見下ろして冷笑すらしてきたという点で、道義的にもいっそう劣る、醜いことではないのか。
反対に、軍事ノウハウなしには平和利用も充分にできずに痛い目にあったこの現実から、タブーを啓（ひら）くのではなく逆にそれを強めて、民生利用ごと技術そのものを全部視界から追い払ってしまうという方角に走るとすればどうだろうか（これが原子力について今ヒステリックに叫ばれていることであり、ロボットや生物技術についてもやがて同じになるだろう）。そのような対処は、技量の拙さへの責めを行為の内容自体に押し付けて、焼き畑農業のように失敗と土地の放棄とを繰り返しながら、そこから執拗になにも学ばないのであるから、これからもまた同じような失敗を違う分野で機械的に繰り返すことになる。ちょうど、前回の敗戦で、もう軍事の世界には関わらないのだから失敗自体に学ばなくてよい、責任も問わない、と決めたことで、今度は原子力の分野で同じ内容の失敗を繰り返したのと同じように。
もちろんそれは問題の解決などではなくして、逆に問題を作り出した原因そのものである。
