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日本選手団は、2016年リオデジャネイロ五輪で過去最多の41個のメダルを獲得した。自国開催となるTokyo2020(東京五輪)でも、多くのメダル獲得が期待される。ここでは過去のオリンピックでの、日本のメダル獲得数と順位について解説する。
1896年アテネ:不参加
1900年パリ:不参加
1904年セントルイス:不参加
1908年ロンドン:不参加
1912年ストックホルム:0個、0個、0個
1916年ベルリン:中止
1920年アントワープ:0個、2個、0個(17位)
1924年パリ:0個、0個、1個(23位)
1928年アムステルダム:2個、2個、1個(15位)
1932年ロサンゼルス:7個、7個、4個(7位)
1936年ベルリン:6個、4個、10個(7位)
1940年ヘルシンキ:中止
1944年ロンドン:中止
1948年ロンドン:不参加
1952年ヘルシンキ:1個、6個、2個(14位)
1956年メルボルン:4個、10個、5個(9位)
1960年ローマ:4個、7個、7個(9位)
1964年東京:16個、5個、8個(4位)
1968年メキシコシティー:11個、7個、7個(5位)
1972年ミュンヘン:13個、8個、8個(6位)
1976年モントリオール:9個、6個、10個(7位)
1980年モスクワ:不参加
1984年ロサンゼルス:10個、8個、14個(8位)
1988年ソウル:4個、3個、7個(14位)
1992年バルセロナ:3個、8個、11個(11位)
1996年アトランタ:3個、6個、5個(21位)
2000年シドニー:5個、8個、5個(14位)
2004年アテネ:16個、9個、12個 (6位)
2008年北京:9個、8個、8個(11位)
2012年ロンドン:7個、14個、17個(6位)
2016年リオデジャネイロ:12個、8個、21個(7位)
1924年シャモニー・モンブラン:不参加
1928年サンモリッツ:0個、0個、0個
1932年レークプラシッド:0個、0個、0個
1936年ガルミッシュパルテンキルヘン:0個、0個、0個
1948年サンモリッツ:不参加
1952年オスロ:0個、0個、0個
1956年コルチナ・ダンペッツオ:0個、1個、0個(11位)
1960年スコーバレー:0個、0個、0個
1964年インスブルック:0個、0個、0個
1968年グルノーブル:0個、0個、0個
1972年札幌:1個、1個、1個(12位)
1976年インスブルック:0個、0個、0個
1980年レークプラシッド:0個、1個、0個(15位)
1984年サラエボ:0個、1個、0個(15位)
1988年カルガリー:0個、0個、1個(16位)
1992年アルベールビル:1個、2個、4個(10個)
1994年リレハンメル:1個、2個、2個(11個)
1998年長野:5個、1個、4個(9位)
2002年ソルトレイクシティ:0個、1個、1個(21位)
2006年トリノ:1個、0個、0個(21位)
2010年バンクーバー:0個、3個、2個(16位)
2014年ソチ:1個、4個、3個(15位)
2018年平昌:4個、5個、4個(12位)
※各大会の獲得メダルの個数は、左から金メダル、銀メダル、銅メダルの順。()内の順位は獲得メダル数の順位
日本のお家芸と言われる体操や柔道では、これまで多くのメダルを獲得してきた。また、競泳の獲得メダル数も多く、東京オリンピックでも瀬戸大也らに金メダル獲得の期待がかかる。
※各競技の獲得メダル数は、総数(金メダル、銀メダル、銅メダル)の順
日本オリンピック委員会(JOC)は、日本人選手の競技力向上のために、「味の素ナショナルトレーニングセンター」を拠点とし、「JOCスポーツアカデミー事業」を展開している。
味の素トレセンを活用した強化合宿を積極的に行い、複数競技の専用練習場を持つ中核拠点のメリットを生かした競技団体間の連携を促進させながら、「チームジャパン」として各競技共通のプログラムを構築する。オリンピック実施競技団体と関係団体が、JOCスポーツアカデミーを中心とした選手強化事業を実施する。
2008年に東京都北区西が丘地区に建設された、トップレベル競技者用トレーニング施設。JOC及びJOC加盟競技団体に所属する選手・スタッフが専用で利用している。
各競技の専用トレーニング拠点があり、国際競技力の向上を図っている。また、複数競技のトレーニング場を集約することで競技団体間の連携を積極的に推進できる。それにより、一競技団体での強化の限界を超えた成果をもたらすと期待されている。
国家予算には、スポーツ関連予算が含まれている。2020年度のスポーツ関連予算は351億円となり、強化費にあたる競技力向上事業に101億円を充てる。強化費は競技ごとに分配されるが、スポーツ庁はメダル獲得の有望な競技により重点的に配分する方針としている。そのため、オリンピックでのメダル獲得実績は、競技ごとの強化費の増額につながりやすくなる。
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