学習塾の3大コストを僕は勝手に「LRA」と呼んでいる。

それはコストの大きい順に頭文字をとったもので、

L…「レイバー＝人件費」

R…「レントアカウント＝家賃」

A…「アドバタイジング＝広告費」

の3つである。

この3つを足して売上の65％未満に抑えなければならない。

その振り分けとして一般的なのは、

L…「レイバー＝人件費」　30～50％

R…「レントアカウント＝家賃」　10％～20％

A…「アドバタイジング＝広告費」　5％～15％

である。

例えば、わかりやすく通常月の売上が100万だとすると、

人件費は40万、家賃は15万、広告費は10万となり、

残りの35万円がマネジメント報酬やFCロイヤリティなどの管理費、税金、利益（内部留保）となる。

ここから今回のテーマである「人件費」について話を進めたいと思う。

人件費については通常の商いでいうところの「商品原価+人件費」が、学習塾においては「人件費」の総体となる。

つまり、人そのものが商品であるので、一般的な対面学習指導においては人件費を削ることには限界がある。

賃金などの待遇が悪ければ、長く続ける人は減るだろうし、求人も他社より不利になることは言うまでもない。

だから、人件費は30％未満に無理して抑えるべきではない。

ここで問題なのが、父母面談や人材配置、研修などを行うスタッフが同時に授業も受け持つ場合である。（多くの場合そうであると思う）

このような場合は授業に関する部分の「人件費」と、マネジメントに関する「報酬」を別に考えるべきである。

そうしないと30％～50％という「人件費」の定義があいまいになってしまうからだ。

例えば、授業も担当する月給30万円の教室責任者がいた場合、「授業を担当する報酬＝人件費15万円」「マネジメント報酬15万円」というようにわける必要がある。

つまり、業務別に報酬を「可視化」することが大切なのだ。

どの業務がどれくらいの価値（バリュー）を生み出しているか、人件費を通じて見直してみるのはいかがだろうか。