日本学術会議の深い闇

　十数年前から【日本学術会議】は奇怪な組織だと、異（あや）しんでいました。

　１９４９年に設立、ということはGHQの占領下でした。そこで、この拙いブログを読んで下さる皆さんに、

　『何故、その年にGHQは、敗戦国の日本に学術会議なる組織を設立させ、内閣の特別機関にしたのか？』

　と、いう面白くもない問いを投げ掛けたいのです。是非とも時間のある際にお考えになってみて下さらないでしょうか。

　すこし、歴史を振り返ってみます。１９４９年はサンフランシスコ講和条約を二年後に控えた年です。１９４９年当時に講和条約提携の道筋は、ほぼ完成していた、と類推することは正しい考えだとおもいます。

　１９４５年１０月にGHQ(連合国軍最高司令総司令官総司令部）は東京の第一生命ビルに設置されました。GHQが実施した数々の改革と統制のなかでも、アメリカ国民が最も嫌悪する事柄に、民間の言論を【検閲】することが重要な課題に含まれていました。これは、アメリカ合衆国憲法に違反する行為です。譬え、占領下の日本が他国だとはいえ、自由と民主主義を信奉するアメリカ人には耐え難い権力の行使でした。これをルーズベルト大統領に進言したは、バイロン・プライスというAP通信社で専務取締役・編集局長を務めていた人物です。

　プライスはワシントンで20年以上ジャーナリストとしてワシントンで活動しながら政府関係者に知己を得て、検閲長官に起用されました。合衆国陸軍長官ヘンリー・スティムソンの許にプライスから一通の書簡が届けられたのは昭和１８年（１９４３）です。アッツ島の日本軍守備隊が玉砕した三日まえでした。それは、日本を占領後に言論統制を徹底し、民間人同士の私信（手紙）も検閲を実施しなければならない、という方針が記述されていました。私見ですが、小生は通信会社という組織を信用しておりません。通信会社の経営者は己の利益にならない情報だけを流します。世界の人々の利益になる情報は沈黙するのが通信会社という組織だからです。

　あまり詳細に誌すと、頭が混乱するといけないので要点だけを掻い摘んで誌すように心がけます。

　多くの日本人は、敗戦後の日本での検閲はマッカーサーの指令のように勘違いをしておりますが、民間検閲は、１９４３年に合衆国政府内で検討し、ほぼ決定されていたという事実です。何故、そのような事が必須なのでしょうか、それは、【通信体系が複雑で、言語が特殊だからであり、さらに検閲を含む何等かの軍事管理が、日本の敗北後相当にわたって要求されるだろうと予測される】からである。と、１９４４年にワシントンで記された文章が明らかになっています。この言語が特殊という言葉に留意をしておいてください。

　難しい事柄は省きます。連合国ではなく、アメリカは、二度と日本がアメリカ合衆国の脅威になることを絶対に避けなければなりませんでした。占領後に真っ先に行ったのは理化学研究所所有のサイクロトロン*の廃棄でした。次にゼロ戦等の優秀な戦闘機を製作した日本の航空産業の壊滅でした。その理由は国際法上、日本はアメリカの無差別空爆と広島と長崎の原爆投下に対し報復をする権利を有していたからです。（尚、参考ですが連合国のイギリスは海洋国らしく、日本の造船業界の壊滅を画策しました）

　そして直ぐに、言論弾圧を実施するための【検閲】を始めたのですが、言語が特殊な日本語なので、アメリカ国内で募集した日本語を翻訳できる人数が不足でした。また、それらの人たちの語学力が充分ではありませんでした。ＣＣＤ（民間検閲支隊）は、そこで占領下の日本国内から、英語能力の優秀な者を募集しました。その数は５７１６名でした。

　この者たちの俸給の支払いは皮肉ながら日本国政府でした。これを識る日本人はとても少ないのが事実です。

　昭和２１年１月１６日から実施された【聯合軍常傭使用人俸給基準法】によれば、日本人検閲員は”特殊通訳及翻訳”に相当する技能職ととして待遇され、『普通』で700円～９００円、『高級』で９００円～１２００円でした。

　ピンとこないでしょうが、現在の価値に換算すると優に１０００万円を超える額です。日本国民が書いた私信を開封して、英語に翻訳する作業は語学力の優秀さが要求されたことは、言うまでもございません。なかには占領下で億万長者になった者もおり、そのような売国行為をして富を得た人達も【戦後利得者】とも謂われております。

　この作業に携わった５７１６名は戦後の現在でも、自分達の過去を秘匿し続けています。すでに故人となった人々がほとんどでしょうが、現存し活躍していたり、後進に多大な影響力を持つ人もいることでしょう。ＣＣＤに勤務した人たち以外にＡＴＩＳ*勤務の日本人も約５０００人程度いました。

　彼らのなかには、革新自治体の首長、大会社の社長、国際弁護士、学術雑誌の編集長、大学教授、著名なジャーナリスト等々になった人たちが含まれます。この事は公然の秘密になっています。もとより、そのうちの誰一人として、経歴にＣＣＤ勤務の事実を記載している人はない、と故・江藤淳氏はその著作【閉ざされた言語空間】で誌しております。

　再び少し難しいことを誌しますので、ご容赦なさって下さい、そして是非とも、お読みになって下さい。とても重要な事柄です。

　日本政府はポツダム宣言を受諾いたしました。やがて日本において米国占領軍当局が実施すべき民間検閲が、実質上合衆国憲法修正第十一条の規定に等しい、言論・表現の自由の原則に、好むと好まざるとにかかわらず拘束されざる得なくなった、という事実です。

　９月２日、戦艦ミズリー艦上の降伏文章調印によって、国際法上の戦闘行為は停止されましたが、それに替わって超法規的な隠れた戦争が開始されたのです。日本における民間検閲は、この眼に見えない戦争で、ほとんど原子爆弾に匹敵する猛威を振るいました。

　１９４４年５月１９日、米国政府からＧＨＱに送信された文章には検閲の対象となるべきもののなかに、【公衆伝達媒体（Publicity media）の一項が加えられていたことは看過することのできない変化でした。【Publicity media】というこの二つの言葉が、敗戦後の日本の言語空間を一変させたのです。皆さんはお気づきでしょうが、ＮＨＫ、テレビ朝日、毎日放送等々は明らかに反日思想を隠そうともいたしません。それは、占領下の【publicity media】検閲より、ＧＨＱの占領政策方針に従わなくてはＮＨＫはラジオ放送が出来なくなり、朝日新聞、毎日新聞は新聞の販売ができない状況でした。事実、朝日新聞は二度、発行停止処分を命じられました。毎日放送に出演する関口宏氏の父親は俳優の佐野習二ですが、佐野氏の出版物は没収されました。そのトラウマを関口宏の言動に感じるのは、私だけなのでしょうか、、、、。

　ご存じない人がほとんどでしょうが、日本には同盟通信という通信社がございました。新聞連合体と日本電報通信社通信部（電通）が、国策的見地から合併され、社団法人として組織された、事実上の国営通信社といってもよい、極東随一の報道取り扱い高を誇っていました。

　これも、直ぐに解体を命じられました。その理由は、同盟通信は占領軍の動静をスクープしただけでなく、占領軍兵士の蛮行を報道し続けたからです。米海軍水兵の婦女暴行事件等々でした。或る少女が、実に２７名の米兵によって輪姦された事件が報じられました。何故、同盟通信社が果敢な活動を継続することができたのでしょうか？、、、、そこが重要なのです。

　連合国と日本の地位は対等であり、相互の関係は双務的であり、その契約はポツダム宣言および降伏文書により保証されている、と確信をしていたためです。換言しますと、ポツダム宣言第十三項が明示するのは【無条件降伏】したのは【帝国日本軍隊】のみで、政府と国民はポツダム宣言が提示した条件を受諾して降伏したのだ、と正しい解釈をしていたからです。マッカーサー元帥も、そのように理解をしていたことは、彼が陸軍参謀総長ジョージ・Ｃ・マーシャルに宛て発信した極秘電報の記録にも記されております。

　しかし、アメリカ政府は同盟通信社に英語、フランス語、スペイン語、中国語で行われる海外放送の即時中止命令を決定しました。そして同日午後五時二十九分、同盟通信社は『公共の安寧を妨げるニュースを伝播した』という罪により機能を停止するように厳命されました。

　当時の日本は現在とは異なりテレビは無くラジオはＮＨＫだけでした。ＧＨＱはＮＨＫに【大東亜戦争】という、閣議決定された名称の使用を禁止致しました。ここまで徹底した言論統制が実施されたのです（その理由はここでは、ながくなるので省きます）。

　教育面では日本史と地理の禁止を命じました。

　明治以降の日本が、白人国家から植民地を奪還（解放）するまでに成長した発展を、次世代日本人の記憶に留めないための厳命でした。そして、現在も公職にある人物や総理大臣が靖国神社に奉納する際は、私費で行っておりますが、これもＧＨＱが当時の文部省に出した指令であり、日本の教育界への明白な管理政策でした。

　１９４５年１２月２５日の第三指令は神道指令と呼ばれ、日本の歴史、伝統の素晴らしさを教えることの禁止でした。この指令は今日まで禍根となっております。同年１２月３１日、第四指令では、修身、日本歴史、地理の授業停止でした。修身とは道徳教育です。日露戦争に日本が勝利した際、西洋ではその勝因は教育勅語だという噂が広まり、菊池大麓*博士はヨーロッパ諸国で教育勅語を英語で解説し喝采をあびた、という事実がございました。これをＧＨＱは怖れたのです。当時の白人国指導者層の賛嘆が、警戒心に変わり、修身教育の廃止へ繋がりました。

　ＧＨＱが日本人に与えようとした虚実とりまぜた情報を、いかに流布させるかという作戦が【ＷＧＩＰ（WAR Guilt Information Program）】という名称です。直訳しますと【戦争犯罪情報計画】ですが、意訳いたしますと【日本人に戦争犯罪者意識を刷り込み計画】でしょう。ＧＨＱは占領中に精密な【日本人洗脳計画】に取り組みました。日本が二度と白人に戦争を仕掛けない国となるよう、日本の法体系と日本精神の覆滅を図りました。約７５年まえですから、作戦を幇助した多くの日本人も他界するか高齢化しております。

　ＧＨＱが敗戦後の日本人の脳内に、秘密裡に注入した猛毒（ＷＧＩＰ）は、日本人の脳細胞を蝕み、分別と常識を狂わせました。この遅発性の劇薬は人道主義、平和主義という口当たりの良い、耳障りの良い糖衣錠仕立てでしたので、呑んでも苦くはなく、舌が痺れませんでした。自分は世界平和を希求する、というガンジーのようなヒューマニストだと、歓喜をともなう自己陶酔に浸れるものでした。現在の共産党や社民党の発言を精査すると、この意味が解るのではないでしょうか。

　これらの日本人洗脳を継続させるために必須だったのが【検閲と焚書】でした。前述いたしましたが、この検閲を実施したのが日本人でした。一般人の手紙や私信も、月に４００万通が開封され。電信や電話も日本人が盗聴をいたしました。巧妙に検閲の痕跡を残しませんでしたので、多くの日本人は、検閲が行われていた事実さえも気付きませんでした。

　検閲とその秘匿は、日本人の伝統的な価値体系を破壊し、戦後日本の言語空間のなかで、依然として現在も継続しております（検閲がではございません）。

　その検閲を実施した日本人学者の多くは、戦後になり或る組織内に隔離され、彼らの秘密と団結の保持の為に【日本学術会議】なる組織がＧＨＷの下で設置されたのではないか、というのが愚生の仮説です。その根拠は、１９４８年２月８日、ＧＨＱの民間情報局から極秘文書が民間情報局長宛てに送られました。その文書には、

【自由な社会の美点対全体主義国家の対比が強調されるようにし、労働団体、農業団体、教育界、政府などの影響力のある編集者や指導者との日常的な連絡の保持】【進歩的なリベラルな団体の整備の推奨】と、記されております。

　ここで注目しましたのが、進歩的なリベラルな団体の整備、という文書です。

　昨今では大流行のリベラルですが、いかにも進歩的な思想と喧伝され続けておりますが、リベラリズムと社会主義とは紙一重です。リベラリズム（自由主義）とは無国籍化とも言える思想です。無国籍化とは日本人が日本人らしさを失うことです。日本人を唯物主義に思想改造することを意味するものです。唯物主義は伝統文化に基づく倫理観を崩壊させるからです。

　【日本学術会議】が敗戦後から、日本人の検閲という悍（おぞ）ましい行為を実施した過去を秘匿し続けた教育界の子孫達が、その権益を死守し続ける組織である、という仮説は、その設立の時期と歴代政権に対し、自国の利益にならない数々の提言を提出していることからも、類推できます。また、今回の六人の任命拒絶に対する反応を鑑みますと、異常ともおもわれます。この菅総理の決断こそ、【戦後レジームからの脱却】の一里塚だと期待をいたしております。

　最後に、誌した文章をお読みになり、愚生が戦争支持者だと勘違いをする御仁もおられることでしょうが、１９５１年生まれの愚生は戦争に参加した父と祖父から戦争の実態を聴いて理解しており、二度と戦争を起こしてはならない、という意見ですので、ご理解をなさって下さい。

*サイクロトロンー 原子核の人工破壊に用いる、軽元素イオン等を加速させる装置

*ＡＴＩＳー 連合国軍翻訳通訳セクション（Allied Translator and Interpreter Section）

*菊池大麓ー 元文部大臣　https://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%8F%8A%E6%B1%A0%E5%A4%A7%E9%BA%93

菊池大麓 - Wikipediaja.wikipedia.org