テクノロジー犯罪 街宣原稿
2000/01/01
原稿の題名
「(影の)政府の極秘人体実験、テクノロジー犯罪」
ご通行の皆さま、〇〇、ご苦労様です。
（暑い中、寒い中、忙しい中、お勤め、など）
これから皆さまの将来に深く関係する、国家犯罪のお話をします！
（最初に申し上げておきますが、
この活動は、いかなる政治・宗教団体とも一切関係がありません。）
私たちは、テクノロジー犯罪と呼ばれている政府機関も関与した極秘人体実験の被害者です。皆さまは、テクノロジー犯罪をご存知でしょうか？
テクノロジー犯罪とは、高度な科学技術を利用した遠隔からの監視・拷問、洗脳行為を指します。エレクトロニックハラスメントと呼ばれることもあります。2020年に国連もテクノロジー犯罪の存在を認めて、「サイバー拷問」と名付けました。現在は、国際連合人権高等弁務官事務所のサイトにもこの犯罪が記載されていることを知ってください。
テクノロジー犯罪の基本は、指向性エネルギー兵器を利用した遠隔拷問、人工知能と繋がった電磁波兵器や音波装置を利用した遠隔洗脳、対人レーダーを利用した24時間365日の自動追尾監視です。指向性エネルギー兵器には、電波、各種音波、放射線が利用されています。一部の被害者は、毒ガスによる被害にもあっています。電磁波や音波振動を利用した遠隔からのレイプも行われています。
電磁波、音波、放射線を利用した犯罪と聞くと、SFの様に聞こえる方もいるかもしれませんが、被害者の中には、実際に測定器を使い測定されている方がいます。決して、空想の話ではありません。
（※出来れば計測データや、被害者の写真パネルがあると伝わりやすい。）
テクノロジー犯罪被害者は、自宅にいる時も、仕事中も、睡眠中も、人工知能と繋がった電磁波兵器や音響兵器で、24時間365日、遠隔から自動拷問されながら生体情報を収集されています。収集された脳波や生体情報はコンピューターで分析され、人工知能を育成するエサとして利用されています。
最終的な目的は人工知能世界政府の樹立であり、その前準備として日本でもデジタル庁の設立とスマートシティ計画が決まりました。その先にはムーンショット計画が予定されています。日本の制空権だけでなく、日本人の制脳権が現在危機にあります。
テクノロジー犯罪は現在、世界中で行われています。
米国や中国では10万人を越えるテクノロジー犯罪被害者がおり、ここ日本でも数万人の被害者がいると考えられます。
半世紀前は、精神病院や刑務所で極秘に人体実験を行ったり、権力者にとって不都合なごく一部の人間がターゲットになっていました。ですが、携帯電話網と人工衛星の普及により、被害者の数は増え続け、2000年を越えた辺りから急増しています。現在はマイクロ波通信網に電磁波兵器が組み込まれているため、全ての日本人がテクノロジー犯罪予備軍に移行しています。
以前とは異なり、市民運動、ネットの書き込み、権力者との些細なトラブルでも被害が始まる人が急増しています。権力者にとって不都合な人間を静かに消すことに、テクノロジー犯罪が利用されており、情報機関と警察が隠蔽工作を行っています。
テクノロジー犯罪被害者は、精神工学兵器やマイクロ波視聴効果を利用した音声送信により、人工的（意図的）に精神疾患と同様の症状を発症させられており、統合失調症病と誤解されるケースがよくあります。
なぜ誤解されるかというと、この犯罪の周知が足りないことも原因の１つですが、日本国内の統合失調症の診断基準にあります。
日本国内の統合失調症の診断基準には、世界保健機関（WHO）が作成しているICD「疾病及び関連保健問題の国際統計分類（International Statistical Classification of Diseases and Related Health Problems）」と、アメリカ精神医学会が出版しているDSM「精神障害の診断と統計の手引き（Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders）」が利用されています。
ICD「疾病及び関連保健問題の国際統計分類」と、DSM「精神障害の診断と統計の手引き）」には、精神工学兵器や音声送信装置を利用した統合失調症の症状を遠隔から人為的に再現できる危険性について記載されていません。本来は、ICDとDSMに、精神侵略技術を考慮した新しい精神病の診断基準が導入されるべきです。
一般市民に放射線や毒ガスまで使用するということを、多くの日本人の方々は信じられないでしょうが、例えば、東ドイツのシュタージでは、放射線スプレーを監視対象に吹きかけ、ガイガーカウンターを利用してターゲットの接近を確認していました。
また、放射線や毒ガス、電磁波兵器や音響兵器を利用した人体実験は、一部の権力者にとっては非常に貴重なデータとなります。集団ストーカー被害者は、情報工作や精神破壊工作により、社会的に抹殺されたうえで、この様な非人道的な人体実験にも合っています。この犯罪は今の日本で、現在進行形で行われている犯罪です。
テクノロジー犯罪の加害勢力も、世界中で共通しています。基本は、軍、諜報機関、警察組織、軍産複合体、研究機関による複合ネットネットワークです。特に、ディープステート側の傭兵部隊と、秘密結社ネットワークが主体となって行っています。
世界的に同時に起きているテクノロジー犯罪には、内部告発者や証言者がいます。元米陸軍ジュリアン・マキニー、元台湾陸軍中佐アラン・ユー、元FBI特別捜査官 テッド・L・ガンダーソン、ラウニ・キルデ博士、キャサリン・ホートン博士などです。
元英国軍情報部第5課(MI5)所属のマイクロ波の専門家であるバリー・トゥロワー博士や元CIAの諜報部員カール・クラークは、マイクロ波兵器使用により対象者の脳に音声幻覚を引き起こす事が可能であり精神疾患や癌等の病気を誘発できる、マイクロ波兵器による市民への人体実験が行われていたと証言しています。
アメリカでは、元アメリカ国家安全保障局テクニカルディレクターのウィリアム・ビニーも、マイクロ波兵器による一般市民に対するエレクトロニック・ハラスメントの存在を認めています。
内部告発者の肩書を見ればわかるように、テクノロジー犯罪は、軍・諜報機関、研究機関が深くかかわった国家レベルの秘密プログラムなのです。
この様な話を聞くと、集団ストーカー犯罪を、別世界の出来事の様に感じるかもしれませんが、実際は、誰でも被害にあう可能性のあるとても身近な犯罪です。
海外ではTVでニュースにもなっています。日本のTVが集団ストーカーを取り上げないのは、権力者が広告代理店に圧力をかけて、情報操作しているからです。
テクノロジー犯罪被害者は、すべての都道府県に存在しており、実は被害者の過半数が一般女性です。もちろん、この〇〇県にも、多くの被害者がいます。
（○○＝街宣を行う県）
テクノロジー犯罪の存在を否定するということは、日本政府と、日本を植民地化にしている海外勢力合同の、一般市民に対するテロおよび、長期的な人体実験が存在する事実に、目を背けるという行為です。
すでに皆さんも、テクノロジー犯罪の被害者になりつつあります。５Gネットワーク通信のための過剰な電磁波基地局の設立、それに伴う電磁波被害、福島原発事故による汚染土や、汚染された飲食物による放射線被害、ケムトレイルや毒物入りのワクチンといった薬物被害など。
令和時代が始まり、デジタル監視社会が進むと同時に、警察国家も加速しつつあります。
テクノロジー犯罪を運営する黒幕は、世界統一政府を目指す一部の貴族連合ですが、彼らの真の目的は、すでに分かっています。それは、全ての日本人を人工知能と繋げて管理することです。日本政府は、その下請けをして監視社会を促進しているのです。
ご通行の皆さま、近年になって急激に市民を監視するシステムが拡大しているとは思いませんか？ 監視カメラはもちろんのこと、顔認証システムも拡大しつつあります。また、マイナンバーカードや電子マネーの普及も加速しています。
テクノロジー犯罪には、高度電子工学を利用した新たな監視社会構築のための、社会的実験の要素があります。日本のすべての都道府県に被害者が用意されているのもそのためです。
皆さま、ここ〇〇県でも、多くのテクノロジー犯罪被害者が存在します。被害者が多くいるということは、集団ストーカーに関与する多くの犯罪者が、何食わぬ顔で皆さまの近くで生活しているということです。
テクノロジー犯罪は、国家権力も関与した大規模犯罪であり、警察や公的な機関に訴えても無視されることがほとんどです。時には精神病院に強制入院させられるケースまであります。ですから、何よりも世論が必要なのです！
テクノロジー犯罪被害者は、ここ数年激増しています。ネット上の情報が増えているのも、そのためです。
ひょっとすると、この街宣を聞いている人の中にも、被害者の方がいるかもしれません。
安心してください、あなたは1人ではありません。私たちの様に、多くの被害者が声を上げ立ち上がり始めています。チラシをお配りしているので、興味のある方はチラシを受け取ってください。
テクノロジー犯罪に関与する加害者の皆さんに、メッセージがあります。
気軽な気持ちでこの犯罪に参加している加害者の皆さん、あなたは、自殺に見せかけた人殺しや、一般市民に拷問を与えるプログラムに参加しているのです。良心があるなら、今すぐやめて下さい。
あなたの家族やご先祖が、犯罪を犯している今のあなたを見て何を思うでしょう。目を覚ましてください。僅かなお金と命令で、大切なあなたの人生をドブに捨てないでください。
せっかく生まれて来た人生です。他人の人生と幸福を奪うことに時間を使わないでください。人生は短いのです。自分の幸福のために好きなことを見つけ、そこに時間を使ってください。もし、内部告発をして頂けるのであれば、少なくとも私個人は、これまでの罪を許します。人として生きるためにも、組織犯罪から足を洗ってください。
ご通行の皆さん、
この犯罪には、明らかに優生学的思想が含まれています。
加害組織上層部は、ターゲットを狩の獲物や、先端科学実験のモルモットぐらいにしか考えていません。
優生学的思想は、日本でも徐々に息を吹き返し始めています。デジタル監視社会と優生学思想の融合は、ジョージオーウェルの「１９８４」や、オルダス・ハクスリーの「素晴らしい新世界」のディストピアをほうふつとさせます。
テクノロジー犯罪被害者には、思考盗聴システムや、遠隔的な生体情報の監視が利用されています。思考盗聴と聞くと、急に信ぴょう性を疑う方がおられるかもしれませんが、半世紀以上から研究されている技術であり、特許にもなっています。
私たちテクノロジー犯罪被害者は、ある意味、未来の日本の監視社会を生きているともいえるのです。
近い将来、すべての日本人を高度電子工学の網と人工知能が監視して、思考を読み取り、人々を点数化して、非国民と認定された人間は、指向性エネルギー兵器で拷問されるという時代が来るかもしれません。
今ならまだ間に合います。どうか皆さま、テクノロジー犯罪を他人事だと思わずに、被害者の声を聞いてください。もしかしたら、被害者の声の中に、未来の日本を救うヒントがあるかもしれません。
未来の子どもたちのためにも、どうかこの犯罪の周知活動ににご協力してください。
アメリカでは、ミシガン州、メイン州、マサチューセッツ州の州法がエレクトロニック・ハラスメント行為を禁止しています。日本でも、少しずつテクノロジー犯罪撲滅に向けて政治を動かしていきましょう。
テクノロジー犯罪について興味のある方は、チラシをお配りしております。
ぜひ手に取ってください。そして、よければおうちに帰ってほんの少しの時間でいいので、テクノロジー犯罪について検索してみてください。
みなさんのご理解が、この犯罪を世に知らしめるための唯一の希望なのです。どうか、この犯罪を知ってください。そして、もし身近な家族や友人の中に、テクノロジー犯罪の被害を訴えている方が現れた時は、冷静に話を聞いてあげてください。
テクノロジー犯罪は、電磁波兵器と音響兵器が複合的に利用されています。そのため、防振加工を施した電磁波シールドルームか、地下シェルターでなければ防御は困難です。テクノロジー犯罪被害者のご家族は、電磁波シールドルームの作成を許可してあげてください。
テクノロジー犯罪の被害に会い、家族や友人に理解されず自ら命を絶つ人も少なくありません。
身近に理解してくれる人がいるだけで、被害者は本当に救われるのです。
皆さんの善意が、多くの人の命を救うのです。
全国の被害者の皆さん、共に周知活動を続けてまいりましょう。
テクノロジー犯罪被害者の理性的な行動と、市民の皆さんのご理解・ご協力が合わされば、この犯罪は、必ず表に出てます。そして、解決の糸口が見つかります。
全ての日本人の未来のためにも、この犯罪の存在を共有し、一刻も早く、廃止に追い込みましょう！ そのためにも、皆さまの御理解と御協力をお願いします。
ご清聴ありがとうございました。
（完）
追加原稿①
※TI－DAYのみ
「世界中のテクノロジー犯罪被害者は、毎年8月29日を「TI－DAY」と名付け大規模な周知イベントを行っています。テクノロジー犯罪被害者は世界中にいます。日本にもたくさんいます。この◯◯県にも多くの被害者がいます。ぜひ皆さん、チラシを受け取ってご家族や知り合いの方に伝えてください。チラシの内容を、SNSでも取り上げてもらえると助かります！」
追加原稿②
※コロナ騒動が続いている時期のみの追加原稿
「皆さんは、コロナ危機の裏で静かにデジタル監視インフラが拡大していることにお気づきになっていますか？ いつの間にか、私たちの個人情報や生体データを収集するインフラが広がっています。」
人の脳をコンピューターに結ぶデバイスも、紹介され始めています。スマホで脳波を読み取る実験も20年以上前から行われています。人類をマインド・コントロールしてロボット化するための遠隔神経操作とエネルギー兵器の驚異を皆さん理解してください。
2020年8月14日、日本のNPO法人「Targeted Individuals Japan」代表の押越清悦が、集団ストーカー・テクノロジー犯罪被害者1,233名の署名を集めた請願書を内閣総理大臣宛てに提出した。押越は同年の東京都知事選で「世の中にテクノロジー犯罪の存在を訴える」公約を挙げ無所属で立候補している。
米国内の裁判
2008年、アメリカ合衆国カンザス州のジェームズ・ウォルバートは、以前に取引をめぐり不和となった仕事仲間から「放射線の衝撃を与える」と脅しを受け、その後、電気ショックのような感覚症状や電子的に生成された発信音、奇妙な音を感じるようになったと主張。カンザス州セジウィック郡地方裁判所に訴訟を起こした。ミズーリ州議会議員（共和党）ジム・ゲスト（英語版）がウォルバートの訴訟を支援した。同年12月30日、裁判所はウォルバートへの「電子的手段」による嫌がらせを禁止する命令を出した。
2014年8月、 カリフォルニア州の住民が、近隣住人による電磁波技術と装置使用の加害容疑に対し訴訟を起こした民事裁判で、上級裁判所は原告の訴えを認め、エレクトロニック・ハラスメント関連の裁判では米国初の勝訴となった。
思考盗聴、音声送信などは特許になっており、SFではなく実在する技術であることを全ての精神科医と被害者の関係者が知っておく必要があります。
テクノロジー犯罪の主犯は、世界中共通しており、政府機関が関与しています。軍の情報機関と、警察の公安部の連携です。テクノロジー犯罪には、秘密警察ネットワーク、軍事演習、極秘人体実験の要素があります。各国政府がスパイ協定で連携し、情報を隠ぺいしています。軍事兵器を民間人に極秘裏に使用しているため、ハラスメントではありません。プロジェクトの内容によっては、脳や人体への不可逆的な改変・破壊、スローキルも含まれます。
精神工学兵器とは、科学的に対象の人間の脳や心理に影響を与える兵器で、主に電波と磁気、音波が使われます。人工知能が自動でターゲットを科学的に洗脳する場合と、オペレータが関与する場合があります。精神工学兵器には、対人レーダー、ニューロ・フィールドバック・コンピュータ、人工知能が使われています。
精神工学兵器を利用すると、遠隔から非常に高度なマインドコントロールが可能になります。さらに酷くなると、ブレインジャックへと移行します。マインドコントロールがブレインジャックに移行すると、被害者の脳や神経系が、人工知能やオペレータに強制的に操られてしまいます。
これは、意思では防ぐことが出来ません。皆さんが考えているより、非常に強制力の強い科学兵器です。
精神工学兵器は、大衆を意志薄弱なコントロールしやすい人間に改造するために、本人たちが気付かないレベルで使用する場合と、ブレインジャックのように強制的に人工知能とつなげ、本人の自由意志を完全に無視して使用する場合があります。精神工学兵器は、小国を滅ぼすほどの力があります。
資料
テクノロジー犯罪の基本
テクノロジー犯罪の詳細
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表現がストレートすぎると感じた方は、各自で微調整してください。
プロフィール
ウォーカー
この世に不可能はありません。全ては可能であり、やるかやらないかです。
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