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新型コロナウイルス感染症を巡り、福井県内での第１、２波の感染者のうち２８％が退院後も身体的・心理的不調を訴えていたことが２月１９日、分かった。後遺症などに関する県の聞き取り調査で若い世代も含めて不調はみられ、体力・筋力の低下や味覚・嗅覚異常といった症状が挙げられた。
県健康福祉部の窪田裕行部長が、同日開かれた県会代表質問の兼井大議員（県会自民党）への答弁で明らかにした。
県内第１波（昨年３～４月、１２２人感染）の感染者への調査は同７月に実施。１０４人のうち５０代以上を中心とする２７人（約２６％）が不調があると回答した。重症者でみると約５割に不調が残り、入院日数が長いほど発生の確率が高かった。
第２波（同７～９月、１２２人感染）では、退院から約１カ月後の調査で１１１人のうち３４人（３１％）が不調を抱えていた。２０代は４割超、３０代は５割と若い世代でも高い割合で不調がみられた。
不調の内容は、身体的には▽体力・筋力の低下▽味覚・嗅覚異常▽のどの違和感や声のかすれ▽倦怠感（けんたいかん）▽せき▽微熱継続▽息切れや息苦しさ―など。心理的には▽不安やいらいら▽不眠▽うつ病▽物忘れ―などが挙がった。
窪田部長は答弁で、感染者の約４分の１に不調が残っていたと説明。「若い人でも感染すると後遺症があることを伝えながら、県民一丸で感染予防対策に取り組んでいきたい」と述べた。
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