<この記事を要約すると>

  • 2018年、「サントリー天然水 奥大山ブナの森工場」が“水の恵みを守ること”の国際基準であるAWS認証を取得
  • 工場周辺流域に対する持続可能な水利用への貢献が、グローバルでも認められた
  • 厳しい水質基準のクリアを可能にしたのがパナソニック環境エンジニアリングの技術力
  • そこには、純水製造技術を排水処理設備に活用したチャレンジがあった

ミネラルウォーターのトップブランドとして君臨する「サントリー天然水」。2018年末、生産地の1つである鳥取県の「サントリー天然水 奥大山ブナの森工場」が国際基準「アライアンス・フォー・ウォーター・スチュワードシップ(AWS)」の認証を取得した。工場周辺流域への持続可能な水利用への貢献が認められたもので、日本初の快挙となる。AWS取得に向けた排水処理設備の改善には、パナソニック独自のノウハウが採用されている。環境保全への意識改革が進む昨今、貴重な水資源をいかに活用していくか。サントリーグループ、パナソニック環境エンジニアリング双方の担当者の言葉から浮き彫りにする。

水こそすべての基本、サントリーグループが貫く水理念とは

「人と自然と響きあう」を企業理念に掲げるサントリーグループは、以前から高い環境意識を持つ企業として知られる。根底には1899年の創業以来受け継がれてきた「利益三分主義」の考え方がある。利益三分主義は得られた利益の再投資、お客様や取引先へのサービス、社会への貢献の3本柱から成るものだ。この歴史からも、創業時から社会貢献を理念の一部として取り組んできたことが分かるだろう。

2015年に国連で「持続可能な開発目標(SDGs)」が採択されて以降は、企業として持続可能(サステナブル)な姿勢を強めてきた。2019年7月にはサントリーグループの「サステナビリティ・ビジョン」を策定。水、CO2、原料、容器・包装、健康、人権、生活文化と7つの重点テーマを設け、人と自然が相互に良好な関係を保ちながら永続していく社会の実現をめざす。

中でも特に重要と位置付けているのが“水”である。水に対する向き合い方は、2017年1月に策定した「水理念」に集約されている。水理念は「水循環を知る」「大切に使う」「水源を守る」「地域社会と共に取組む」の4つから構成するもので、グループ全体で共有する指針となっている。事業活動を通じての節水や高度な水の再循環はもちろんのこと、2003年からは豊かな水源を守るため、「天然水の森」活動と名づけた水源涵養活動を開始。「天然水の森」は全国21か所に拡大し、国内工場で汲み上げる地下水量の2倍以上の水を涵養するという目標を、2019年に達成した。

1991年に発売したミネラルウォーターの「サントリー天然水」は、まさに水理念を凝縮した製品と言える。発売以来躍進を続け、2018年には「サントリー天然水」ブランドが国内清涼飲料市場で年間販売数量のトップを記録。今ではグループの中核製品に成長した。